# ダイヤモンドエレクトリックホールディングス（6699） 新中長期経営計画「炎のスクラム」策定に関するお知らせ

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6699/disclosure/20231004562957
種別: 経営計画
開示日: 2023-10-04
Komoriの読み（0-100）: 57
企業ページ: https://komori.app/company/6699

## 何が変わったか

新たな中長期経営計画「炎のスクラム」を策定し、2028年3月期に売上高1,500億円をコミットメント、ターゲット2,000億円、営業利益率6％以上、ROE20％以上を目指す方針を示した。

## 会社が挙げた理由

「ＤＳＡ2021再点火反転攻勢版」の炎を引き継ぎ、グローバルサプライチェーン崩壊の難局を乗り越え、「サステイナブル＝持続可能」な成長と新ビジョン「車と家を地球環境に資するものづくりでつなぐ」を実現するため。

## 開示の要点

- 計画の名称: 新中長期経営計画「炎のスクラム」
- 計画期間: 2023年４月～202８年３月
- 計画に対する動き: 策定
- 売上高目標: {"previous_forecast":"2023年3月期実績：911億円、2024年3月期予想：980億円","revised_forecast":"2028年3月期目標：ターゲット2,000億円、コミットメント1,500億円","change":"2024年3月期予想比でターゲットは+1,020億円、コミットメントは+520億円","change_rate":"2024年3月期予想比でターゲットは約+104.1%、コミットメントは約+53.1%","unit":"億円"}
- 営業利益目標: {"previous_forecast":"営業利益額はnot_disclosed","revised_forecast":"営業利益額はnot_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 営業利益率目標: {"previous_forecast":"2023年3月期実績：▲1.3％、2024年3月期予想：1％","revised_forecast":"2028年3月期目標：6％以上","change":"2024年3月期予想比で5ポイント以上の上昇","change_rate":"2024年3月期予想比で500％以上","unit":"％"}
- 当期純利益目標: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- ROE目標: {"previous_forecast":"2023年3月期実績：▲10％、2024年3月期予想：2％前後","revised_forecast":"2028年3月期目標：20％以上","change":"2024年3月期予想比で17ポイント以上の上昇","change_rate":"not_disclosed","unit":"％"}
- ROIC目標: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 配当性向・DOEの方針: not_disclosed
- 自己株式取得の方針: not_disclosed
- 資本コスト: not_disclosed
- PBR・株価に関する自己評価: not_disclosed
- 投資計画の総額: not_disclosed
- 分野別の投資額: not_disclosed
- セグメント別目標: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 非財務目標: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 計画の前提: 日本政府は2030年までに再生可能エネルギーの割合を現在の17％から24％程度に引き上げることを目指す、エアコンの世界稼働台数は今後30年で約3倍に増加する見通し、北米では2023年1月の空調省エネ規制に伴い、インバータエアコンが拡大していく見込み
- 重点施策: 品質保証更なる厚肉化、販売網構築、社長総点検全拠点実施、不良撲滅、グローバルサプライチェーン脱構築、点火コイル世界シェア No.1、収益構造改革、車載電装品・電子部品のお客様採用戦略遂行、アンモニア燃焼技術開発促進及び協業模索、幾つもの地域占有率一番獲得、社会インフラとしてのシステムの確立、住宅向けシステムのシェア拡大（蓄電システム、V2H）、産業用パワコンの復活、【車と家を地球環境に資するものづくりでつなぐ】を体現化する次世代蓄電システム製品の開発、国内インバータエアコン用リアクター市場シェア１位/主要お客様内占有率トップ３獲得、主要お客様のグローバル展開への追従及び寄与、車載向けリアクター・トランスの拡販
- 前計画の実績: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 見直し・取り下げの理由: not_disclosed
- 対象市場の規模: [object Object]、[object Object]
- 認識するリスク: グローバルサプライチェーン崩壊、全世界的なEV化の趨勢、再生可能エネルギーは発電量予測が困難であること、度重なる災害、電気代の高騰、エネルギー需給問題、極度の円安、物価高、人口減、欧州市場が飽和しつつあること
- 取締役会決議日: not_disclosed
- 公表日: 2023年10月4日

