# 太洋テクノレックス（6663） FY2025 H1 半期報告書

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6663/filing/2025-h1
提出日: 2026-07-31
対象期間: 2025-12-21 〜 2026-12-20
企業ページ: https://komori.app/company/6663
原本（EDINET）: https://disclosure2dl.edinet-fsa.go.jp/searchdocument/pdf/S100YT4O.pdf

## 要点

当中間連結会計期間は、売上高が前年同期比10.9％増の1,782百万円となり、産機システム事業や鏡面研磨機事業の販売減の影響はあったものの、電子基板事業・テストシステム事業の増収などにより営業利益83百万円となりました。主要な事業等の重要な変更はなく、事業等のリスクにも重要な変更はありません。

## 事業

本中間連結会計期間において、太洋テクノレックスは電子基板関連を中核とする複数事業を展開しており、事業構成は「電子基板事業」「テストシステム事業」「鏡面研磨機事業」「産機システム事業」の4つの報告セグメントで構成される。売上高は1,782百万円（前年同期比10.9％増）となり、営業利益は83百万円、経常利益は79百万円、親会社株主に帰属する中間純利益は39百万円であった。セグメント別には電子基板事業が最も大きく、次いで鏡面研磨機事業、テストシステム事業、産機システム事業の順である。事業内容に重要な変更はなく、主要な関係会社に異動はない。

## 数字

- 研究開発費: 23百万円
- 設備投資: 3百万円
- フリーキャッシュフロー: 83百万円

## セグメント

- 電子基板事業 / 売上高 12億円 / 営業利益 2億円
- テストシステム事業 / 売上高 1億円 / 営業利益 -70百万円
- 鏡面研磨機事業 / 売上高 2億円 / 営業利益 33百万円
- 産機システム事業 / 売上高 92百万円 / 営業利益 -2百万円
- 計 / 売上高 16億円 / 営業利益 2億円

## 有価証券報告書にだけ載る項目

- 大株主: 保有比率と、その変動。
- 役員: 取締役の氏名、在任年数、独立性。

## 前回からの変化

### 外部エクスポージャー

本中間報告書（提出日2026-07-31）では、為替動向、原油・エネルギー価格変動（資材調達環境への懸念を含む）、中東情勢を起点とする地政学要因が外部環境要因として再言及された。あわせて、政策金利の引き上げや物価上昇、為替動向、中東情勢が消費者・企業マインドを下押しし、一部事業では需要増要因・他は販売減要因となる旨が新たに具体化されている。

- + 金利・物価上昇による企業マインド下押し

### 資本配分

提出日2026-07-31の中間連結会計期間において、資本配分として「有形固定資産の取得による支出（2,815千円）」「研究開発費の総額（23百万円）」「配当金支払（1株当たり3.00円、6.00円）」「借入金の返済・新規調達・短期純増」が新たに具体的金額で記載されたため、既存の配当（1株当たり3.00円）を追記し、新規に関連項目を追加した。

- + 有形固定資産の取得による支出
- + 研究開発費の総額
- + 長期借入金の返済
- + 長期借入金の収入（新規資金調達）
- + 短期借入金の純増加

## 会社自身の言葉

### 投資・資金使途（設備投資）

- 「有形固定資産の取得による支出: 前中間連結会計期間の実額 11,430千円 → 当中間連結会計期間 2,815千円」 — 有形固定資産の取得による支出の実績

### 資金の調達・借入返済（財務キャッシュフロー）

- 「長期借入金の返済: 158,876千円」 — 長期借入金の返済による支出
- 「長期借入金の収入（新規資金調達）: 210,000千円」 — 長期借入金の収入による資金調達
- 「短期借入金の純増加: 210,000千円」 — 短期借入金の純増加（増加分の資金）

### 株主還元（配当）

- 「配当金支払額（現金配当）:
- 2025年3月18日（定時株主総会）普通株式: 17,958千円、1株当たり3.00円、基準日2024年12月20日、効力発生日2025年3月19」 — 定時株主総会決議に基づく現金配当の支払

### 外部環境・マクロ要因（不透明感の背景）

- 「日本経済は緩やかな回復基調だが、政策金利の引き上げ・物価上昇・為替動向・中東情勢等が消費者・企業マインドの下押し要因となっており、不透明な状況で推移している。」 — 政策金利・物価・為替・中東情勢などがマインドに与える影響
- 「中東情勢等が不透明感を伴う影響要因として挙げられており、原油・エネルギー価格の変動および資材調達環境への懸念等が生じた。」 — 中東情勢を起点とする原油・エネルギー価格変動や資材調達懸念
- 「為替動向が影響要因として挙げられている。」 — 為替動向が影響要因として挙げられている
- 「原油・エネルギー価格の変動が影響要因として記載されている。」 — 原油・エネルギー価格の変動が影響要因として記載されている

### 事業・研究開発に関する記載

- 「研究開発費の総額: 23百万円」 — 研究開発費の総額
- 「ディスプレイメーカー向けFPＣの販売は減少」 — ディスプレイメーカー向けFPCの販売減少