# ダイヤモンドエレクトリックホールディングス（6699） 資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応について

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6699/disclosure/20240226542664
種別: 経営計画
開示日: 2024-02-26
Komoriの読み（0-100）: 70
企業ページ: https://komori.app/company/6699

## 何が変わったか

PBRが1倍を下回る状態を改善するため、収益力・ROEの向上、成長分野への投資、株主還元、IR活動を進める方針を示した。2028年3月期に売上高1,500億円以上、営業利益率6％以上、ROE20％以上を目指す既存の中長期経営計画を改めて対応策として位置付けている。

## 会社が挙げた理由

2020年3月期と2023年3月期の大幅な赤字転落などにより、PBRが2021年3月期を除いて1倍を下回っているため。会社は、低PBRの要因は収益性の低さにあり、特に赤字事業の黒字化が喫緊の課題だと説明している。

## 開示の要点

- 計画の名称: 中長期経営計画『炎のスクラム』
- 計画期間: 2023年10月-2028年3月
- 計画に対する動き: 策定
- 売上高目標: {"previous_forecast":"911億円（2023年3月期実績）、980億円（2024年3月期予想）","revised_forecast":"1,500億円（コミットメント売上高）／2,000億円（ターゲット売上高）（2028年3月期）","change":"＋520億円／＋1,020億円（2024年3月期予想比の単純差）","change_rate":"約＋53.1％／約＋104.1％（単純比較）","unit":"億円"}
- 営業利益目標: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 営業利益率目標: {"previous_forecast":"1％（2024年3月期予想）","revised_forecast":"6％以上（2028年3月期）","change":"5ポイント以上","change_rate":"500％以上（単純比較）","unit":"％"}
- 当期純利益目標: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- ROE目標: {"previous_forecast":"▲10.3％（2023年3月期実績）、2％前後（2024年3月期予想）","revised_forecast":"20％以上（2028年3月期）","change":"30.3ポイント以上（2023年3月期実績比）／18ポイント前後以上（2024年3月期予想比）","change_rate":"not_computable（実績がマイナスで、予想も『前後』のため）","unit":"％"}
- ROIC目標: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 配当性向・DOEの方針: 2025年連結当期純利益に対する配当性向25％以上を目指す。安定配当も目標とする。対象期間は2025年。
- 自己株式取得の方針: not_disclosed
- 資本コスト: not_disclosed
- PBR・株価に関する自己評価: PBRは2021年3月期を除き1倍を下回っている。PBRは2019年3月期0.47倍、2020年3月期0.53倍、2021年3月期2.74倍、2022年3月期0.76倍、2023年3月期0.67倍。低PBRの要因は『収益性』の低さと自己評価している。
- 投資計画の総額: not_disclosed
- 分野別の投資額: not_disclosed
- セグメント別目標: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 非財務目標: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 計画の前提: not_disclosed
- 重点施策: お客様要求と地球環境の要請に寄り添う技術開発を背景とした市場占有率向上と収益構造改革、お客様との信頼関係に基づき、共同販売戦線を構築し、社会インフラの確立を目指した製品開発を促進、お客様のグローバル展開への追従及び寄与により、国内エアコン用リアクター市場シェア1位/主要お客様内占有率トップ3を獲得、住宅向け次世代パワーコンディショナ及び蓄電システムの設計開発、産業用三相パワーコンディショナ及び蓄電システムの設計開発、V2H（Vehicle-to-Home）システムの設計開発
- 前計画の実績: {"previous_forecast":"2024年3月期での黒字転換（期初計画）","revised_forecast":"2023年11月に通期業績予想を下方修正。修正後の数値はnot_disclosed","change":"黒字転換の進捗に遅れ","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 見直し・取り下げの理由: not_disclosed
- 対象市場の規模: not_disclosed
- 認識するリスク: グローバルサプライチェーンの歪み、材料の確保難、材料高騰、材料高騰の影響を価格に転嫁することの遅れ、エネルギーソリューション事業のトップラインの急回復の遅れ、電子機器事業における顧客の在庫調整
- 取締役会決議日: 2024年2月26日
- 公表日: 2024年2月26日