## 評価の根拠

- この開示は計画に対して何をしているか。: 新計画の策定（原文: 「「新中長期経営計画『炎のスクラム』策定に関するお知らせ」および「新中長期経営計画『炎のスクラム』を策定いたしました」」）
- 計画が対象とする期間はどれくらいか。: 中期（3〜5年）（原文: 「「対象期間 2023年４月～202８年３月」」）
- 計画の開始年度と最終年度が明示されているか。記載がなければ false。: あり（原文: 「「2023年４月～202８年３月」」）
- 計画を見直す・取り下げる場合、その理由が事業の事象に即して説明されているか。記載がなければ false。: なし（原文: 「「新中長期経営計画『炎のスクラム』を策定いたしました」」）
- 同時期の業績予想の修正と結び付けて説明されているか。記載がなければ false。: なし（原文: 「「2024年3月期予想」と「2028年3月期 目標」の記載はあるが、業績予想の修正に関する記載はない。」）
- この開示は初出の内容か、既に公表した計画の再掲・更新か。: 初出（原文: 「「新中長期経営計画『炎のスクラム』策定」」）
- どの指標に数値目標が置かれているか。: 利益と資本効率（原文: 「「営業利益率 6％以上」「ROE 20％以上」」）
- 数値目標はどのような形で示されているか。: 実績と並べた表（原文: 「「中長期経営計画 目標」の表に「2023年3月期 実績」「2024年3月期予想」「2028年3月期 目標」を掲載。」）
- 直近の実績に照らして、目標はどれだけ高いか。: 大きく伸ばす計画（原文: 「「売上高 911億円」「ターゲット 2,000億円」「営業利益率 ▲1.3％」「6％以上」」）
- セグメント別・事業別の数値目標が示されているか。記載がなければ false。: あり（原文: 「「中長期経営計画 セグメント別目標」および「国内エアコン用リアクター市場シェア１位/主要お客様内占有率トップ３を獲得」」）
- 人材・環境・顧客数など、財務以外の数値目標が示されているか。記載がなければ false。: あり（原文: 「「点火コイルシェア世界No.1」「2025年度中に運用開始を予定」「2024年度に製品化予定」」）
- 計画の前提（為替、市場成長率、価格など）が数値で示されているか。記載がなければ false。: あり（原文: 「「現在の17％から24％程度」「世界稼働台数が今後30年で約3倍に増加」」）
- 前の計画・前年度の目標の結果について、何が書かれているか。: 言及のみ（原文: 「「【ＤＳＡ2021再点火反転攻勢版】の炎を潰えさせぬまま」」）
- 実績と計画の対比は、どこまで示されているか。: 指標ごとの対比表（原文: 「「2023年3月期 実績」「2024年3月期予想」「2028年3月期 目標」の各指標表」）
- 従前の最終年度目標は、どうなったと書かれているか。: 記載なし（原文: 「過去計画として「ＤＳＡ2021再点火反転攻勢版」への言及はあるが、従前の最終年度目標に関する記載はない。」）
- 計画に届かなかった項目について、どこまで説明されているか。: 記載なし（原文: 「過去計画の結果や未達原因に関する記載はない。」）
- 資本コストについて、どこまで書かれているか。: 記載なし（原文: 「資本コスト、WACC、株主資本コストに関する記載はない。」）
- 株主還元について、どこまで書かれているか。: 記載なし（原文: 「配当・DOE・自己株式取得に関する記載はない。」）
- 投資計画について、どこまで書かれているか。: 記載なし（原文: 「投資総額および分野別投資額に関する記載はない。」）
- 自己資本比率・有利子負債・ネットD/Eなど、財務体質の目標が数値で示されているか。記載がなければ false。: なし（原文: 「財務体質の数値目標に関する記載はない。」）
- PBRまたは株価が低い水準にあるという自己評価が書かれているか。記載がなければ false。: なし（原文: 「PBR・株価水準に関する記載はない。」）
- 事業構成に対する動きとして、何が書かれているか。: 新規事業の立ち上げ（原文: 「「新分野／新技術へ挑戦し続ける」「新たなビジネスの構築」「今後事業構築を行い2025年度中に運用開始を予定」」）
- 重点施策は、どの粒度まで書かれているか。: 施策名と数値あり（原文: 「「Project A＝アンモニア燃焼技術」「Free as a Bird即ちマイクログリッド」「点火コイルシェア世界No.1」「2025年度中に運用開始を予定」」）
- 対象市場の大きさについて、どこまで示されているか。: 成長率のみ（原文: 「「エアコンの世界稼働台数が今後30年で約3倍に増加」「出所：富士経済調べ、当社独自でグラフ化」」）
- M&A・提携を計画の手段として明示しているか。記載がなければ false。: あり（原文: 「「熱電発電モジュールのベンチャー企業と協業」「高速かつ高精度リアルタイム測定…を持つベンチャー企業と共同開発を開始」」）
- 施策の実施時期は、どこまで割り当てられているか。: 年度別の工程表（原文: 「「戦略ロードマップ」の表に「2023年」「2024年」「2025年」「2026年」「2027年」を掲載。」）
- 会社はこの計画をどれだけ断定的に書いているか。: 概ね断定的（原文: 「「必ずや遂行する所存」「拡大していく見込み」「2025年度中に運用開始を予定」「今後も続くと考える」」）