# 太洋テクノレックス（6663） 2026年12月期 第3四半期決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6663/disclosure/20261006546367
種別: 決算
開示日: 2026-10-26
Komoriの読み（0-100）: 55
企業ページ: https://komori.app/company/6663

## 何が変わったか

第3四半期累計の売上高は前年同期比10.3％増となり、営業損益・経常損益・最終損益はいずれも前年同期の赤字から黒字に転換しました。

## 会社が挙げた理由

産機システム事業の販売は減少したものの、電子基板事業、テストシステム事業、鏡面研磨機事業の販売が増加したため売上高が増加しました。利益面では、全事業セグメントの売上総利益率が上昇しました。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第3四半期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年12月21日〜2026年9月20日
- 売上高: {"value":2888420,"unit":"千円","yoy_pct":10.3}
- 営業利益: {"value":139614,"unit":"千円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":139042,"unit":"千円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":74457,"unit":"千円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: not_disclosed
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":"not_disclosed","前期末":"not_disclosed"}
- 総資産: {"value":5119082,"unit":"千円"}
- 純資産: {"value":2925694,"unit":"千円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":"not_disclosed","yoy_pct":"not_disclosed"},"営業利益":{"value":"not_disclosed","yoy_pct":"not_disclosed"},"経常利益":{"value":"not_disclosed","yoy_pct":"not_disclosed"},"純利益":{"value":"not_disclosed","yoy_pct":"not_disclosed"},"備考":"通期連結業績予想は据え置き"}
- 業績予想の修正: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"変更なし","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: {"電子基板事業":{"value":2026,"unit":"百万円","yoy_pct":18.7},"テストシステム事業":{"value":289,"unit":"百万円","yoy_pct":31.7},"鏡面研磨機事業":{"value":344,"unit":"百万円","yoy_pct":7.4},"産機システム事業":{"value":227,"unit":"百万円","yoy_pct":-38.4}}
- セグメント別利益: {"電子基板事業":{"value":436,"unit":"百万円","yoy_pct":42.7},"テストシステム事業":{"value":-48,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"鏡面研磨機事業":{"value":71,"unit":"百万円","yoy_pct":37.1},"産機システム事業":{"value":8,"unit":"百万円","yoy_pct":-68.1}}
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":80119,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":"計上なし","特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":0,"unit":"千円"},{"項目":"早期割増退職金","value":8853,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"not_disclosed","それ以外の変更":"not_disclosed","見積りの変更":"not_disclosed","修正再表示":"not_disclosed"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: not_disclosed
- 決算説明会の有無: not_disclosed
- 期末発行済株式数: not_disclosed
- 期末自己株式数: not_disclosed
- 業績の増減要因: 電子基板事業、テストシステム事業、鏡面研磨機事業で販売が増加し、全事業セグメントの売上総利益率が上昇した一方、産機システム事業では前年同期に大型案件の販売があった反動で販売が減少した

## 評価の根拠

- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「「連結売上高は2,888百万円（前年同四半期比10.3％増）」、営業利益は「前年同四半期は33百万円の営業損失」から139百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は「同29百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失」から74百万円となっています。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は前年同期比10.3％増、営業利益は前年同期の33百万円の営業損失から139百万円の営業利益です。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益139百万円、経常利益139百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益74百万円と記載されています。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「通期連結業績予想は据え置くこととし、2026年７月29日に公表した…業績予想の修正に関するお知らせからの変更はありません。」」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「「特別損失」「早期割増退職金 8,853」、特別損失合計「8,853千円」と記載されています。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「特別損失の内訳は「固定資産除却損 0」「早期割増退職金 8,853千円」と記載されています。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「電子基板事業は「セグメント利益436百万円（同42.7％増）」、鏡面研磨機事業は「71百万円（同37.1％増）」、テストシステム事業は「損失が縮小」、産機システム事業は「セグメント利益８百万円（同68.1％減）」です。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「前年同期は売上高2,618,218千円、営業損失33,149千円、当期は売上高2,888,420千円、営業利益139,614千円です。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 記載なし（原文: 「「当第３四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「生成ＡＩ関連需要の拡大を背景にデータセンター及びＡＩサーバー向けを中心とした需要が底堅く推移」、「セットメーカー向け量産案件等の受注増」、「販売が増加したことから、売上高は増加」と記載されています。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「全体では「前年同期に比べ270百万円の増収」と記載されていますが、要因については「販売が増加」「売上総利益率の上昇」などの定性的説明です。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「事業別に「量産案件等の受注増」「通電検査機…の販売が増加」「機械修理・メンテナンス…消耗品の販売が増加」などと記載されています。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績について「売上高は増加いたしました」「営業利益139百万円」と断定する一方、見通しについて「不確定な要素があり」「合理的に見積もることが困難」と記載されています。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「損益計算書に「自 2025年12月21日 至 2026年９月20日」とあり、売上高2,888,420千円、営業利益139,614千円などの数値が記載されています。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「中東情勢の長期化や自然災害」、「原材料・エネルギー価格の変動」、「石油由来材料の調達環境への懸念」、「案件の受注時期や検収時期には不確定な要素」と記載されています。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「前年同四半期比10.3％増」、「前年同四半期は33百万円の営業損失」など、前年同期との比較が行われています。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「「セットメーカー向け量産案件等の受注増」と記載されていますが、受注高・受注残高の数値は記載されていません。」）