# 新製品開発費の増加による国内利益減少｜オプトエレクトロニクス（6664）の変遷

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## 経過

- FY2016-Q3 初出 「一方国内は、新製品の開発にかかわる経費が膨らんだため、利益が減少となりました。」 — 国内では新製品開発にかかわる経費の増加が利益減少の要因となった。 (https://komori.app/company/6664/filing/2016-q2)
- FY2017-Q1 再定義 「利益面では、海外売上が減少したことと研究開発費が増加したため、営業利益が１億24百万円（前年同期比32.4％減）、経常利益は１億17百万円（前年同期比19.4％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は67百万円（前年同期比0.1％増）となりました。」 — 前回の国内における新製品開発費による利益減少という説明から、今回は海外売上減少と研究開発費増加が全社的な営業利益減少要因として示された。 (https://komori.app/company/6664/filing/2016-q3)
- FY2017-Q2 悪化 「他方国内の売上は前期比微増だったものの、研究開発費が増加したこともあり利益率が低下したため、当第２四半期連結累計期間は営業利益が２億21百万円（前年同期比43.1％減）、経常利益が２億３百万円（前年同期比41.0％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益が１億37百万円（前年同期比37.2％減）となりました。」 — 研究開発費の増加が国内の利益率低下要因として継続して記載され、国内セグメント利益は24百万円の損失となった。 (https://komori.app/company/6664/filing/2017-q1)
- FY2017-Q3 悪化 「利益面では、米国の売上が減少したことと、国内の売上は前期比微増だったものの、研究開発費が増加したこともあり利益率が低下しました。その結果当第３四半期連結累計期間は営業利益が２億11百万円（前年同期比51.0％減）、経常利益が１億87百万円（前年同期比51.0％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益が94百万円（前年同期比58.1％減）となりました。」 — 研究開発費の増加が国内の利益率低下要因として継続して記載され、営業利益・経常利益・純利益の減少幅はいずれも前四半期より拡大した。 (https://komori.app/company/6664/filing/2017-q2)
- FY2018-Q1 再定義 「利益面では、新製品の開発推進にあたり研究開発費が増加したことなどから、営業利益が１億１百万円（前年同期比17.9％減）、経常利益は88百万円（前年同期比24.2％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は26百万円（前年同期比61.3％減）となりました。」 — 研究開発費の増加が利益減少要因であるとの説明は続いているが、今回は国内に限定せず、新製品の開発推進に伴う全社の利益減少要因として記載されている。 (https://komori.app/company/6664/filing/2017-q3)
- FY2018-Q2 悪化 「利益面では、当第２四半期連結累計期間は当初計画より利益増となったものの、営業利益が１億20百万円（前年同期比45.6％減）、経常利益が１億４百万円（前年同期比48.6％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益が36百万円（前年同期比73.2％減）となりました。また、欧州・アジア等において現地向け製品の研究開発費が前年同期比で増加となりました。」 — 研究開発費の増加に関する説明が続き、今回は欧州・アジア等の現地向け製品について具体化された。利益は前年同期比で大幅に減少している。 (https://komori.app/company/6664/filing/2018-q1)
- FY2018 再定義 「開発案件を整理し2次元コード対応製品の開発に注力、利益率の低い旧製品の販売中止及び在庫処分並びに販売価格を見直しの実施、新製品の製品製造原価の低減などを推進してまいりました。」 — 研究開発費の増加は続くが、今回は利益率低下の主因としてではなく、開発案件を整理して2次元コード対応製品へ資源を集中する経営改革の一部として説明された。 (https://komori.app/company/6664/filing/2017-fy)
- FY2019-Q1 再定義 「利益面では、売上原価並びに販売費及び一般管理費の低減に努めた結果、営業利益が２億73百万円（前年同期比168.0％増）、経常利益は２億68百万円（前年同期比202.4％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は２億41百万円（前年同期比828.7％増）となりました。」 — 従来の研究開発費増加による利益減少という説明から、今回は売上原価および販売費・一般管理費の低減を利益改善要因として説明している。 (https://komori.app/company/6664/filing/2018-q2)
- FY2019-Q2 前進 「利益面では、当第２四半期連結累計期間は、上記の売上増に加え、第１四半期に引き続き販売費及び一般管理費の削減に努めたことから、営業利益が４億83百万円（前年同期比301.0％増）、経常利益が４億74百万円（前年同期比354.5％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益が４億46百万円（前年同期は36百万円の親会社株主に帰属する四半期純利益）となりました。」 — 従来の研究開発費増加による利益減少という説明に代わり、販管費削減を利益増加要因として継続的に説明している。利益改善は営業利益301.0％増などの数値で示された。 (https://komori.app/company/6664/filing/2019-q1)