# ダイヤモンドエレクトリックホールディングス（6699） 2024年３月期決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6699/disclosure/20240512590985
種別: 決算
開示日: 2024-05-15
Komoriの読み（0-100）: 61
企業ページ: https://komori.app/company/6699

## 何が変わったか

売上高は微増し、営業損益と経常損益は黒字に転じた。一方、製品補償引当金の計上により、親会社株主に帰属する当期純損失は前年より拡大した。

## 会社が挙げた理由

原材料高騰の影響に対する価格転嫁が進み、全社的な生産性改善で営業利益率が改善した一方、特別損失として製品補償引当金繰入額を計上したため。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2023年４月１日～2024年３月31日
- 売上高: {"value":93334,"unit":"百万円","yoy_pct":2.4}
- 営業利益: {"value":230,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 経常利益: {"value":1313,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":-1897,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- １株当たり当期純利益: △226.59円
- 売上高営業利益率: 0.2
- 自己資本比率: {"当期末":12.4,"前期末":13.7}
- 総資産: {"value":82032,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":10280,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":2122,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-4009,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":125,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":7987,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":94000,"unit":"百万円","yoy_pct":0.7},"営業利益":{"value":800,"unit":"百万円","yoy_pct":246.6},"経常利益":{"value":0,"unit":"百万円","yoy_pct":-100},"純利益":{"value":-300,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":12.5,"revised_forecast":25,"change":12.5,"change_rate":100,"unit":"円"}
- 配当性向: －
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":2846,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":60,"unit":"百万円","対象資産":"自動車機器事業の固定資産"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":14,"unit":"百万円"},{"項目":"受取補償金","value":98,"unit":"百万円"},{"項目":"その他","value":20,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産売却損","value":76,"unit":"百万円"},{"項目":"固定資産除却損","value":2,"unit":"百万円"},{"項目":"投資有価証券評価損","value":220,"unit":"百万円"},{"項目":"減損損失","value":60,"unit":"百万円"},{"項目":"製品補償引当金繰入額","value":1710,"unit":"百万円"},{"項目":"関係会社債権放棄損","value":35,"unit":"百万円"},{"項目":"その他","value":45,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"0社","除外":"0社","社名":"－"}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（対象者の記載なし）
- 期末発行済株式数: {"value":9128001,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":755182,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 原材料高騰影響の価格転嫁が進み、全社的な生産性改善により営業利益率が改善した一方、特別損失として製品補償引当金繰入額を計上。自動車機器事業は一部点火コイルの販売終息、エネルギーソリューション事業は半導体入手改善と顧客の信頼回復、電子機器事業は電子部品不足改善による制御基板販売増加が要因。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2024年３月期決算短信」で、業績期間は「2023年４月１日～2024年３月31日」と記載されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高は「前年同期比2.4％増」、営業利益は「前年同期は営業損失11億87百万円」、親会社株主に帰属する当期純損失は「18億97百万円（前年同期…10億75百万円）」と記載されている。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は2023年3月期91,106百万円から2024年3月期93,334百万円、営業利益は△1,187百万円から230百万円。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 最終赤字のみ（原文: 「営業利益230百万円、経常利益1,313百万円、親会社株主に帰属する当期純損失△1,897百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：有」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「2024年3月期の営業利益は「230百万円」、2025年3月期通期予想は「800百万円（246.6％）」と記載されている。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2024年3月期の年間配当は「12.50」、2025年3月期予想は「25.00」。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別損失（原文: 「「特別損失合計2,151百万円」「製品補償引当金繰入額1,710百万円」。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「「当連結会計年度…減損損失60」および「自動車機器事業60百万円」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「自動車機器事業は損失899百万円（前年2,938百万円）、エネルギーソリューション事業は前年同期比7.3％減、電子機器事業は29.7％減。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「売上高営業利益率は2024年3月期「0.2％」、2023年3月期「△1.3％」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「「自己資本比率は前連結会計年度末の13.7％から12.4％」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは「2024年３月期2,122百万円」「2023年３月期△3,491百万円」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「原材料高騰影響の価格転嫁が進み、さらに全社的な生産性改善により営業利益率が改善」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「「特別損失として製品補償引当金繰入額を計上」とし、特別損失の内訳では「製品補償引当金繰入額1,710百万円」と記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部要因として「半導体や材料調達難」「お客様における在庫調整」、自社施策として「原材料高騰の価格転嫁」「生産性改善」が記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「通期の業績につきましては…見込んでおります」「実際の業績は、今後様々な要因によって予想数値と異なる結果となる可能性があります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2023年４月１日～2024年３月31日」の実績期間と、売上高93,334百万円、営業利益230百万円などの数値が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「原材料高」「変わらぬ円安」「地政学リスクの高まり」「半導体不足の継続」などの記載がある。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「当期は「2023年４月１日～2024年３月31日」、前期は「2022年４月１日～2023年３月31日」と記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動…：無」「新規―社、除外―社」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「重要な後発事象　該当事項はありません」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有」。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「2023年10月４日に『中長期経営計画〈炎のスクラム〉』を策定、発表」「中長期経営計画〈炎のスクラム〉に掲げた新ビジョン…に基づき」と記載されている。」）