# ダイヤモンドエレクトリックホールディングス（6699） 2023年３月期第２四半期決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6699/disclosure/20221110563373
種別: 決算
開示日: 2022-11-11
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企業ページ: https://komori.app/company/6699

## 何が変わったか

第2四半期累計の売上高は前年同期比11.7％増となった一方、営業損益は前年同期の営業利益から営業損失に転じ、最終損益も赤字となった。主因は材料費の上昇による売上総利益率の悪化。

## 会社が挙げた理由

主に材料費の上昇によって売上総利益率が悪化したこと。セグメント別では、原材料価格の高騰や部品不足を起因とした物流費アップ、半導体不足による生産停滞、原材料価格高騰などが挙げられている。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2022年4月1日〜2022年9月30日
- 売上高: {"value":43263,"unit":"百万円","yoy_pct":11.7}
- 営業利益: {"value":-1583,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 経常利益: {"value":-220,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":-580,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- １株当たり当期純利益: △79.04円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":14,"前期末":14.7}
- 総資産: {"value":75721,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":10733,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-3494,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-989,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":4163,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":10869,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":92000,"unit":"百万円","yoy_pct":20.6},"営業利益":{"value":700,"unit":"百万円","yoy_pct":42.2},"経常利益":{"value":1700,"unit":"百万円","yoy_pct":34},"純利益":{"value":1200,"unit":"百万円","yoy_pct":-6.8}}
- 業績予想の修正: {"売上高":{"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":92000,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"},"営業利益":{"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":700,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"},"経常利益":{"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":1700,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"},"純利益":{"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":1200,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":25,"revised_forecast":25,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: {"自動車機器事業":{"value":16376,"unit":"百万円","yoy_pct":26.3},"エネルギーソリューション事業":{"value":10308,"unit":"百万円","yoy_pct":-19.8},"電子機器事業":{"value":16578,"unit":"百万円","yoy_pct":28.4}}
- セグメント別利益: {"自動車機器事業":{"value":-1689,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"エネルギーソリューション事業":{"value":902,"unit":"百万円","yoy_pct":-66.3},"電子機器事業":{"value":390,"unit":"百万円","yoy_pct":112.1}}
- 地域別売上高: {"当第2四半期連結累計期間":{"日本":{"value":19431,"unit":"百万円"},"米国":{"value":6252,"unit":"百万円"},"欧州":{"value":2835,"unit":"百万円"},"中華人民共和国":{"value":4657,"unit":"百万円"},"アジアその他":{"value":10087,"unit":"百万円"}},"前第2四半期連結累計期間":{"日本":{"value":20334,"unit":"百万円"},"米国":{"value":4320,"unit":"百万円"},"欧州":{"value":2685,"unit":"百万円"},"中華人民共和国":{"value":3490,"unit":"百万円"},"アジアその他":{"value":7895,"unit":"百万円"}}}
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":1230,"unit":"百万円"}
- 減損損失: 該当事項はありません（報告セグメントごとの固定資産の減損損失）
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":2,"unit":"百万円"},{"項目":"その他","value":6,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産売却損","value":0,"unit":"百万円"},{"項目":"固定資産除却損","value":2,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":0,"除外":0,"新規社名":"-","除外社名":"-"}
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"有","対象者":"not_disclosed"}
- 期末発行済株式数: {"value":8171301,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":754584,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 主に材料費の上昇によって売上総利益率が悪化。自動車機器事業では原材料価格の高騰や部品不足を起因とした物流費アップ、エネルギーソリューション事業では半導体不足による生産停滞と原材料価格高騰、電子機器事業では冷暖房機器用部品の販売増加が影響。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「「2023年３月期第２四半期」売上高 43,263百万円、「通期」売上高 92,000百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上の進捗が速い（原文: 「第2四半期累計の営業損失は「△1,583」百万円、通期営業利益予想は「700」百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高は「前年同期比11.7％増」、営業損益は「営業損失は15億83百万円（前年同期は営業利益12億72百万円）」と記載。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収減益（原文: 「売上高「43,263」「前年同期比11.7％増」、営業利益「△1,583」、前年同期「1,272」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 全段階で赤字（原文: 「「営業損失は15億83百万円」「経常損失は2億20百万円」「親会社株主に帰属する四半期純損失は5億80百万円」。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：有」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「第2四半期累計「営業利益又は営業損失（△） △1,583」、通期予想「営業利益 700」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2022年3月期の合計「25.00」、2023年3月期予想の合計「25.00」。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当欄には「2023年３月期(予想)」の合計「25.00」の記載があるが、数値目標を伴う株主還元方針の記載は確認できない。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益合計「9」百万円、特別損失合計「2」百万円。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報　該当事項はありません」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「自動車機器事業「セグメント損失は16億89百万円」、エネルギーソリューション事業「セグメント利益は9億2百万円（前年同期比66.3％減）」、電子機器事業「セグメント利益は3億90百万円（前年同期比112.1％増）」。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「前年同期の売上高・営業利益は「38,726」「1,272」、当期は「43,263」「△1,583」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「「自己資本比率は前連結会計年度末の14.7％から14.0％」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: マイナス（原文: 「「営業活動によるキャッシュ・フロー △3,494」百万円、「営業活動により使用した資金は、34億94百万円」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「主に材料費の上昇によって売上総利益率が悪化したことによるもの」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「主に材料費の上昇によって売上総利益率が悪化」と記載されているが、材料費上昇による影響額は示されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境が中心（原文: 「「世界的な半導体不足」「原材料価格の高騰」「部品不足を起因とした物流費アップ」「電子部品の調達逼迫」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「営業損失は15億83百万円」と断定する一方、「一定の前提に基づいており、その達成を当社として約束する趣旨のものではありません」と記載。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間「2022年４月１日～2022年９月30日」、売上高「43,263百万円（前年同期比11.7％増）」、通期予想「2022年４月１日～2023年３月31日」。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「半導体の絶対的な不足」「原材料高や材料調達難」「長期的なサプライチェーンの歪み」「ロシアによるウクライナ侵攻の長期化」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「2023年3月期第2四半期と2022年3月期第2四半期の売上高・利益が並記され、連結範囲の重要な変更は「無」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当四半期連結累計期間における重要な子会社の異動：無」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「四半期決算補足説明資料作成の有無：有」「四半期決算説明会開催の有無：有」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「提示された業績、財政状態、キャッシュ・フロー、セグメント情報には受注高・受注残高の記載がない。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「栃木大田原工場の稼働率が9月度より100%を上回り」。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「『ＤＳＡ2021再点火反転攻勢版』にて策定した『車と家をものづくりでつなぐ』を更に具現化」「『必達目標』と『次の狙い』を定め」。」）