# ダイヤモンドエレクトリックホールディングス（6699） 2025年３月期決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6699/disclosure/20250513547754
種別: 決算
開示日: 2025-05-15
Komoriの読み（0-100）: 59
企業ページ: https://komori.app/company/6699

## 何が変わったか

2025年3月期は、売上高と経常利益が減少した一方、営業利益は大幅に改善し、最終損益も赤字から黒字に転じた。2026年3月期は、増収を見込むものの営業利益はほぼ横ばい、経常利益は減益となる予想。

## 会社が挙げた理由

営業利益の改善について、原材料高騰分の価格転嫁が進んだことと、全社的な生産性の改善が進んだことを理由としている。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2024年4月1日〜2025年3月31日
- 売上高: {"value":91724,"unit":"百万円","yoy_pct":-1.7}
- 営業利益: {"value":2040,"unit":"百万円","yoy_pct":784}
- 経常利益: {"value":1237,"unit":"百万円","yoy_pct":-5.8}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":181,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: 21円72銭
- 売上高営業利益率: 2.2%
- 自己資本比率: {"当期末":"14.1%","前期末":"12.4%"}
- 総資産: {"value":79048,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":11323,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":3588,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-638,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-3775,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":7271,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":94300,"unit":"百万円","yoy_pct":2.8},"営業利益":{"value":2000,"unit":"百万円","yoy_pct":-2},"経常利益":{"value":800,"unit":"百万円","yoy_pct":-35.4},"純利益":{"value":250,"unit":"百万円","yoy_pct":37.4}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":25,"revised_forecast":25,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: 115.1%
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":3160,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":250,"unit":"百万円","対象資産":"not_disclosed"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":275,"unit":"百万円"},{"項目":"受取保険金","value":235,"unit":"百万円"},{"項目":"受取補償金","value":30,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産売却損","value":9,"unit":"百万円"},{"項目":"固定資産除却損","value":8,"unit":"百万円"},{"項目":"投資有価証券売却損","value":30,"unit":"百万円"},{"項目":"投資有価証券評価損","value":46,"unit":"百万円"},{"項目":"減損損失","value":250,"unit":"百万円"},{"項目":"操業休止関連費用","value":20,"unit":"百万円"},{"項目":"火災損失","value":218,"unit":"百万円"},{"項目":"その他","value":26,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"0社","除外":"0社","社名":"該当なし"}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"有","対象者":"not_disclosed"}
- 期末発行済株式数: {"value":9163001,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":755430,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 原材料高騰影響の価格転嫁が進み、さらに全社的な生産性の改善が進んだ。セグメント別には、自動車機器事業で中国の顧客需要増や内燃機関搭載車の増産、エネルギーソリューション事業で為替影響と原材料高騰分の価格転嫁、電子機器事業で部品調達の改善が寄与した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題に「2025年３月期 決算短信」と記載され、業績欄も「2025年３月期」の通期実績を示している。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高は前年同期比1.7％減、営業利益は784.0％増、経常利益は5.8％減、親会社株主に帰属する当期純利益は181百万円（前年同期は損失1,897百万円）。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収増益（原文: 「売上高は91,724百万円で前年同期比1.7％減、営業利益は2,040百万円で前年同期比784.0％増。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益2,040百万円、経常利益1,237百万円、親会社株主に帰属する当期純利益181百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 横ばいを見込む（原文: 「2026年3月期の営業利益予想は2,000百万円、2025年3月期実績は2,040百万円。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2025年3月期の年間配当金は25.00円、2026年3月期予想も25.00円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別利益と特別損失の両方（原文: 「特別利益合計541百万円、特別損失合計611百万円。特別損失には減損損失250百万円、火災損失218百万円が含まれる。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「連結損益計算書の特別損失に「減損損失250百万円」と記載されている。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「自動車機器事業はセグメント利益380百万円、エネルギーソリューション事業は2,822百万円、電子機器事業は1,053百万円、その他はセグメント損失181百万円。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「売上高営業利益率は2025年3月期2.2％、2024年3月期0.2％。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は前期末12.4％から14.1％となった。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動により得られた資金は3,588百万円（前期は2,122百万円の獲得）。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「原材料高騰影響の価格転嫁が進み、さらに全社的な生産性の改善が進んだことによるものであります。」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「営業利益の改善理由として「価格転嫁が進み」「生産性の改善が進んだ」と記載されているが、要因別の金額は示されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「原材料高、物価高」「関税の大きな変動」「地政学リスク」が挙げられ、自社要因として「価格転嫁」「全社的な生産性の改善」が挙げられている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「売上高943億円、営業利益20億円…を見込んでおります」とし、「実際の業績は、今後様々な要因によって予想数値と異なる結果となる可能性があります」と記載。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2024年４月１日～2025年３月31日」の対象期間と、売上高91,724百万円、営業利益2,040百万円などの数値が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「トランプ関税政策」「原材料高」「為替」「地政学リスクの高まり」と記載されている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「売上高、営業利益、経常利益について前年同期比の増減率が記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記：該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「重要な後発事象　該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有」。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「世界９か国22拠点14工場を有する我が社」と記載されている。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「当社グループは、2023年10月４日に策定した『中長期経営計画〈炎のスクラム〉』に連戦猛進しております」と記載されている。」）