# 半導体・フラットパネルディスプレイ関連需要の鈍化・停滞｜ウインテスト（6721）の変遷

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## 経過

- FY2016-Q2 初出 「スマートフォンやタブレット端末関連デバイスは需要の伸びが鈍化しつつも、一方では機能が高度化して来ました。また、その他のデジタル家電関連デバイスの市場も停滞感が強まりました。」 — 主要顧客に関係するデバイス需要の伸び鈍化とデジタル家電市場の停滞感を外部リスクとして示している。
- FY2016 再掲 「スマートフォンやタブレット端末関連デバイス需要の伸びが一旦鈍化し、その後持ち直しつつあるものの、デジタルカメラやデジタル家電関連デバイスの需要は停滞感が継続し、全般的には設備投資が緩やかに持ち直しつつあるものの、やや厳しい事業環境が継続しました。」 — スマートフォン・タブレット関連需要には持ち直しを記載する一方、デジタルカメラ・デジタル家電関連需要の停滞と厳しい事業環境を引き続き示している。 (https://komori.app/company/6721/filing/2015-fy)
- FY2016-Q4 再掲 「スマートフォンや液晶テレビ関連デバイス並びに車載関連デバイスの需要は比較的堅調に推移しましたが、その他のデジタル家電関連デバイス市場は引き続き低調に推移しました。」 — スマートフォン、液晶テレビ、車載関連デバイスの需要は比較的堅調とする一方、その他のデジタル家電関連デバイス市場の低調さを引き続き記載している。 (https://komori.app/company/6721/filing/2016-q1)
- FY2017-Q1 再掲 「当社が属する半導体並びにフラットパネルディスプレイ業界におきましては、スマートフォンや液晶テレビ関連デバイス並びに車載関連デバイスの需要は比較的堅調に推移しましたが、その他のデジタル家電関連デバイス市場は引き続き低調に推移しました。」 — スマートフォン、液晶テレビ、車載関連デバイスの需要は比較的堅調とする一方、その他のデジタル家電関連デバイス市場の低調さを引き続き記載している。 (https://komori.app/company/6721/filing/2016-q2)
- FY2017-Q2 再掲 「当社が属する半導体並びにフラットパネルディスプレイ業界におきましては、スマートフォンや液晶テレビ関連デバイス並びに車載関連デバイスの需要は比較的堅調に推移しましたが、その他のデジタル家電関連デバイス市場は引き続き弱含みに推移しました。」 — スマートフォン、液晶テレビ、車載関連デバイスの需要は比較的堅調とする一方、その他のデジタル家電関連デバイス市場の弱含みを引き続き記載している。 (https://komori.app/company/6721/filing/2017-q1)
- FY2017 再掲 「当社グループが属する半導体並びにフラットパネルディスプレイ業界におきましては、年明け以降、中国のスマートフォンメーカーが在庫調整を行ったため、関連デバイス需要の伸びが一旦鈍化し、デジタルカメラやデジタル家電関連デバイスの需要停滞と相まって、やや厳しい事業環境が継続しました。」 — 中国スマートフォンメーカーの在庫調整による関連デバイス需要の一時的な鈍化と、デジタルカメラ・デジタル家電関連需要の停滞を引き続き記載している。 (https://komori.app/company/6721/filing/2016-fy)
- FY2017-Q4 後退 「スマートフォンや液晶テレビ関連デバイス並びに車載関連デバイスの需要は堅調に推移し、LCDドライバICテスター等の引き合いが増えたものの、その他のデジタル家電関連デバイス向け装置の需要は低調に推移しました。」 — スマートフォン、液晶テレビ、車載関連デバイスの需要を堅調とし、LCDドライバICテスターの引き合い増加も記載しているため、主要分野の需要環境は前回より弱さが和らいでいる。一方、その他のデジタル家電関連装置の需要低調は継続している。 (https://komori.app/company/6721/filing/2017-q2)
