# シャープ（6753） 2024年３月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6753/disclosure/20240510590663
種別: 業績予想の修正
開示日: 2024-05-14
Komoriの読み（0-100）: 74
企業ページ: https://komori.app/company/6753

## 何が変わったか

2024年3月期の連結実績を報告し、2025年3月期の通期業績予想を新たに示した。2025年3月期は売上高が減る一方、営業利益・経常利益・純利益は黒字化を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

2024年3月期は中小型ディスプレイの需要急減、家電需要の低迷、円安の影響を受けた。2025年3月期は、堺ディスプレイプロダクトでの生産停止、中小型ディスプレイ事業の生産能力縮小・人員適正化、ブランド事業での特長商品・新規カテゴリー商材の創出や海外事業の強化により、赤字幅を縮小し黒字化を目指すとしている。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":2100000,"change":"not_disclosed","change_rate":"△9.6％","unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":10000,"change":"not_disclosed","change_rate":"－","unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":10000,"change":"not_disclosed","change_rate":"－","unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":5000,"change":"not_disclosed","change_rate":"－","unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":7.7,"change":"not_disclosed","change_rate":"－","unit":"円銭"}
- 対象決算期: 2025年３月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 売上高 2,321,921百万円、営業利益 △20,343百万円、経常利益 △7,084百万円、親会社株主に帰属する当期純利益 △149,980百万円、１株当たり当期純利益 △230.99円
- 修正の理由: 2025年3月期は、ディスプレイデバイス事業で堺ディスプレイプロダクトの生産停止、中小型ディスプレイ事業の生産能力縮小及び人員適正化を進める一方、ブランド事業で特長商品や新規カテゴリー商材の創出、海外事業の強化、低収益事業の改善に取り組み、通期での黒字化を目指す。
- 特別損失の内容と金額: 減損損失122,332百万円、事業構造改革費用11,777百万円、受注生産中止に伴う損失4,718百万円、事業売却損2,327百万円など。特別損失合計145,413百万円。
- 配当予想の修正: 2025年３月期の１株当たり配当金は未定。増額・減額・据え置きの明示はない。
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 来期以降も対象（原文: 「「2024年３月期の連結業績（2023年４月１日～2024年３月31日）」／「2025年３月期の連結業績予想（2024年４月１日～2025年３月31日）」」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 強弱が混在（原文: 「売上高2,100,000百万円、増減率△9.6％、営業利益10,000百万円、経常利益10,000百万円、親会社株主に帰属する当期純利益5,000百万円」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「表題「2024年３月期 決算短信〔日本基準〕（連結）」／「３．2025年３月期の連結業績予想」」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3〜10%（原文: 「「売上高 2,100,000百万円 △9.6％」」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 黒字に転じる（原文: 「2024年３月期実績「△149,980百万円」／2025年３月期通期業績予想「5,000百万円」」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「特別損失としてディスプレイデバイスに関連する減損損失122,332百万円や、事業構造改革費用11,777百万円を計上」」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「中小型ディスプレイの需要が急激に悪化」／「家電などの需要が低調に推移」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「ディスプレイデバイス事業」／「堺ディスプレイプロダクト㈱」／「ブランド事業」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「中小型ディスプレイの需要が急激に悪化」／「個人消費が旅行や外食へシフト」／「家電などの需要が低調」／「円安により…影響を受けました」」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「特別損失の個別金額は記載されている一方、需要・消費動向・円安による影響額の内訳は記載されていない。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「中小型ディスプレイの需要が急激に悪化」／「堺ディスプレイプロダクト㈱での生産を停止」／「生産能力の縮小及び人員適正化を進め」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「減損損失122,332百万円」／「2025年３月期」／「上期中に堺ディスプレイプロダクト㈱での生産を停止」」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 継続と一過性の混在（原文: 「「先行き不透明な状況が続くと思われます」／「減損損失122,332百万円」／「事業構造改革費用11,777百万円」」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 一部が本業の外（原文: 「営業損失「△20,343百万円」／特別損失「減損損失122,332百万円」／親会社株主に帰属する当期純損失「△149,980百万円」」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応を決定（原文: 「「堺ディスプレイプロダクト㈱は、2024年５月14日、堺工場における生産停止を決定」／「生産能力の縮小及び人員適正化を進め」」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期末に近い（原文: 「決算日「2024年３月31日」／開示日「2024年５月14日」」）
- 差し替えられる前回予想は、当初予想か、期中に既に一度直されたものか。: 前回予想なし（原文: 「「現時点における、2025年３月期の業績見通しは次の通りです」」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 確定を避けている（原文: 「「当社としてその実現を約束する趣旨のものではありません」／「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」」）