# アルバック（6728） 2026年6月期　決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6728/disclosure/20260814520337
種別: 業績予想の修正
開示日: 2026-08-14
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企業ページ: https://komori.app/company/6728

## 何が変わったか

2026年６月期の連結実績を報告し、2027年６月期の第２四半期累計と通期の連結業績予想を新たに示した。通期予想は売上高が前期比5.3％減となる一方、営業利益は42.9％増、経常利益は40.6％増、親会社株主に帰属する当期純利益は11.2％増としている。

## 会社が挙げた理由

生成AIの普及やデータセンター投資の拡大を背景に、先端半導体、電子デバイス、材料、コンポーネントなど幅広い分野で需要拡大を見込んでいる。また、各国政府による半導体産業支援やサプライチェーン強化の動きが継続し、中長期的に関連投資の拡大が期待されるとしている。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":125000,"通期":255000},"change":"not_disclosed","change_rate":{"第２四半期累計":"0.9％","通期":"△5.3％"},"unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":12500,"通期":28000},"change":"not_disclosed","change_rate":{"第２四半期累計":"47.8％","通期":"42.9％"},"unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":12500,"通期":28000},"change":"not_disclosed","change_rate":{"第２四半期累計":"36.6％","通期":"40.6％"},"unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":8000,"通期":19000},"change":"not_disclosed","change_rate":{"第２四半期累計":"29.0％","通期":"11.2％"},"unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":{"第２四半期累計":"162.61","通期":"386.20"},"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円銭"}
- 対象決算期: 2027年６月期
- 対象期間: 第２四半期（累計）・通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 2026年６月期：売上高269,130百万円、営業利益19,598百万円、経常利益19,908百万円、親会社株主に帰属する当期純利益17,092百万円、１株当たり当期純利益347.41円
- 修正の理由: 生成AIの普及やデータセンター投資の拡大を背景に幅広い分野で需要拡大を見込むほか、各国政府による半導体産業支援やサプライチェーン強化の動きが継続すると見込んでいる。
- 特別損失の内容と金額: 減損損失339百万円、特別退職金1,067百万円、関係会社清算損103百万円、特別損失合計1,509百万円
- 配当予想の修正: 2027年６月期は１株当たり152円を予定。配当予想の修正の有無は明記されていない。
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 中間と通期（原文: 「「第２四半期（累計）」「通期」」）
- どの科目が動いているか。: 売上と利益（原文: 「2027年６月期通期予想は「売上高255,000」「営業利益28,000」「経常利益28,000」「親会社株主に帰属する当期純利益19,000」」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 強弱が混在（原文: 「売上高「△5.3％」、営業利益「42.9％」、経常利益「40.6％」、親会社株主に帰属する当期純利益「11.2％」」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 増収減益・減収増益（原文: 「売上高「255,000 △5.3％」、営業利益「28,000 42.9％」」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結と個別（原文: 「表題「決算短信〔日本基準〕（連結）」および「（参考）個別業績の概要」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「営業利益「42.9％」、経常利益「40.6％」」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3〜10%（原文: 「売上高「255,000 △5.3％」」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を上回る（原文: 「2027年６月期予想「19,000」、2026年６月期実績「17,092」」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「減損損失339百万円」「特別退職金1,067百万円」「関係会社清算損103百万円」」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「生成AIの普及やデータセンター投資の拡大を背景に…需要拡大が見込まれます」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「先端半導体、電子デバイス、材料、コンポーネントなど幅広い分野」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「生成AIの普及やデータセンター投資の拡大」「各国政府による半導体産業支援やサプライチェーン強化」」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 外部環境（原文: 「「データセンター投資の拡大」「各国政府による半導体産業支援やサプライチェーン強化の動き」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 定性的（原文: 「「需要拡大が見込まれます」「中長期的に関連投資の拡大が期待されます」」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 続く前提（原文: 「「動きも継続しており」「中長期的に関連投資の拡大が期待されます」」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「「成長領域の研究開発強化を推進してまいります」「そのための資金は営業活動のキャッシュ・イン・フローなどを充当していく予定」」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期末に近い（原文: 「開示日「2026年８月14日」、対象期間「2025年７月１日～2026年６月30日」」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 確定を避けている（原文: 「「現時点では…見込んでおります」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」」）