- FY2018-Q1 再掲 「当社グループの既存事業である半導体検査装置事業においては、スマートフォンや液晶テレビ関連デバイス並びに車載関連デバイスの需要は堅調に推移し、LCDドライバICテスター等の引き合いが増えたものの、その他のデジタル家電関連デバイス向け装置の需要は低調に推移しました。」 — スマートフォン、液晶テレビ、車載関連デバイスの需要は堅調で、LCDドライバICテスターの引き合いも増えた一方、その他のデジタル家電関連装置の需要低調を再掲している。 (https://komori.app/company/6721/filing/2017-q3)
- FY2018-Q2 再定義 「スマートフォンや液晶テレビ関連デバイス並びに車載パネル関連デバイス市場は成熟しているものの、物のIoT化の進展により半導体市場は引き続き成長しています。しかしその需給バランスは依然不安定であります。」 — 従来のデジタル家電関連需要の低調さに加え、スマートフォン・液晶テレビ・車載パネル関連市場を成熟市場と捉えつつ、IoT化による半導体市場の成長と、需給バランスの不安定さを併記する形に記載が変化している。 (https://komori.app/company/6721/filing/2018-q1)
- FY2018 対処 「当社グループが所属する半導体関連及びフラットパネルディスプレイ市場において、全体としては、画面の有機EL化や車の電子化が後押しし、自動車をはじめ産業機器向けの半導体需要も堅調、また中国スマートフォンの高性能化と、年初懸念された同マーケットの成熟による販売台数低迷も、後半の持ち直しを受け、後半需要も改善いたしました。」 — 有機EL化、車の電子化、産業機器向け半導体需要の堅調さや、中国スマートフォン市場の後半需要改善を記載し、需要環境の一部改善を示している。 (https://komori.app/company/6721/filing/2017-fy)
- FY2018-Q4 悪化 「比較的堅調に推移していたスマートフォンやタブレットなどに使用される表示デバイス関連需要は夏をピークに下降ムードが漂い、米国アップル社の大幅減産などの影響から」 — スマートフォン・タブレット向け表示デバイス関連需要が夏をピークに下降し、米国アップル社の大幅減産の影響も生じたと記載している。ただし、中国市場ではLCDドライバICテスターの引き合いが継続している。 (https://komori.app/company/6721/filing/2018-q2)
- FY2019-Q1 再掲 「比較的堅調に推移していたスマートフォンやタブレットなどに使用される表示デバイス関連需要は夏をピークに下降ムードが漂い、米国アップル社の大幅減産などの影響から、市場では設備投資について慎重になる傾向がみられました。しかし、中国市場では、複数のLCDドライバーICの新工場立上げが佳境を迎えており、LCDドライバICテスターの引き合いは継続しております。」 — 表示デバイス関連需要の下降、アップル社の減産、設備投資の慎重化を引き続き記載している。一方、中国市場のLCDドライバICテスターの引き合い継続も併記している。 (https://komori.app/company/6721/filing/2018-q3)
- FY2019-Q2 再定義 「スマートフォン市場の成熟が叫ばれているものの、通信の５G化技術が先導役となり４K、８Kなどの高精細化、また大型液晶テレビ関連デバイスや、車載パネル等に代表される表示デバイス市場は年平均成長率（CAGR)４%で安定的に成長しており、物のIoT化の進展により半導体市場は引き続き成長していますが、その需給バランスは米中問題も絡み、依然不安定であります。」 — スマートフォン市場の成熟・需要横ばい見通しを示す一方、5G化、4K・8K高精細化、大型液晶テレビ・車載パネル、IoT化による市場成長を併記する構成に変化した。表示デバイス市場のCAGR4％にも言及する一方、需給バランスは米中問題で不安定としている。 (https://komori.app/company/6721/filing/2019-q1)
- FY2019-Q4 再掲 「スマートフォン市場の成熟に伴い需要は横ばい傾向と予測されていますが、通信の５G化技術が先導役となり、４K・８Kなど画面の高精細化、また、大型液晶テレビ関連デバイスや車載パネル等に代表される「表示デバイス市場」は、スマートフォンの２画面化や拡大を受け、年平均成長率（CAGR)４%（IHI予測グラフによる）で安定的に成長しています。」 — スマートフォン市場の成熟・需要横ばい見通しと、5G、高精細化、大型液晶テレビ、車載パネル、IoTによる成長を併記する従来の見方を再掲している。 (https://komori.app/company/6721/filing/2019-q2)
