# ダイヤモンドエレクトリックホールディングス（6699） 2023年３月期決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6699/disclosure/20230510564582
種別: 決算
開示日: 2023-05-12
Komoriの読み（0-100）: 55
企業ページ: https://komori.app/company/6699

## 何が変わったか

売上高は前年同期比19.5％増となった一方、営業・経常・最終損益は黒字から赤字に転じました。2024年3月期は、営業利益850百万円など黒字回復を見込んでいます。

## 会社が挙げた理由

主に材料費の上昇によって売上総利益率が悪化したことによるものです。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2022年4月1日〜2023年3月31日
- 売上高: {"value":91106,"unit":"百万円","yoy_pct":19.5}
- 営業利益: {"value":-1187,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 経常利益: {"value":-817,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":-1075,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- １株当たり当期純利益: △139円52銭
- 売上高営業利益率: {"value":-1.3,"unit":"%"}
- 自己資本比率: {"当期末":13.7,"前期末":14.7}
- 総資産: {"value":78727,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":10903,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-3491,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-2839,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":4909,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":9589,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":98000,"unit":"百万円","yoy_pct":7.6},"営業利益":{"value":850,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"},"経常利益":{"value":450,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"},"純利益":{"value":210,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":25,"revised_forecast":25,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: －
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":2673,"unit":"百万円"}
- 減損損失: 該当事項はありません
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":7,"unit":"百万円"},{"項目":"負ののれん発生益","value":252,"unit":"百万円"},{"項目":"その他","value":12,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産売却損","value":0,"unit":"百万円"},{"項目":"固定資産除却損","value":6,"unit":"百万円"},{"項目":"子会社株式評価損","value":59,"unit":"百万円"},{"項目":"退職給付制度改定損","value":44,"unit":"百万円"},{"項目":"製品補償損失","value":248,"unit":"百万円"},{"項目":"その他","value":0,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":1,"新規社名":["株式会社クラフト（結合後名称：ダイヤクラフト株式会社）"],"除外":0,"除外社名":[]}
- 重要な後発事象: 当社連結子会社がメキシコに孫会社Diamond and Zebra Electric Mexico S.A.（メキシコダイヤゼブラ電機）を2023年5月末に設立し、2023年10月の事業開始を予定している。2024年3月期から連結決算への移行を予定している。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（対象者：not_disclosed）
- 期末発行済株式数: {"value":9128001,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":754749,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 主に材料費の上昇による売上総利益率の悪化。自動車機器事業では原材料価格・エネルギー費用の高騰、部品不足を起因とした物流費アップ、エネルギーソリューション事業では半導体不足や一部供給停止、原材料価格高騰、電子機器事業では冷暖房機器用部品の販売増加が挙げられている。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題および表紙に「2023年３月期 決算短信」と記載されています。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高は「前年同期比19.5％増」、営業損失は「前年同期は営業利益４億92百万円」、経常損失は「前年同期は経常利益12億68百万円」、当期純損失は「前年同期は親会社株主に帰属する当期純利益12億87百万円」と記載されています。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収減益（原文: 「売上高は76,271百万円から91,106百万円に増加し、営業利益は492百万円から△1,187百万円となっています。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 全段階で赤字（原文: 「営業損失△1,187百万円、経常損失△817百万円、親会社株主に帰属する当期純損失△1,075百万円です。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「表紙には2024年3月期の業績予想が記載されていますが、業績予想の修正を「有」とする記載はありません。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「2023年3月期実績および2024年3月期予想の年間配当はいずれも25.00円と記載されていますが、修正有無の「有」の記載はありません。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「2023年3月期の営業利益は「△1,187百万円」、2024年3月期通期予想は「営業利益850百万円」です。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2023年3月期の年間配当金は25.00円、2024年3月期予想も25.00円です。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当表には2022年3月期の配当性向14.0％、2023年3月期の純資産配当率1.9％などが記載されていますが、方針上の目標値は記載されていません。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別利益と特別損失の両方（原文: 「特別利益合計は271百万円、特別損失合計は360百万円で、特別利益に負ののれん発生益252百万円、特別損失に製品補償損失248百万円などが記載されています。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「当連結会計年度（2022年４月１日〜2023年３月31日） 該当事項はありません。」」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「自動車機器事業はセグメント損失△2,938百万円、エネルギーソリューション事業はセグメント利益2,428百万円で前年同期比35.9％減、電子機器事業はセグメント利益1,423百万円で前年同期比413.2％増です。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 低下（原文: 「売上高営業利益率は2023年3月期△1.3％、2022年3月期0.6％です。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「「自己資本比率は前連結会計年度末の14.7％から13.7％となりました。」」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: マイナス（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは「△3,491百万円」です。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「主に材料費の上昇によって売上総利益率が悪化したことによるもの」と記載されています。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「原材料価格やエネルギー費用の高騰、部品不足を起因とした物流費アップ」などの説明はありますが、要因別の金額分解はありません。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境が中心（原文: 「「世界的な半導体不足」「原材料価格やエネルギー費用の高騰」「部品不足」「一部供給停止が継続」などが業績要因として挙げられています。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「売上高は911億6百万円」「営業損失は11億87百万円」と断定する一方、「実際の業績は、今後様々な要因によって予想数値と異なる結果となる可能性があります」と記載されています。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「当連結会計年度（2022年４月１日〜2023年３月31日）」について、売上高91,106百万円、前年同期比19.5％増などの数値が記載されています。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「原材料高」「材料調達難」「サプライチェーンの歪み」「半導体の不足」および業績予想の為替前提「１米国ドル＝126円、１ユーロ＝135円」が記載されています。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「当連結会計年度より、金型成型事業等を行うダイヤクラフト株式会社を新たに連結の範囲に含めた」と記載され、セグメント情報にも「その他」を追加したとあります。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「(継続企業の前提に関する注記) 該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「会計方針の変更は「無」、会計上の見積りの変更は「無」、修正再表示は「無」と記載されています。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無」と記載されています。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: あり（原文: 「「2023年４月19日開催の取締役会において、当社連結子会社がメキシコ合衆国に子会社（当社の孫会社）を設立することを決議」と記載されています。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「表紙に「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有」と記載されています。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「本文・財務諸表・セグメント情報に、受注高または受注残高の項目はありません。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: なし（原文: 「本文には事業環境や販売増加の説明はありますが、数値化された非財務KPIの記載はありません。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「ＤＳＡ2021再点火反転攻勢版」にて策定した「車と家をものづくりでつなぐ」を全うし、「再点火反転攻勢 最後の十完歩」に基づき、定められた「必達目標」と「次の狙い」に向けて取り組んでいると記載されています。」）