# 世界経済の変動による需要減少リスク｜ジャパンディスプレイ（6740）の変遷

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## 経過

- FY2017 初出 「当社グループは、世界各地で事業活動を行っているため、世界経済の変動によりディスプレイ製品需要が増減し、当社グループの事業、業績及び財政状態が影響を受ける可能性があります。」 — 世界経済の変動による中小型ディスプレイ需要、業績および財政状態への影響を新たなリスク項目として記載した。 (https://komori.app/company/6740/filing/2016-fy)
- FY2018 再掲 「当社グループは、世界各地で事業活動を行っているため、世界経済の変動によりディスプレイ製品需要が増減し、当社グループの事業、業績及び財政状態が影響を受ける可能性があります。」 — 世界経済の変動による需要・業績への影響リスクを再掲した。 (https://komori.app/company/6740/filing/2017-fy)
- FY2019 悪化 「中国経済の減速や、買い替えサイクルの長期化等により市場の世界的な成長が鈍化したことにより、ディスプレイ製品の出荷数は伸び悩みました。」 — 世界経済、とりわけ中国経済の減速がディスプレイ需要・出荷数の伸び悩みとして実際に現れた。 (https://komori.app/company/6740/filing/2018-fy)
- FY2020-Q1 悪化 「車載用ディスプレイ市場では、車両へのディスプレイ搭載枚数増加やサイズの大型化が進んでいるものの、中国を筆頭に欧州、米国における車両販売の減速を背景に、当分野の売上高は、前年同四半期比、前四半期比共に減収となりました。」 — 中国、欧州、米国の車両販売減速が車載分野の前年同期比・前四半期比の減収として現れた。世界経済の変動による需要減少リスクが車載分野にも及んだと記載した。 (https://komori.app/company/6740/filing/2019-q1)
- FY2020 悪化 「車載分野の当期の売上高は、売上高全体の20.5％を占める103,562百万円（前年同期比7.8％減）となりました。中国経済の減速や米中貿易摩擦の影響等による主要地域における自動車販売の不振を背景に車載ディスプレイ需要が停滞しました。」 — 世界経済、とりわけ中国・欧米の自動車需要減速が車載売上の前年同期比7.8％減として現れ、需要減少リスクの影響が拡大した。 (https://komori.app/company/6740/filing/2019-fy)
- FY2021-Q1 悪化 「計器クラスターやヘッドアップディスプレイ等の自動車用ディスプレイを中心とする車載分野の売上高は、売上高全体の16.8％を占める14.769百万円（前年同期比42.1％減）となりました。」 — 自動車生産の大幅調整に伴う世界的な車載需要減少が、車載分野の売上高前年同期比42.1％減として現れた。 (https://komori.app/company/6740/filing/2020-q1)
- FY2022 悪化 「国内外の経済状況が悪化する場合等には、それら完成品に採用される当社製品の需要が減退するなど、当社グループを取り巻く経営環境が厳しくなり、その結果、当社グループの事業、業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」 — 世界経済の変動リスクについて、半導体不足、物価高、ウクライナ情勢等による需要・供給環境の悪化が年度の事業環境として具体化した。 (https://komori.app/company/6740/filing/2021-fy)
- FY2023-Q1 悪化 「一方で、昨今のウクライナをめぐる国際情勢等を背景とした世界的な原材料費の高騰、エネルギー需給の逼迫による動力費や輸送費の負担増加のほか、半導体の需給逼迫継続による部材調達の一部制約、グローバルな消費減退等の影響により、早期の業績回復による黒字転換が遅延し、当社グループ資金繰りに重要な影響を及ぼす可能性を勘案すると、現時点では継続企業の前提に関する重要な不確実性が認められます。」 — ウクライナ情勢、原材料・エネルギー・輸送費の上昇、半導体需給逼迫、グローバルな消費減退が、業績回復の遅延と資金繰りへの影響要因として具体化した。 (https://komori.app/company/6740/filing/2022-q1)
- FY2023-Q3 悪化 「世界的なインフレ高進による民生機器の需要減速」 — 世界的なインフレ高進により民生機器の需要が減速し、ノンモバイル分野ではVR機器用ディスプレイの売上高が大幅減収となった。世界経済の変動による需要減少が実績としてさらに具体化した。 (https://komori.app/company/6740/filing/2022-q3)
- FY2023 悪化 「物価高やメーカーの製品価格値上げの影響等によりＶＲ機器及びウェアラブルデバイス用ディスプレイの需要が減少し、前期比減収となりました。」 — 世界的なインフレ・物価高が民生機器需要の減少として現れ、ノンモバイル分野の売上高は前期比15.3％減となった。 (https://komori.app/company/6740/filing/2022-fy)
- FY2024-Q1 悪化 「世界的なインフレを背景とする民生機器需要の低迷、部材・エネルギー費上昇の継続等により、５月時点の予想のとおり、厳しい状況となりました。」 — 世界的なインフレと部材・エネルギー費上昇が民生機器需要の低迷および厳しい事業環境として継続した。 (https://komori.app/company/6740/filing/2023-q1)
- FY2024-Q2 悪化 「世界的なインフレによる民生機器の買い控え、部材・エネルギー費の高止まり等により、期初予想のとおり厳しい状況となりました。」 — 世界的なインフレが民生機器の買い控えとして現れ、需要減少リスクが継続した。 (https://komori.app/company/6740/filing/2023-q2)
- FY2025-H1 悪化 「スマートウォッチ・ＶＲ等分野の当中間連結会計期間売上高は、30,526百万円（前年同期比23.9％減）となりました。全売上高に占める割合は、前年同期の33.4％から29.7％に低下しました。」 — 世界的な消費環境の厳しさやVR用ディスプレイ需要の減少が、スマートウォッチ・VR等分野の前年同期比23.9％減収として具体化した。 (https://komori.app/company/6740/filing/2024-h1)
- FY2026-H1 悪化 「ディスプレイ業界の構造的な不況に加え、米国の関税政策や不安定な国際情勢等により、当社グループを取り巻く経営環境は依然として厳しい状況が続いております。」 — 世界経済の変動による需要減少リスクについて、構造的なディスプレイ不況、米国関税政策および国際情勢の不安定化が継続要因として記載された。 (https://komori.app/company/6740/filing/2025-h1)