- FY2020-Q1 再掲 「特に中国市場では、新型肺炎の影響も深刻さを増しておりますが、市場に陰りは無く複数のLCDドライバーICの新工場立上げも順調に進み、当社へのLCDドライバICテスターの引き合いは継続しております。」 — 新型肺炎による影響を記載しつつ、5Gを追い風とする表示デバイス需要、中国のLCDドライバーIC新工場の立上げ、テスターの引き合い継続を示している。 (https://komori.app/company/6721/filing/2019-q3)
- FY2020-Q2 再定義 「当社グループが属する半導体並びにフラットパネルディスプレイ業界におきましても、上述したような新型コロナウイルスの与える影響は大きく、例外ではありませんが、通信の５G（ファイブ・ジェネレーション）化技術が先導役となり４K、８Kなど映像画面の高精細化だけではなく、大型液晶テレビ関連デバイス、また、これまでにデータの遅延が問題となっていた遠隔監視および遠隔制御関連市場における５Gへの期待は大きく、それらと連動する形で、「高精細表示デバイス市場」等のデバイス関連市場は、年平均成長率（CAGR)４%以上で大きく伸びると予測されています。それらの要因から、「周辺半導体市場」全般は引き続き成長が予測されていますが、新型コロナウイルスの終息、ワクチンの普及、加えて米中問題などの課題が残っており、当面の間、依然不安定であります。」 — 従来の需要鈍化・成熟化の説明に加え、5G、高精細化、遠隔監視・遠隔制御を成長要因として年平均成長率4%以上を予測する一方、新型コロナウイルスや米中問題により当面は不安定とする構成に変化している。 (https://komori.app/company/6721/filing/2020-q1)
- FY2020 再定義 「また2021年の一時的な半導体不足の理由だけに留まらない、物のIoT化技術の進展により「半導体市場全般」は引き続き成長していますが、その需給バランスは米中問題が火種にもなり得、依然不安定な要素を含みます。しかしながら、同OMDIA社によると「中国勢の躍進」が著しく、TFT LCD市場における中国勢のシェアは2020年代に7割を超える見込みで、今後、韓国勢は2％までシェアを落とし続けるとのことです。」 — 従来の需要鈍化・市場不安定という説明に加え、2021年の半導体不足、中国勢のシェア拡大、IoT化による市場成長を示す一方、米中問題を背景に需給バランスは依然不安定としている。 (https://komori.app/company/6721/filing/2019-fy)
- FY2020-Q4 再掲 「当社グループが属する半導体並びにフラットパネルディスプレイ業界におきましては、上述の５Gまたそれに伴う新サービスの台頭など高速通信技術が先導役となり情報端末は勿論、テレビなど画面の４K、８K化など高精細化、LCDに続き有機EL、そして車載パネル、家電にもディスプレイパネルが採用されるなど「表示デバイス市場」は、年平均成長率（CAGR)４%（IHI予測）で安定的に成長していくと考えられています。また物のIoT化技術の進展により「半導体市場全般」は引き続き成長していますが、その需給バランスは米中問題が火種にもなり得、依然不安定な要素を含みます。」 — 5G、高精細化、有機EL、車載パネル、IoT化を成長要因とし、表示デバイス市場のCAGR4％を見込む一方、米中問題を背景に需給バランスは依然不安定とする従来の見方を再掲している。 (https://komori.app/company/6721/filing/2020-q2)
- FY2021-Q1 再定義 「2020年第４四半期後半から叫ばれ始めている半導体の品薄状態が顕在化し、各製品メーカーや車メーカー等から悲鳴が上がりつつあります。」 — 従来の需要鈍化・市場停滞や需給の不安定さに加え、半導体の品薄状態が顕在化した状況を記載している。テレワーク等によるIT関連機器・家電製品への200％超の需要、2021年の市場回復、CAGR4％の成長見通しも併記している。 (https://komori.app/company/6721/filing/2021-q1)
