# ダイヤモンドエレクトリックホールディングス（6699） 2023年３月期第１四半期決算説明資料

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6699/disclosure/20220811518736
種別: 決算説明資料
開示日: 2022-08-12
Komoriの読み（0-100）: 34
企業ページ: https://komori.app/company/6699

## 何が変わったか

2023年3月期第1四半期は、売上高が前年同期比2.4%減少し、原材料価格や輸送コストの上昇も重なって営業損益が706百万円の黒字から1,082百万円の赤字に悪化した。3事業のうち、電子機器事業だけが増収増益となった。

## 会社が挙げた理由

売上高の減少に加え、世界的な原材料価格や輸送コストの高騰によって原価率が悪化したため。自動車機器事業では原材料価格の高騰と部品不足による物流費高騰、エネルギーソリューション事業では電子部品の供給制約、研究開発費では自動車機器事業の開発時期延期が挙げられている。

## 開示の要点

- 資料の種類: 決算説明資料
- 対象決算期: 2023年3月期 第1四半期
- 売上高: {"value":19837,"unit":"百万円","yoy_pct":-2.4}
- 営業利益: {"value":-1082,"unit":"百万円","yoy_pct":-253.3}
- 経常利益: {"value":-205,"unit":"百万円","yoy_pct":-131.8}
- 純利益: {"value":-351,"unit":"百万円","yoy_pct":-150.2}
- 売上総利益率: not_disclosed
- 営業利益率: {"率":"▲5.5%","前年同期比の増減ポイント":"not_disclosed"}
- 販管費: not_disclosed
- 当四半期3か月の実績: {"セグメント売上":{"自動車機器":7563,"エネルギーソリューション":4355,"電子機器":7918},"セグメント利益":{"自動車機器":-955,"エネルギーソリューション":270,"電子機器":181}}
- 通期業績予想: not_disclosed
- 通期予想に対する進捗率: not_disclosed
- 計画に対する自己評価: not_disclosed
- セグメント別実績: {"自動車機器":{"売上高":{"value":7563,"unit":"百万円","yoy_pct":13.6},"利益":{"value":-955,"unit":"百万円","yoy_pct":168.3}},"エネルギーソリューション":{"売上高":{"value":4355,"unit":"百万円","yoy_pct":-36.6},"利益":{"value":270,"unit":"百万円","yoy_pct":-78.6}},"電子機器":{"売上高":{"value":7918,"unit":"百万円","yoy_pct":16.3},"利益":{"value":181,"unit":"百万円","yoy_pct":-32}}}
- 増減要因の内訳: not_disclosed
- 主要KPI: [object Object]、[object Object]
- 単価と数量の指標: not_disclosed
- 店舗数・拠点数: not_disclosed
- 従業員数: not_disclosed
- 業績見通しの前提: not_disclosed
- 見通しに織り込んだリスク額: not_disclosed
- 中期経営計画の目標: not_disclosed
- 財務目標: not_disclosed
- 年間配当: not_disclosed
- 配当性向: not_disclosed
- 自己株式取得: not_disclosed
- 設備投資額: {"value":651,"unit":"百万円"}
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 市場規模・シェア: not_disclosed
- 質疑応答の論点: not_disclosed
- 新しい施策: 自動車機器事業の新規ビジネス向け設備投資、工場拡張、自動車機器事業の新規受注設備の稼働

