# ハイエンドディスプレイの市場シェア回復・拡大｜ジャパンディスプレイ（6740）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「当社では、技術力を活かし、高精細で付加価値の高いハイエンドディスプレイを搭載したスマートフォン向けの市場シェア回復・拡大を目指す」 — 高精細LTPSなどの技術を活用し、スマートフォン向けハイエンド領域でシェアを回復・拡大する目標を示した。 (https://komori.app/company/6740/filing/2015-fy)
- FY2017-Q2 再掲 「中小型ディスプレイ市場では、スマートフォン向けディスプレイにおける成長が続いたものの、その成長率は、世界的なスマートフォンの普及に伴い緩やかなものとなりました。しかしながら、そのなかでも高精細ディスプレイを搭載する製品に関しては、エンドユーザーの高精細ディスプレイ搭載モデルへの買い替え需要から高い成長率が見られました。」 — 高精細ディスプレイ需要の強さは再確認された。一方、当累計期間のモバイル売上は前年同期比30.1％減であり、市場シェア回復・拡大の具体的な達成は示されていない。 (https://komori.app/company/6740/filing/2016-q2)
- FY2017-Q3 再掲 「その中でも、スマートフォンの最大市場である中国においては、スマートフォン用ディスプレイの高解像度化の流れが続き、Full－HD(1080 × 1920画素)以上のディスプレイを搭載する製品に高い成長率が見られ、当社グループが得意とする高精細液晶ディスプレイの需要が高まりました。」 — 高精細ディスプレイ需要の拡大は再確認されたが、市場シェアの回復・拡大を達成したとの記載はない。 (https://komori.app/company/6740/filing/2016-q3)
- FY2017 前進 「市場シェアの回復などにより中国向けの売上が増加しました。」 — 中国向けスマートフォン用ディスプレイについて、市場シェア回復を主因とする販売拡大を実績として記載した。一方、モバイル分野全体の売上高は前年同期比13.1％減であった。 (https://komori.app/company/6740/filing/2016-fy)
- FY2018-Q1 再掲 「中国向けでは、前年同四半期比では市場シェアの回復などにより売上高が増加しましたが、前四半期比では、市場における在庫調整の影響などにより減収となりました。」 — 中国向け売上高について、市場シェア回復による前年同期比の増加を再度記載した。ただし、前四半期比では在庫調整により減収となっており、新たな達成指標は示されていない。 (https://komori.app/company/6740/filing/2017-q1)
- FY2019-Q3 前進 「当累計期間は、狭額縁液晶ディスプレイを採用したハイエンドスマートフォンが顧客から発売されたことにより、第３四半期会計期間は狭額縁液晶ディスプレイFULL ACTIVE™の出荷が大幅に増加しました。」 — ハイエンドスマートフォン向け狭額縁液晶ディスプレイFULL ACTIVEの第3四半期出荷が大幅に増加した。一方、モバイル分野の累計売上高は前年同期比25.3％減であり、市場シェア回復・拡大の全面的な達成は示されていない。 (https://komori.app/company/6740/filing/2018-q3)
- FY2019 再掲 「当連結会計年度は、狭額縁液晶ディスプレイFULL ACTIVE™の本格出荷を開始し、下半期より売上高の回復が見られたものの、その出荷数量は当初想定していた規模には届きませんでした。」 — ハイエンド領域でFULL ACTIVEの本格出荷と下半期の売上回復を記載した一方、出荷数量は当初想定を下回り、市場シェア回復・拡大の全面的な達成は示していない。 (https://komori.app/company/6740/filing/2018-fy)
- FY2020 再定義 「モバイル分野においては、当社の強みであるLTPSを始めとする技術力を活かした競争優位な製品や、両者の利益が一致する顧客に集中し、将来のビジネスに向けた技術開発の推進に取り組んでまいります。」 — ハイエンドスマートフォン市場のシェア回復・拡大という従来の目標を明示せず、競争優位な製品・顧客への集中と技術開発へ重点を移した。不採算製品からの撤退も記載されている。 (https://komori.app/company/6740/filing/2019-fy)