- FY2021-Q2 再定義 「反面リモートワークなどによるIT機器、リモートワーク機器の需要が短期間に増大し、世界的な半導体不足を引き起こすなど、その影響は多くの企業に及んでいます。」 — 従来の需要鈍化・市場停滞という見方から、リモートワーク等による需要急増と世界的な半導体不足が顕在化する状況へ、外部環境の記載が変化している。 (https://komori.app/company/6721/filing/2021-q2)
- FY2021-Q3 顕在化 「年初より懸念されていた半導体不足による影響が顕在化し経済活動にも影響を及ぼし、半導体の供給制約による製造装置全般、そして自動車、家電、PC等の販売落ち込み、消費の減少傾向が顕著に現れました。」 — 従来の需給不安定や需要鈍化の記載から、半導体不足と供給制約が実際に顕在化し、製造装置、自動車、家電、PC等の販売落ち込みに影響したとの記載へ進んでいる。 (https://komori.app/company/6721/filing/2021-q3)
- FY2021 悪化 「半導体不足は現在更に深刻な状況となり当社が必要とする製造部材の納期は12カ月から高集積度半導体チップなどは18カ月と大幅な長納期となり、価格は数倍、ものによっては10倍にまで高騰しています。」 — 半導体不足が、製造部材の納期12か月から18か月、価格数倍から最大10倍という具体的な供給制約・コスト上昇に拡大している。 (https://komori.app/company/6721/filing/2021-fy)
- FY2022-Q1 悪化 「半導体不足及び不安定なサプライチェーンに伴う、半導体関連部材の供給不安が前年に増して深刻化、家電、車、産業機械方面全般の製造遅延が見られるものの」 — 半導体不足とサプライチェーン不安が前年以上に深刻化し、半導体関連部材の供給不安から家電・車・産業機械全般の製造遅延が生じていると記載している。 (https://komori.app/company/6721/filing/2022-q1)
- FY2022-Q2 悪化 「まず、半導体検査装置業界では、長期化した中国各地でのロックダウンの影響による、スマートフォンやパソコン、テレビなど民生機器向け半導体の需要に陰りは見られるものの、テレワーク、リモートワークを含む社会のデジタル化は今後とも継続的に進展する見込みであり、特にデジタル化の中核をなすデータセンター、５G次世代通信規格向け機器需要や特に自動車関連向け半導体は依然として供給不足が叫ばれており、今後も当該市場の設備投資意欲は継続すると考えております。」 — 中国各地のロックダウンによりスマートフォン、パソコン、テレビ等の民生機器向け半導体需要に陰りが出たと記載している。一方、データセンター、5G、自動車関連向け需要や設備投資意欲は継続するとしており、需要環境を分野別に捉えている。 (https://komori.app/company/6721/filing/2022-q2)
- FY2022-Q3 悪化 「具体的には、最終製品需要の減退を受けた半導体市場の軟化が進み、民生機器関連向けを中心に、今後減速する懸念は払拭できず半導体設備への投資意欲も大きく減退しております。」 — 従来の供給制約・需要不安定の記載に加え、最終製品需要の減退、半導体市場の軟化、民生機器向け需要の減速懸念、設備投資意欲の大幅な減退を明示している。 (https://komori.app/company/6721/filing/2022-q3)
- FY2022 悪化 「具体的には、最終製品需要の減退を受けた半導体市場の軟化が進み、民生機器関連向けを中心に、今後減速する懸念は払拭できず半導体設備への投資意欲も大きく減退しております。」 — 最終製品需要の減退、半導体市場の軟化、民生機器向け需要の減速懸念、設備投資意欲の大幅な減退を記載している。一方、2023年下半期以降の中長期的な市場成長見通しも併記している。 (https://komori.app/company/6721/filing/2022-fy)
