# サン電子（6736） 通期業績予想と実績値との差異に関するお知らせ

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6736/disclosure/20260515538246
種別: 業績予想の修正
開示日: 2026-05-15
Komoriの読み（0-100）: 56
企業ページ: https://komori.app/company/6736

## 何が変わったか

2026年3月期の通期実績が、2026年2月13日に公表した予想から乖離しました。売上高と経常利益は予想を下回った一方、営業利益と親会社株主に帰属する当期純利益は予想を上回りました。

## 会社が挙げた理由

エンターテインメント関連事業およびIT関連事業で販売数量が想定を下回り、売上高は予想未達となりました。営業利益は販売費及び一般管理費が想定を下回ったことなどで上振れ、経常利益は持分法による投資利益の下振れで未達となり、親会社株主に帰属する当期純利益は持分変動利益の上振れで予想を上回りました。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":10300,"revised_forecast":9907,"change":-393,"change_rate":-3.8,"unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":-210,"revised_forecast":-15,"change":195,"change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":5500,"revised_forecast":5133,"change":-367,"change_rate":-6.7,"unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":8800,"revised_forecast":9663,"change":863,"change_rate":9.8,"unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":399.84,"revised_forecast":441.53,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円 銭"}
- 対象決算期: 2026 年３月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: 2026 年２月 13 日
- 前期実績: 売上高：10,837百万円、営業利益：1百万円、経常利益：709百万円、親会社株主に帰属する当期純利益：17,228百万円、１株当たり当期純利益：774.02円 銭
- 修正の理由: エンターテインメント関連事業及びIT関連事業で販売数量が想定を下回ったこと、販売費及び一般管理費が想定を下回ったこと、持分法による投資利益が想定を下回ったこと、持分変動利益が想定を上回ったこと。
- 特別損失の内容と金額: not_disclosed
- 配当予想の修正: not_disclosed
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- この書類は、これからの期間の予想を差し替えるものか、既に終わった期間の実績差異を報告するものか。: 実績との差異（原文: 「「2026 年２月 13 日に公表しました2026 年３月期通期連結業績予想と本日公表の実績との間に差異が生じました」」）
- 対象となっている期間はどれか。: 通期のみ（原文: 「「2026 年３月期通期連結業績予想数値と実績値との差異（2025 年４月１日～2026 年３月 31 日）」」）
- どの科目が動いているか。: 売上と利益（原文: 「売上高の増減額は△393百万円、営業利益は195百万円、経常利益は△367百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は863百万円。」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 強弱が混在（原文: 「「売上高」増減率△3.8％、「営業利益」増減額195百万円、「経常利益」増減率△6.7％、「親会社株主に帰属する当期純利益」増減率9.8％。」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 増収減益・減収増益（原文: 「売上高の増減率は△3.8％、親会社株主に帰属する当期純利益の増減率は9.8％。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「「2026 年３月期通期連結業績予想数値と実績値との差異」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3〜10%（原文: 「経常利益の増減率は△6.7％、親会社株主に帰属する当期純利益の増減率は9.8％。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3〜10%（原文: 「売上高の増減率は「△3.8」。」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を下回る（原文: 「実績値の親会社株主に帰属する当期純利益は9,663百万円、前期実績は17,228百万円。」）
- 一部の科目については当初予想を据え置くと明示しているか。: なし（原文: 「売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益のすべてに増減額が記載されている。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: なし（原文: 「差異の理由として「販売数量」「販売費及び一般管理費」「持分法による投資利益」「持分変動利益」が記載されている。」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「エンターテインメント関連事業及び IT 関連事業において前回公表の想定より販売数量が減少した」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「エンターテインメント関連事業及び IT 関連事業」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「販売数量が減少」「販売費及び一般管理費が…下回る」「持分法による投資利益が…下回る」「持分変動利益が…上回る」」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「表には各科目の「増減額（Ｂ－Ａ）」が記載されているが、差異の理由の各要因に対応する影響額は記載されていない。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「販売数量が減少」「販売費及び一般管理費が…下回ることができた」「持分法による投資利益が…下回る」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 定性的（原文: 「差異の理由は販売数量、販売費及び一般管理費、持分法による投資利益、持分変動利益の増減について文章で説明されている。」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 持続性の記載なし（原文: 「「差異の理由」では各科目の予想との差異の発生理由のみが説明され、継続性についての記載はない。」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 一部が本業の外（原文: 「「販売数量」「販売費及び一般管理費」に加え、「持分法による投資利益」「持分変動利益」が記載されている。」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「差異の理由として記載されているのは販売数量、販売費及び一般管理費、持分法による投資利益、持分変動利益である。」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 振り向けに言及なし（原文: 「差異の理由には「販売費及び一般管理費が…下回ることができた」と記載されているが、上振れ分の使途についての記載はない。」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応の言及なし（原文: 「記載内容は通期業績予想と実績値の差異およびその理由であり、構造的対応についての記載はない。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期末に近い（原文: 「開示日は「2026 年５月 15 日」、対象期間は「2025 年４月１日～2026 年３月 31 日」。」）
- 通期予想の扱いはどれか。: 通期に言及なし（原文: 「本文は「通期連結業績予想と実績値との差異」の説明であり、新たな通期業績予想の記載はない。」）
- 配当予想はどう扱われているか。: 配当に言及なし（原文: 「本文および比較表に配当予想に関する記載はない。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 断定的（原文: 「「実績値（Ｂ）」および「業績予想を下回ることとなりました」「業績予想を上回ることとなりました」」）