# ダイヤモンドエレクトリックホールディングス（6699） 2024年３月期第１四半期決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6699/disclosure/20230809538146
種別: 決算
開示日: 2023-08-14
Komoriの読み（0-100）: 43
企業ページ: https://komori.app/company/6699

## 何が変わったか

第1四半期は売上高が前年同期比11.5％増の22,110百万円となり、営業損失は1,082百万円から407百万円へ縮小しました。経常損益は279百万円の黒字に転じましたが、親会社株主に帰属する四半期純損益は77百万円の赤字でした。

## 会社が挙げた理由

原材料高騰影響の価格転嫁が進み、売上総利益率が改善したこと。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第1四半期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2023年4月1日〜2023年6月30日
- 売上高: {"value":22110,"unit":"百万円","yoy_pct":11.5}
- 営業利益: {"value":-407,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 経常利益: {"value":279,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":-77,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- １株当たり当期純利益: △9.27円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":14.7,"前期末":13.7}
- 総資産: {"value":78055,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":11579,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 現金及び現金同等物期末残高: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":98000,"unit":"百万円","yoy_pct":7.6},"営業利益":{"value":850,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"},"経常利益":{"value":450,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"},"純利益":{"value":210,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}}
- 業績予想の修正: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"なし","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":25,"revised_forecast":25,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: not_disclosed
- 減損損失: 該当事項なし
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":8,"unit":"百万円"},{"項目":"その他","value":"－","unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産売却損","value":1,"unit":"百万円"},{"項目":"固定資産除却損","value":0,"unit":"百万円"},{"項目":"関係会社債権放棄損","value":26,"unit":"百万円"},{"項目":"その他","value":0,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"0社（社名なし）","除外":"0社（社名なし）"}
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 無
- 期末発行済株式数: 9128001
- 期末自己株式数: 754789
- 業績の増減要因: 原材料高騰影響の価格転嫁が進み、売上総利益率が改善したこと。セグメント別では、自動車機器事業は価格転嫁の進展、エネルギーソリューション事業は半導体の入手性改善による生産回復と売上高増加、電子機器事業は上海ロックダウンの影響解消による販売増加が要因となった。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「第1四半期売上高は22,110百万円、通期予想は98,000百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上の進捗が速い（原文: 「第1四半期営業損失は407百万円、通期営業利益予想は850百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 小幅な上振れ（原文: 「売上高は前年同期比11.5％増。営業損失は前年同期1,082百万円から407百万円に縮小し、経常損益は前年同期の205百万円の損失から279百万円の利益となった。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は19,837百万円から22,110百万円、営業損失は△1,082百万円から△407百万円。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 営業赤字（原文: 「営業損失407百万円、経常利益279百万円、親会社株主に帰属する四半期純損失77百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「第1四半期営業損失は407百万円、通期営業利益予想は850百万円。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2023年3月期の年間配当は25.00円、2024年3月期予想も25.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当の状況には年間配当金と修正の有無が記載されているが、配当性向・DOEの方針数値は記載されていない。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益合計は8百万円、特別損失合計は27百万円。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報　該当事項はありません。」」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「エネルギーソリューション事業のセグメント利益は前年同期比93.5％増、電子機器事業は同9.0％減。自動車機器事業はセグメント損失477百万円。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「前年同期は売上高19,837百万円・営業損失1,082百万円、当期は売上高22,110百万円・営業損失407百万円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は13.7％から14.7％へ上昇。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 記載なし（原文: 「添付資料の財務諸表は四半期連結貸借対照表、四半期連結損益計算書および包括利益計算書で構成され、営業活動によるキャッシュ・フローの記載はない。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「主に原材料高騰影響の価格転嫁が進み、売上総利益率が改善したことによるものであります。」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「原材料高騰影響の価格転嫁が進み、売上総利益率が改善した」と記載されているが、価格転嫁効果の金額は記載されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「「原材料高や材料調達難」「お客様先の在庫調整等」と記載される一方、「原材料高騰の価格転嫁」「新たな販売網構築及び共同販売戦線敷設」も記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「売上総利益率が改善したことによるものであります」と断定する一方、「一定の前提に基づいており、その達成を当社として約束する趣旨のものではありません」「大きく異なる可能性があります」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「当第1四半期連結累計期間（2023年4月1日～2023年6月30日）」、売上高22,110百万円、前年同期比11.5％増。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「原材料高」「半導体の不足」「グローバルサプライチェーンの歪み」「お客様先の在庫調整」「ロシアによるウクライナ侵攻の長期化膠着化」と記載されている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「株式会社クラフトの株式を取得し、連結の範囲に含めたことに伴い、報告セグメントに含まれない事業セグメント『その他』を追加しております」「前第1四半期連結累計期間のセグメント情報については、変更後の区分方法により作成」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当四半期連結累計期間における重要な子会社の異動：無」「新規－社、除外－社」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料のみ（原文: 「「四半期決算補足説明資料作成の有無：有」「四半期決算説明会開催の有無：無」。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「『ＤＳＡ2021再点火反転攻勢版』にて策定した『車と家をものづくりでつなぐ』を全うすべく」「定められた『必達目標』と『次の狙い』に向け」と記載されている。」）