# ジャパンディスプレイ（6740） 2025年３月期決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6740/disclosure/20250402507715
種別: 業績予想の修正
開示日: 2025-05-15
Komoriの読み（0-100）: 79
企業ページ: https://komori.app/company/6740

## 何が変わったか

2025年3月期は、売上高が前期比21.4％減の188,012百万円となり、営業損失・経常損失・親会社株主に帰属する当期純損失はいずれも前期より悪化した。2026年3月期の連結業績予想は公表せず、配当は無配を継続する。

## 会社が挙げた理由

液晶スマートフォン事業からの戦略的撤退、スマートウォッチ・VR等の需要減少、売上規模縮小に伴う固定費率の上昇、部材費・加工費の上昇が業績を圧迫した。加えて、茂原工場のeLEAP生産設備等の減損損失や、工場の生産終了に伴う事業構造改善費用を計上した。2026年3月期の業績予想を公表していない理由は、経営施策の実現時期や具体的内容により業績が大きく変動すると見込まれるためである。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 対象決算期: 2025年３月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 売上高：239,153百万円、営業利益：△34,145百万円、経常利益：△33,188百万円、親会社株主に帰属する当期純利益：△44,313百万円、１株当たり当期純利益：△7.16円
- 修正の理由: not_disclosed
- 特別損失の内容と金額: 減損損失21,563百万円、投資有価証券評価損219百万円、事業構造改善費用16,693百万円。特別損失合計は38,477百万円。
- 配当予想の修正: 2026年３月期は普通株式、Ｅ種優先株式ともに無配。『引き続き無配』と記載。
- 連結・個別の別: 連結／個別（単体）

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 来期以降も対象（原文: 「「現時点においては2026年３月期の連結業績予想は公表しておりません」。「2027年３月期からの連結営業利益の黒字化を目指してまいります」。」）
- どの科目が動いているか。: 売上と利益（原文: 「2025年3月期の売上高は188,012百万円、営業利益は△37,068百万円、経常利益は△40,415百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は△78,220百万円で、前期にも比較値が示されている。」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 大きく下振れ（原文: 「「売上高は、液晶スマートフォンからの戦略的撤退とスマートウォッチ・ＶＲ等の分野での需要減少により、前期比51,140百万円減少（21.4％減）の188,012百万円」。「親会社株主に帰属する当期純損失は78,220百万円（前期は44,313百万円の損失）」。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結と個別（原文: 「表題は「決算短信〔日本基準〕(連結)」であり、本文に「(参考) 個別業績の概要」がある。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「「売上高は…前期比51,140百万円減少（21.4％減）の188,012百万円」。」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 赤字に転じる（原文: 「「親会社株主に帰属する当期純損失は78,220百万円（前期は44,313百万円の損失）」。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「減損損失21,563百万円、投資有価証券評価損219百万円、事業構造改善費用16,693百万円」。「特別損失合計38,477百万円」。」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 一過性の要因（原文: 「「親会社株主に帰属する当期純損失は78,220百万円…これは、旧東浦工場の売却を主とした固定資産売却益…を計上した一方で、茂原工場のeLEAP生産設備を主とした減損損失21,563百万円、茂原工場の生産終了決定に伴う事業構造改善費用13,418百万円、及び鳥取工場の生産終了に伴う事業構造改善費用3,275百万円の特別損失の計上等によるもの」。」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「液晶スマートフォン」、「スマートウォッチ用OLEDディスプレイ」、「ＶＲ用液晶ディスプレイ」、「茂原工場」、「鳥取工場」、「石川工場」。」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「液晶スマートフォンからの戦略的撤退とスマートウォッチ・ＶＲ等の分野での需要減少」。「売上規模の縮小に伴う固定費率の上昇や部材費・加工費の上昇」。「減損損失21,563百万円」および「事業構造改善費用」。」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「「売上高の減少に伴う利益の減少は、上述の固定費削減や製品ポートフォリオ改善効果によりほぼ相殺できましたが…」と説明する一方、これらの要因別の影響額は記載されていない。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「外部要因として「スマートウォッチ用OLEDディスプレイの需要が下期に軟化」「エネルギー費の高止まりや部材費・加工費の上昇」。「液晶スマートフォン事業を戦略的に縮小」「茂原工場でのパネル生産を2026年3月を目途に終了することを決定」。」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「前期比51,140百万円減少（21.4％減）」。「減損損失21,563百万円」。「茂原工場でのパネル生産を2026年３月を目途に終了」。」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 継続と一過性の混在（原文: 「「エネルギー費の高止まりや部材費・加工費の上昇が継続」。「減損損失21,563百万円」。「鳥取工場と茂原工場の生産終了に伴う、主に生産・開発設備の撤去及び廃棄等に要する見込費用」。」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 一部が本業の外（原文: 「営業段階について「売上規模の縮小に伴う固定費率の上昇や部材費・加工費の上昇」。「減損損失21,563百万円」および「事業構造改善費用16,693百万円」。」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応を決定（原文: 「「茂原工場でのパネル生産を2026年３月を目途に終了することを決定」。「国内の生産は…石川工場に集約」。「希望退職者の募集等を行うことを決議」。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期末に近い（原文: 「対象期間は「2024年４月１日～2025年３月31日」、開示日は「2025年５月15日」。」）
- 差し替えられる前回予想は、当初予想か、期中に既に一度直されたものか。: 前回予想なし（原文: 「「現時点においては2026年３月期の連結業績予想は公表しておりません」。」）
- 通期予想の扱いはどれか。: 通期は未定・後日（原文: 「「現時点においては2026年３月期の連結業績予想は公表しておりませんが、今後、様々な施策が確定次第速やかに開示いたします」。」）
- 配当予想はどう扱われているか。: 配当予想は修正なし（原文: 「「2026年３月期につきましては…引き続き無配とさせていただきます」。「Ｅ種優先株式につきましても、無配といたします」。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 確定を避けている（原文: 「「これら施策の実現時期や具体的内容により、業績が大きく変動することが予想されるため」。「現時点においては…業績予想は公表しておりません」。」）