# ダイヤモンドエレクトリックホールディングス（6699） 2025年３月期第２四半期(中間期)決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6699/disclosure/20241111518094
種別: 決算
開示日: 2024-11-14
Komoriの読み（0-100）: 53
企業ページ: https://komori.app/company/6699

## 何が変わったか

中間期の売上高は前年同期比2.0％減となった一方、営業損益は前年同期の損失から6百万円の黒字に改善しました。ただし、為替差損などの影響もあり、経常損益と親会社株主に帰属する中間純損益は赤字となりました。

## 会社が挙げた理由

営業利益の改善要因として、原材料高騰影響の価格転嫁が進んだことと、全社的な生産性の改善が進んだことを挙げています。事業別では、車両生産の回復、補助金条件の変更やOEM先の在庫調整、欧州のヒートポンプ暖房政策・補助金変更などを説明しています。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2024年4月1日〜2024年9月30日
- 売上高: {"value":44095,"unit":"百万円","yoy_pct":-2}
- 営業利益: {"value":6,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 経常利益: {"value":-704,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":-1035,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- １株当たり当期純利益: △123.62円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":12.2,"前期末":12.4}
- 総資産: {"value":78913,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":9764,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":2381,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-84,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-1535,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":8790,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":87500,"unit":"百万円","yoy_pct":-6.3},"営業利益":{"value":1000,"unit":"百万円","yoy_pct":333.2},"経常利益":{"value":150,"unit":"百万円","yoy_pct":-88.6},"純利益":{"value":-500,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}}
- 業績予想の修正: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":12.5,"revised_forecast":25,"change":12.5,"change_rate":100,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":1490,"unit":"百万円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":244,"unit":"百万円"},{"項目":"受取補償金","value":20,"unit":"百万円"},{"項目":"その他","value":1,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産売却損","value":2,"unit":"百万円"},{"項目":"固定資産除却損","value":3,"unit":"百万円"},{"項目":"投資有価証券売却損","value":30,"unit":"百万円"},{"項目":"操業休止関連費用","value":16,"unit":"百万円"},{"項目":"その他","value":0,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: 新規0社、除外0社
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（対象者の記載なし）
- 期末発行済株式数: 9132001
- 期末自己株式数: 755345
- 業績の増減要因: 営業利益は、原材料高騰影響の価格転嫁と全社的な生産性改善により改善。自動車機器は半導体不足解消による車両生産回復、エネルギーソリューションは補助金条件変更・OEM先の在庫調整・東京電力ホールディングスのV2H市場投入遅れ、電子機器は欧州のヒートポンプ暖房政策・補助金変更と固定費抑制の影響を受けた。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「通期売上高予想87,500百万円、中間期売上高44,095百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上の進捗が速い（原文: 「中間期の売上高は44,095百万円、営業利益は6百万円。通期予想は売上高87,500百万円、営業利益1,000百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高44,095百万円（前年同期比2.0％減）、営業利益6百万円（前年同期は営業損失362百万円）、経常損失704百万円（前年同期は経常利益494百万円）、親会社株主に帰属する中間純損失1,035百万円（前年同期は188百万円）。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収増益（原文: 「売上高は44,978百万円から44,095百万円へ減少し、営業損益は営業損失362百万円から営業利益6百万円となった。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 最終赤字のみ（原文: 「営業利益6百万円、経常損失704百万円、親会社株主に帰属する中間純損失1,035百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：有」」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「通期営業利益予想1,000百万円、対前期増減率333.2％。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2024年3月期の年間配当金12.50円、2025年3月期予想25.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「「年間配当金」欄に前期12.50円、今期予想25.00円と記載。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別利益（原文: 「特別利益合計266百万円（固定資産売却益244百万円等）、特別損失合計51百万円。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「特別損失として「固定資産売却損」「固定資産除却損」「投資有価証券売却損」「操業休止関連費用」等が記載されている。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「自動車機器はセグメント損失184百万円、エネルギーソリューションは利益952百万円（前年同期比8.3％減）、電子機器は利益490百万円（同23.1％増）、その他は損失203百万円。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「前年同期の売上高44,978百万円・営業損失362百万円、当期の売上高44,095百万円・営業利益6百万円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「自己資本比率は当中間期12.2％、前連結会計年度末12.4％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは2,381百万円（前年同期は65百万円）。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「営業利益の改善は、主に原材料高騰影響の価格転嫁が進み、さらに全社的な生産性の改善が進んだことによるものであります。」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「営業利益改善の理由として「原材料高騰影響の価格転嫁」「全社的な生産性の改善」と記載。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境が中心（原文: 「「原材料高、物価高」「為替の大きな変動」「国・自治体の補助金の条件等の変更及びOEM先様の在庫調整」「欧州のヒートポンプ暖房の政府の政策や補助金の変更」等の記載。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「業績見通し等の将来に関する記述は、当社が現在入手している情報及び合理的であると判断する一定の前提に基づいており、その達成を当社として約束する趣旨のものではありません。」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2024年４月１日～2024年９月30日」、売上高44,095百万円、営業利益6百万円、通期売上高予想87,500百万円等の記載。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「原材料高」「為替が大きく変動」「地政学リスクの高まり」「米国大統領選挙の行く末への不安」「補助金の条件等の変更」等の記載。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「前年中間期と当中間期の売上高・利益を併記し、「当中間期における連結範囲の重要な変更：無」と記載。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当中間期における連結範囲の重要な変更：無」」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「注記事項には会計方針の変更、特有の会計処理、セグメント情報、株主資本、継続企業の前提に関する記載があるが、重要な後発事象の記載はない。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有」」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「業績・財政状態・キャッシュ・フロー・セグメント情報には受注高または受注残高の項目がない。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: なし（原文: 「記載されている定量情報は売上高、利益、キャッシュ・フロー、資産、セグメント数値等で、事業KPIの数値記載はない。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「当社グループは、2023年10月４日に策定した『中長期経営計画〈炎のスクラム〉』に連戦猛進しております。」」）