# サステナビリティ委員会による全社推進体制｜ＥＩＺＯ（6737）の変遷

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## 経過

- FY2023 初出 「サステナビリティに係る取組みを推進するための体制として、取締役会直属の組織「サステナビリティ委員会」を設置しています。」 — 取締役会直属のサステナビリティ委員会を設置し、代表取締役社長を委員長として、方針・中期目標の策定、進捗把握・評価・検証を行う体制を示した。 (https://komori.app/company/6737/filing/2022-fy)
- FY2024 前進 「サステナビリティに係る取組みを推進するための体制として、取締役会直属の組織「サステナビリティ委員会」を設置しています。サステナビリティ統括責任者である代表取締役社長 COOを委員長とし、全執行役員および国内グループ会社の社長により委員を構成しています。」 — 取締役会直属のサステナビリティ委員会について、委員長・委員構成、方針・中期目標策定、進捗評価・検証、気候変動戦略と開示を担う役割、年4回以上の開催頻度を具体化した。 (https://komori.app/company/6737/filing/2023-fy)
- FY2025 前進 「サステナビリティ・マネジメント分科会、気候変動対策分科会、人権分科会を設置し、それぞれサステナビリティ目標、気候変動・自然資本、バリューチェーン全体の人権リスク等を担当しております。」 — サステナビリティ委員会の下に、全般、気候変動・自然資本、人権を担当する分科会を置く推進体制を具体化した。各組織は年4回以上の開催と報告を行う。 (https://komori.app/company/6737/filing/2024-fy)