- FY2021-Q3 後退 「スマートフォン市場の成熟に加え、スマートフォン用ディスプレイ市場における顧客ニーズの変化や競争環境の激化等により、今後当社グループにおいて当分野の売上高が大きく改善する可能性は極めて低い見通しであることから、当社はスマートフォン用ディスプレイ生産の主力工場であった白山工場を2020年10月１日付で譲渡し、固定費の削減及びバランスシートの改善を図りました。」 — スマートフォン向けハイエンド領域の売上高が大きく改善する可能性は極めて低いとの見通しを示し、従来のシェア回復・拡大目標をさらに弱めた。白山工場譲渡を対応策として実施した。 (https://komori.app/company/6740/filing/2020-q3)
- FY2022 悪化 「欧米向けは主要顧客によるOLEDディスプレイ採用拡大により大幅減収となり、売上高は前年同期比47.5％減の88,033百万円となりました。」 — スマートフォン向けハイエンド領域では、主要顧客のOLED採用拡大に伴う液晶需要減少が続き、モバイル分野の売上減少が年度実績としてさらに具体化した。 (https://komori.app/company/6740/filing/2021-fy)
- FY2023-Q1 悪化 「スマートフォン、タブレット用のディスプレイを含むモバイル分野の当第１四半期売上高は、15,728百万円（前年同期比47.8％減）となりました。」 — 主要顧客のOLEDへのシフトに伴う液晶需要の減少が続き、モバイル分野の売上高は前年同期比47.8％減となった。ハイエンド液晶ディスプレイの市場シェア回復・拡大に関する環境悪化がさらに具体化した。 (https://komori.app/company/6740/filing/2022-q1)
- FY2023-Q2 悪化 「スマートフォン、タブレット用のディスプレイを含むモバイル分野の売上高は、37,956百万円（前年同期比38.9％減）となりました。」 — 主要顧客のOLEDへのシフトに伴う液晶需要の減少トレンドが続き、モバイル分野の売上高が前年同期比38.9％減となった。ハイエンド液晶ディスプレイの市場シェア回復・拡大環境は厳しい状態が続いている。 (https://komori.app/company/6740/filing/2022-q2)
- FY2023 再定義 「脱過当競争・脱コモディティ化に向けては、競争環境が非常に厳しいスマートフォン事業の大幅縮小を決定するとともに」 — スマートフォン向けハイエンドディスプレイの市場シェア回復・拡大から、競争環境の厳しいスマートフォン事業を大幅縮小し、成長分野へ経営資源を集中する方針へ転換した。 (https://komori.app/company/6740/filing/2022-fy)
- FY2024-Q1 再掲 「エンジニアリングリソース等の経営資源を次世代製品へ集中させるため、スマートフォン用ディスプレイ事業を戦略的に縮小していることから減収となりました。」 — 従来のスマートフォン向け市場シェア回復・拡大ではなく、スマートフォン用ディスプレイ事業を戦略的に縮小し、次世代製品へ経営資源を集中する方針を継続した。 (https://komori.app/company/6740/filing/2023-q1)
- FY2024-Q2 再掲 「エンジニアリングリソース等の経営資源をコア事業の次世代製品へ集中させるため、当分野を戦略的に縮小していることから前年同期比減収となりました。」 — スマートフォン向け液晶の市場シェア回復・拡大ではなく、同分野を戦略的に縮小し、次世代製品へ経営資源を集中する方針を継続した。 (https://komori.app/company/6740/filing/2023-q2)
- FY2024-Q3 後退 「なお、液晶スマートフォンについては、一部顧客から生産継続の強い要請があることから来期も当面生産を継続することといたしました。一方、ノンコア事業としての位置付けは変更せず、将来的には撤退する方針です。」 — 液晶スマートフォン事業を将来的に撤退する方針は維持した一方、顧客要請を受けて来期も当面生産を継続することとし、撤退の時間軸が弱含んだ。 (https://komori.app/company/6740/filing/2023-q3)
- FY2025-H1 再掲 「エンジニアリングリソース等の経営資源をコア事業の次世代製品へ集中させるため、戦略的に当分野の縮小を進めていることから前年同期比減収となりました。」 — スマートフォン向けディスプレイの市場シェア回復・拡大ではなく、同分野を戦略的に縮小して次世代製品へ経営資源を集中する方針を継続した。液晶スマートフォン売上高は前年同期比53.3％減、全社売上高に占める割合は7.6％となった。 (https://komori.app/company/6740/filing/2024-h1)