## 評価の根拠

- この開示は計画に対して何をしているか。: 方針の表明（原文: 「『資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応について』および『PBR1倍割れの解消に向けて、持続的な成長と中長期的な企業価値向上を図る』と記載。」）
- 計画が対象とする期間はどれくらいか。: 中期（3〜5年）（原文: 「『新中長期経営計画（2023年10月-2028年3月）』と記載。」）
- 計画の開始年度と最終年度が明示されているか。記載がなければ false。: あり（原文: 「『2023年10月-2028年3月』と記載。」）
- 計画を見直す・取り下げる場合、その理由が事業の事象に即して説明されているか。記載がなければ false。: あり（原文: 「『低PBRの要因は「収益性」の低さにあり、特に赤字事業の黒字化転換が喫緊の課題』と記載。」）
- 同時期の業績予想の修正と結び付けて説明されているか。記載がなければ false。: あり（原文: 「『期初計画の通りに進捗しなかったことから2023年11月に通期業績予想の下方修正を行い、黒字転換の進捗に遅れが生じております』と記載。」）
- この開示は初出の内容か、既に公表した計画の再掲・更新か。: 初出（原文: 「『2024年2月26日開催の取締役会において、標記の対応について確認いたしました』と記載。」）
- どの指標に数値目標が置かれているか。: 利益と資本効率（原文: 「『コミットメント売上高：1,500億円』『営業利益率：6％以上』『ROE：20％以上』『配当性向25％以上』と記載。」）
- 数値目標はどのような形で示されているか。: 実績と並べた表（原文: 「補足資料に『中長期経営計画 目標』として『2023年3月期 実績』『2024年3月期予想』『2028年3月期 目標』を併記。」）
- 直近の実績に照らして、目標はどれだけ高いか。: 大きく伸ばす計画（原文: 「『2024年3月期予想 980億円』『2028年3月期目標 ターゲット2,000億円、コミットメント1,500億円』および『営業利益率6％以上、ROE20％以上』と記載。」）
- セグメント別・事業別の数値目標が示されているか。記載がなければ false。: あり（原文: 「『中長期経営計画 セグメント別目標』として3事業の目標を記載。」）
- 人材・環境・顧客数など、財務以外の数値目標が示されているか。記載がなければ false。: あり（原文: 「『国内エアコン用リアクター市場シェア1位/主要お客様内占有率トップ3』『2025年度中に運用開始を予定』『2024年度に製品化予定』と記載。」）
- 計画の前提（為替、市場成長率、価格など）が数値で示されているか。記載がなければ false。: なし（原文: 「本文・補足資料に、計画前提としての為替レート、市場成長率等の数値記載はない。」）
- 前の計画・前年度の目標の結果について、何が書かれているか。: 未達を明示（原文: 「『期初計画の通りに進捗しなかった』『黒字転換の進捗に遅れが生じております』と記載。」）
- 実績と計画の対比は、どこまで示されているか。: 指標ごとの対比表（原文: 「補足資料の『中長期経営計画 目標』に、2023年3月期実績、2024年3月期予想、2028年3月期目標を指標別に掲載。」）
- 従前の最終年度目標は、どうなったと書かれているか。: 記載なし（原文: 「『中長期経営計画 炎のスクラム』の目標値を記載しているが、従前目標の変更有無についての明示はない。」）
- 計画に届かなかった項目について、どこまで説明されているか。: 原因の説明あり（原文: 「『エネルギーソリューション事業でのトップラインの急回復の遅れや電子機器事業でのお客様における在庫調整等の影響』と記載。」）
- 資本コストについて、どこまで書かれているか。: 意識すると述べるのみ（原文: 「表題は『資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応について』だが、資本コストの数値は記載されていない。」）
- 株主還元について、どこまで書かれているか。: 配当性向の目標（原文: 「『2025年連結当期純利益に対する「配当性向25％以上」を目指していきます』と記載。」）
- 投資計画について、どこまで書かれているか。: 分野のみ・金額なし（原文: 「『住宅向け次世代パワーコンディショナ及び蓄電システム』『産業用三相パワーコンディショナ及び蓄電システム』『V2Hシステム』等の開発テーマを記載。」）
- 自己資本比率・有利子負債・ネットD/Eなど、財務体質の目標が数値で示されているか。記載がなければ false。: なし（原文: 「『財務レバレッジは7.46～9.82倍』『総資産回転率は1.03～1.39倍』と過去5年間の数値を記載しているが、目標値はない。」）
- PBRまたは株価が低い水準にあるという自己評価が書かれているか。記載がなければ false。: あり（原文: 「『PBRは2021年3月期を除き1倍を割る状況』『低PBRの要因は「収益性」の低さ』と記載。」）
- 事業構成に対する動きとして、何が書かれているか。: 重点分野への集中（原文: 「『成長分野への投資』『赤字事業の黒字化』『事業ポートフォリオマネジメント』と記載。」）
- 重点施策は、どの粒度まで書かれているか。: 施策名と数値あり（原文: 「『国内エアコン用リアクター市場シェア1位/主要お客様内占有率トップ3』『2025年度中に運用開始を予定』『熱電発電モジュール「フレキーナ®」』と記載。」）
- 対象市場の大きさについて、どこまで示されているか。: 記載なし（原文: 「『国内エアコン用リアクター市場シェア1位』の記載はあるが、市場規模金額・成長率・出典の記載はない。」）
- M&A・提携を計画の手段として明示しているか。記載がなければ false。: なし（原文: 「『ベンチャー企業と協業』『共同開発を開始』と記載。M&A・買収の記載はない。」）
- 施策の実施時期は、どこまで割り当てられているか。: 最終年度のみ（原文: 「『2028年3月期の目標値』と記載し、個別施策では『2024年度に製品化予定』『2025年度中に運用開始を予定』と記載。」）
- 会社はこの計画をどれだけ断定的に書いているか。: 概ね断定的（原文: 「『ROE：20％以上』『確実に実行してまいります』とする一方、『製品化予定』『運用開始を予定』『目指していきます』と記載。」）