- FY2023-Q1 悪化 「世界的なテレワーク需要の減少を背景に、民生品向け半導体やフラットパネルディスプレイの需要が急減、在庫がダブつく事態となり」 — テレワーク需要の減少を背景に、民生品向け半導体・フラットパネルディスプレイの需要急減と在庫過剰が継続し、生産調整や新規設備投資の見送りに至っている。一方、2023年下期以降の回復見通しも併記している。 (https://komori.app/company/6721/filing/2023-q1)
- FY2023-Q2 悪化 「デザインハウス及び大手OSATを中心に工場の稼働率は回復の兆しはあるものの、現時点では７割から８割程度であり、市場は新規設備投資に慎重な姿勢を崩しておりません。」 — スマートフォン・PC等の需要低迷と半導体在庫のだぶつきが続き、デザインハウス・大手OSATの工場稼働率は7割から8割程度にとどまっている。新規設備投資意欲の慎重化が継続している。 (https://komori.app/company/6721/filing/2023-q2)
- FY2023-Q3 悪化 「当第３四半期連結累計期間における世界半導体市場は、新型コロナウイルス禍が猛威を奮った2020年から2022年に起きた、急激なテレワーク需要に端を発するPC、スマホ等のIT機器向けパネル及び半導体チップの急激な需要増とアフターコロナに伴う急峻な半導体需要減を原因とする民生半導体部材の過剰在庫が長期化し、半導体各製造工場は新規投資を見合わせる状況となりました。」 — 民生向け半導体・フラットパネルディスプレイの過剰在庫と需要減少が長期化し、製造工場の新規設備投資見送りが続いている。一方、2024年以降の回復見通しも併記している。 (https://komori.app/company/6721/filing/2023-q3)
- FY2023 悪化 「WSTSによれば、2023年の世界半導体市場規模は、前年比9.4％減の5,201億2,600万米ドルと、４年ぶりのマイナス成長となりました。」 — 2023年の世界半導体市場は前年比9.4％減となり、民生半導体の過剰在庫とテレワーク需要終息による需要減少が長期化した。製造装置稼働率の低下と新規設備投資抑制も継続している。 (https://komori.app/company/6721/filing/2023-fy)
- FY2024-Q1 対処 「米Bloombergの調査によると、当第１四半期には徐々に半導体在庫も正常値と言われる３か月程度となり、慎重さはみられるものの半導体工場の稼働率も上がってきており、下半期には急激に回復するといわれています。」 — 民生半導体・フラットパネルディスプレイ需要の急減と在庫過剰を背景とする市場停滞について、在庫が正常値とされる3か月程度に改善し、半導体工場の稼働率も上昇していると記載している。一方、回復は下半期見込みで、設備投資には慎重さが残る。 (https://komori.app/company/6721/filing/2024-q1)
- FY2024-H1 悪化 「以上のように、2024年下半期以降では回復の兆しが叫ばれるものの、当中間連結会計期間中となった2024年上半期では、同市場における新規設備投資に半導体製造工場各社は慎重さを見せ、期待通りの受注には至りませんでした。」 — 半導体・表示デバイス市場について、2023年のスマートフォン出荷台数は前年比6％減、2024年は前年比3％強増の予測としつつ、2024年上半期の新規設備投資は慎重で期待通りの受注に至らなかったと記載している。回復見通しはあるものの、需要・投資停滞が実績として続いている。 (https://komori.app/company/6721/filing/2024-h1)
- FY2024 悪化 「2024年の業績につきましては、AI関連以外の市場鈍化の影響を受け、当社が関係する各お客様半導体製造工場の稼働率は2023年に続き低迷状態から脱却できず、生産工場稼働率は、７割前後にとどまりました。」 — AI関連投資が市場を牽引する一方、AI関連以外の自動車・産業・民生向け半導体需要と設備投資が低迷し、顧客工場の稼働率は7割前後にとどまったと記載している。 (https://komori.app/company/6721/filing/2024-fy)