## 評価の根拠

- 通期予想に対する進捗率は、どの粒度で示されているか。: 記載なし（原文: 「本文の目次・各ページに通期予想および進捗率の記載はない。」）
- 実績が自社の計画に対してどうだったかを、会社自身がどう評価しているか。: 記載なし（原文: 「「2023年3月期1Q当初計画」と「1Q実績」の比較表はあるが、「計画未達」「計画以上」などの総括評価はない。」）
- 累計だけでなく、当四半期の3か月単独の数値が示されているか。: あり（原文: 「「セグメント売上(四半期・百万円)」「セグメント利益(四半期・百万円)」と記載されている。」）
- 売上・利益・KPIのいずれかで「過去最高」を更新したという主張があるか。: なし（原文: 「資料中に「過去最高」または同趣旨の記載はない。」）
- この資料の中で、通期予想を修正した、または据え置いたことが明示されているか。: なし（原文: 「通期業績予想、予想修正、据え置きに関する記載はない。」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 文章での対比（原文: 「「売上高が減少し、更に世界的な原材料価格や輸送コスト高騰に伴う原価率の悪化により、営業利益は大幅減少」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「世界的な原材料価格や輸送コスト高騰に伴う原価率の悪化」。」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: セグメント別の売上と利益（原文: 「「セグメント売上(四半期・百万円)」および「セグメント利益(四半期・百万円)」のグラフと、セグメント別の数値表がある。」）
- 売上原価または販管費の内訳・増加要因が数値で示されているか。: なし（原文: 「P/L表に売上原価・販管費の内訳はなく、要因ページも金額内訳を示していない。」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に説明あり（原文: 「「原材料高などの影響により営業利益は大幅悪化」「部品不足による物流費高騰により減益」。」）
- 業績見通しの前提は、どこまで数値で示されているか。: 記載なし（原文: 「業績見通しの前提に関する記載はない。」）
- 見通しに織り込んだリスクやマイナス要因の金額が示されているか。: なし（原文: 「原材料価格、輸送コスト、部品供給制約への言及はあるが、織り込み額の記載はない。」）
- 通期予想の達成に向けて、残り期間に何が必要かがどこまで示されているか。: 記載なし（原文: 「残り期間の業績見通しに関する記載はない。」）
- 中期経営計画は、この資料でどこまで扱われているか。: 記載なし（原文: 「資料中に中期経営計画の目標や進捗の記載はない。」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: あり（原文: 「「自動車機器事業新規ビジネス向けの設備投資、工場拡張等により固定資産が増加」。」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 1名（原文: 「P/L表に「ＲＯＥ ▲3.4%、8.9%」が記載されている。」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 多くが悪化（原文: 「ROEは8.9%から▲3.4%、自己資本比率は15.5%から14.6%となっている。」）
- 客数と客単価、数量と単価、ARPUと契約数のように、単価と量に分解した指標が示されているか。: なし（原文: 「客数、客単価、販売数量、平均単価などの記載はない。」）
- 従業員数または採用の状況が数値で示されているか。: なし（原文: 「従業員数・採用計画に関する記載はない。」）
- 市場規模、シェア、競合との比較が数値で示されているか。: なし（原文: 「「地域別売上高(%)」として日本43%、アジア35%、米国14%、欧州8%が示されているが、市場シェアではない。」）
- 株主還元は、どこまで具体的に示されているか。: 記載なし（原文: 「配当、配当性向、総還元性向、DOEに関する記載はない。」）
- 自己株式の取得または消却への言及があるか。: なし（原文: 「自己株式取得または消却に関する記載はない。」）
- ROE・ROIC・D/Eレシオ・自己資本比率などの財務目標の数値が示されているか。: なし（原文: 「「ＲＯＥ ▲3.4%」「自己資本比率14.6%」は実績値として記載されている。」）
- 設備投資額・成長投資額・研究開発費のいずれかが金額で示されているか。: あり（原文: 「「設備投資 651百万円」。」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 決算説明資料（原文: 「表題が「決算説明資料」で、目次に「決算概要」「利益増減要因」「セグメント別業績」などが並ぶ。」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁はほとんどない（原文: 「冒頭から「2023年３月期 第１四半期 決算概要（P/L）」が掲載されている。」）
- 「差し控えたい」「未定」など、数値の開示を明確に見送った箇所があるか。: なし（原文: 「「差し控えたい」「未定」などの記載はない。」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 断定的（原文: 「「売上高が前年同期から減少」「営業利益は大幅悪化」「固定資産が増加」などの断定的な記載。」）