# ディスプレイ販売価格の下落リスク｜ジャパンディスプレイ（6740）の変遷

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6740/threads/d6f049b50987
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## 経過

- FY2017 初出 「ディスプレイ業界全体での生産過剰、高性能ディスプレイの需要の減少、中国及び台湾等の低価格メーカーの高性能ディスプレイ市場への進出等により、当社グループでのコスト低減幅以上に当社グループ製品の価格が下落した場合」 — 生産過剰、低価格メーカーの進出および競争激化により、コスト低減を上回って販売価格が下落するリスクを記載した。 (https://komori.app/company/6740/filing/2016-fy)
- FY2018-Q2 顕在化 「中国地域向けの売上高が、スマートフォンの製品デザイン変更をメーカー各社が見極める時期となったことやハイエンド製品分野における主要顧客のOLED採用、競合他社の価格攻勢などから前年同四半期累計期間比で減少し」 — 競合他社の価格攻勢が中国向け売上減少の要因として記載され、価格競争リスクの影響が実績として現れた。 (https://komori.app/company/6740/filing/2017-q2)
- FY2018-Q3 悪化 「当第３四半期連結累計期間の中小型ディスプレイ業界では、海外ディスプレイメーカーの生産能力拡大や有機EL（OLED）ディスプレイを採用したスマートフォンの市場浸透率の上昇などを背景にディスプレイメーカー間の市場競争が激化し、スマートフォンディスプレイ分野における製品価格の低下圧力が強まりました。」 — 競争激化を背景に製品価格の低下圧力が強まったと記載し、価格下落リスクの影響が継続・拡大した。 (https://komori.app/company/6740/filing/2017-q3)
- FY2018 悪化 「海外メーカの生産能力拡大や有機EL（OLED）採用拡大などを背景に、スマートフォン用ディスプレイの価格低下圧力が強まりました。」 — 価格低下圧力が当年度の業界環境として実際に強まったと記載した。 (https://komori.app/company/6740/filing/2017-fy)
- FY2019 悪化 「当連結会計年度は、狭額縁液晶ディスプレイFULL ACTIVE™の本格出荷を開始し、下半期より売上高の回復が見られたものの、その出荷数量は当初想定していた規模には届きませんでした。」 — 競争環境の激化や顧客のOLED採用拡大を背景に、FULL ACTIVEの出荷数量が当初想定を下回ったと記載し、販売価格・数量面の圧力が継続した。 (https://komori.app/company/6740/filing/2018-fy)
- FY2023 悪化 「売上高の減少に加え、高騰した部材・エネルギー・輸送費の価格転嫁に遅れが生じたことにより」 — 部材・エネルギー・輸送費の上昇分を販売価格へ転嫁することが遅れ、営業損失44,386百万円につながった。 (https://komori.app/company/6740/filing/2022-fy)
- FY2024 悪化 「売上高の減少、研究開発費の増加、及びエネルギー費・部材費・加工費の価格転嫁の遅れ等により、営業損失は34,145百万円となりました。」 — エネルギー費・部材費・加工費の上昇分について価格転嫁が遅れ、営業損失の要因として年度実績に表れた。 (https://komori.app/company/6740/filing/2023-fy)