- FY2025-H1 悪化 「2025年度の半導体市況として、具体的には、世界半導体市場全体では前年比11.2％増の7,008億7,400万米ドルに達する見込みではありますが、主には生成AI関連半導体の底上げの要因となっており、一方、AI以外の分野（民生、産業、車載）においては、米国の関税政策リスクの影響も無関係ではなく、特にスマートフォンや家電、車載向け半導体の回復は国家間の政策に左右される面があるとし、通年では依然弱含みとした予測であります。」 — 世界半導体市場全体は成長見込みとする一方、当社が関係する非AI領域の民生・産業・車載向け市場は、関税政策や国家間政策の影響を受け、通年では弱含みとの見通しを示している。 (https://komori.app/company/6721/filing/2025-h1)
- 2026-03-05 悪化 「一方、 AI関連を除くと、2024年に続き2025年は、各半導体関連企業がAIに注力したことにより、AI関連以外の領域の自動車向け、民生用及び産業向け半導体の製造リソースが低下し、民生・産業向け半導体チップ不足が発生」 — AI関連投資への偏重により、非AI領域の民生・産業向け半導体の製造リソース低下と設備投資の前年比マイナス成長を記載している。 (https://komori.app/company/6721/disclosure/20260304575972)
- 2026-03-05 悪化 「一方、AI関連を除くと、2024年に続き2025年は、各半導体関連企業がAIに注力したことにより、AI関連以外の領域の自動車向け、民生用及び産業向け半導体の製造リソースが低下し、民生・産業向け半導体チップ不足が発生、」 — AI関連投資への偏重により、非AI領域の民生・産業・車載向け半導体市場及び設備投資の弱さが具体化している。 (https://komori.app/company/6721/disclosure/20260304575980)
- FY2025 悪化 「一方、 AI関連を除くと、2024年に続き2025年は、各半導体関連企業がAIに注力したことにより、AI関連以外の領域の自動車向け、民生用及び産業向け半導体の製造リソースが低下し、民生・産業向け半導体チップ不足が発生、自動車納期の長期化、パソコンやスマートフォンなど民生向け製品の価格上昇に繋がるなど、「用途による二極化」が更に顕著となり、AI向け半導体関連投資伸長の裏で、民生・産業用向け半導体製造設備投資は、前年比マイナス成長となりました。」 — 世界半導体市場全体は前年比22.5％増の見通しとされる一方、AI以外の自動車・民生・産業向けでは製造リソース低下、チップ不足、設備投資の前年比マイナス成長が生じ、「用途による二極化」がさらに顕著になったと記載している。 (https://komori.app/company/6721/filing/2025-fy)
- 2026-05-15 再掲 「一方で、当社グループが主な事業領域とする民生・産業・自動車関連半導体市場においては、AI関連分野への投資偏重が続いており、需要回復は依然として限定的な状況にあります。」 — 世界半導体市場全体の成長見通しを示す一方、当社の主な非AI領域では需要回復が限定的で、関連設備投資の慎重姿勢が継続している。 (https://komori.app/company/6721/disclosure/20260427512112)
- FY2026-H1 対処 「これらの動きから、AI関連分野が市場を牽引する構造は当面継続するものの、これまで低迷していた民生・産業向け半導体市場にも、緩やかながら回復の兆しが現れ始めているものと認識しております。」 — AI関連分野を中心に世界半導体市場が成長し、2026年５月には全地域で前年同月を上回ったと記載している。主力の民生・産業向けでは新規投資の慎重姿勢が続く一方、スマートフォン、パソコン、家電、車載機器向け需要の回復を見据えた設備更新・増強の動きが現れ始めた。 (https://komori.app/company/6721/filing/2026-h1)
- 2026-08-14 再掲 「民生・産業向け半導体市場については、2026年には回復が期待されていたものの、当中間連結会計期間においても当社が事業を展開する非AI領域では、本格的な回復には至らず、依然として力強さを欠く状況が続きました。」 — AI関連市場の成長とは対照的に、主力の非AI領域では本格回復に至っていない状況を再確認している。 (https://komori.app/company/6721/disclosure/20260727500186)