# ダイヤモンドエレクトリックホールディングス（6699） 2024年３月期第２四半期決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6699/disclosure/20231110586292
種別: 決算
開示日: 2023-11-14
Komoriの読み（0-100）: 53
企業ページ: https://komori.app/company/6699

## 何が変わったか

2024年3月期第2四半期累計は、売上高が前年同期比4.0％増となり、営業損失が大幅に縮小、経常損益は黒字に転換した。親会社株主に帰属する四半期純損失も縮小した。

## 会社が挙げた理由

原材料高騰影響の価格転嫁が進み、売上総利益率が改善したことによるもの。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2023年4月1日〜2023年9月30日
- 売上高: {"value":44978,"unit":"百万円","yoy_pct":4}
- 営業利益: {"value":-362,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":494,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":-188,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: △22.52円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":14.4,"前期末":13.7}
- 総資産: {"value":81486,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":11858,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":65,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-2063,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":1494,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":9449,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":93000,"unit":"百万円","yoy_pct":2.1},"営業利益":{"value":0,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"経常利益":{"value":600,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"純利益":{"value":-160,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}}
- 業績予想の修正: {"売上高":{"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":93000,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"},"営業利益":{"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":0,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"},"経常利益":{"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":600,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"},"純利益":{"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":-160,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":25,"revised_forecast":"－","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: {"自動車機器事業":{"value":15672,"unit":"百万円","yoy_pct":-4.3},"エネルギーソリューション事業":{"value":10752,"unit":"百万円","yoy_pct":4.3},"電子機器事業":{"value":17939,"unit":"百万円","yoy_pct":8.2},"その他":{"value":613,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}}
- セグメント別利益: {"自動車機器事業":{"value":-682,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"エネルギーソリューション事業":{"value":1039,"unit":"百万円","yoy_pct":15.2},"電子機器事業":{"value":398,"unit":"百万円","yoy_pct":2.2},"その他":{"value":-50,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}}
- 地域別売上高: {"日本":{"value":19888,"unit":"百万円"},"米国":{"value":6660,"unit":"百万円"},"欧州":{"value":4669,"unit":"百万円"},"中華人民共和国":{"value":3584,"unit":"百万円"},"アジアその他":{"value":10174,"unit":"百万円"}}
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":1313,"unit":"百万円"}
- 減損損失: 該当事項はありません
- 特別損益の内訳: {"特別利益":{"固定資産売却益":6},"特別損失":{"固定資産売却損":1,"固定資産除却損":0,"製品補償引当金繰入額":188,"関係会社債権放棄損":26,"その他":0}}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"社数":0,"社名":"－"},"除外":{"社数":0,"社名":"－"}}
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（対象者：not_disclosed）
- 期末発行済株式数: {"value":9128001,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":754834,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 原材料高騰影響の価格転嫁が進み、売上総利益率が改善したこと。自動車機器事業では価格転嫁が徐々に進み、エネルギーソリューション事業では半導体の入手性改善による生産回復、電子機器事業では上海ロックダウンによる生産停止の解消が売上増加に寄与した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「当第2四半期累計の売上高は44,978百万円、通期予想は93,000百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 小幅な上振れ（原文: 「売上高は前年同期比4.0％増、営業損失は△1,583百万円から△362百万円、経常損益は△220百万円から494百万円、親会社株主帰属四半期純損失は△580百万円から△188百万円。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は43,263百万円から44,978百万円、営業利益は△1,583百万円から△362百万円。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 営業赤字（原文: 「営業損失△362百万円、経常利益494百万円、親会社株主に帰属する四半期純損失△188百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：有」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：有」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「通期営業利益予想は「0」百万円、当第2四半期累計の営業損失は「△362」百万円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別損失（原文: 「特別損失合計は216百万円で、内訳は製品補償引当金繰入額188百万円、関係会社債権放棄損26百万円など。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報：該当事項はありません」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが増益（原文: 「自動車機器事業のセグメント損失は△1,689百万円から△682百万円、エネルギーソリューション事業は前年同期比15.2％増、電子機器事業は同2.2％増。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「前年同期の売上高43,263百万円・営業損失△1,583百万円、当期の売上高44,978百万円・営業損失△362百万円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「自己資本比率は前連結会計年度末13.7％、当第2四半期末14.4％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは前年同期△3,494百万円から当期65百万円。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「原材料高騰影響の価格転嫁が進み、売上総利益率が改善したことによるもの」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「主因として「原材料高騰影響の価格転嫁が進み、売上総利益率が改善」と記載されているが、要因別金額の記載はない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「原材料高」「円安」「グローバルサプライチェーンの歪み」、自社対応として「価格転嫁が進み」「生産の回復」と記載。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績について「売上高は449億78百万円」「経常利益は4億94百万円」と記載。一方、将来記述は「一定の前提に基づいており」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「2023年4月1日～2023年9月30日」、売上高44,978百万円、営業損失△362百万円など。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「原材料高」「材料調達難」「円安」「ロシアによるウクライナ侵攻」「イスラエル・ガザ戦争」「半導体不足」と記載。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「前第2四半期連結累計期間のセグメント情報については、変更後の区分方法により作成したものを記載」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記：該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当四半期連結累計期間における重要な子会社の異動：無」「新規－社、除外－社」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「四半期決算補足説明資料作成の有無：有」「四半期決算説明会開催の有無：有」。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「中長期経営計画〈炎のスクラム〉を策定、発表」「中長期経営計画〈炎のスクラム〉に掲げた新ビジョン…に基づき」と記載。」）