# 太洋テクノレックス（6663）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6663
English name: TAIYO TECHNOLEX CO.,LTD.
業種: 電機・精密

## 事業の概要

本中間連結会計期間において、太洋テクノレックスは電子基板関連を中核とする複数事業を展開しており、事業構成は「電子基板事業」「テストシステム事業」「鏡面研磨機事業」「産機システム事業」の4つの報告セグメントで構成される。売上高は1,782百万円（前年同期比10.9％増）となり、営業利益は83百万円、経常利益は79百万円、親会社株主に帰属する中間純利益は39百万円であった。セグメント別には電子基板事業が最も大きく、次いで鏡面研磨機事業、テストシステム事業、産機システム事業の順である。事業内容に重要な変更はなく、主要な関係会社に異動はない。

## 提出書類

- [2026-07-31 半期報告書](https://komori.app/company/6663/filing/2025-h1)
- [2026-03-17 有価証券報告書](https://komori.app/company/6663/filing/2024-fy)
- [2025-07-31 半期報告書](https://komori.app/company/6663/filing/2024-h1)
- [2025-03-18 有価証券報告書](https://komori.app/company/6663/filing/2023-fy)

## 適時開示

- [2026-07-30 2026年12月期 第2四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕（連結）](https://komori.app/company/6663/disclosure/20260713592535) — 売上高は前年同期比10.9％増となり、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する中間純利益はいずれも前年同期の赤字から黒字に転換しました。
- [2026-07-29 2026年12月期　第2四半期（中間期）業績予想の修正に関するお知らせ](https://komori.app/company/6663/disclosure/20260713592538) — 2026年12月期の第2四半期（中間期）予想を、売上高は下方修正した一方、営業損益・経常損益・中間純損益は上方修正した。通期予想は従来のまま据え置いた。
- [2026-04-24 2026年12月期 第1四半期決算短信〔日本基準〕（連結）](https://komori.app/company/6663/disclosure/20260406598632) — 売上高はAI関連需要などを背景に前年同期比4.7％増加した。電子基板事業の増収と人件費の減少により、営業利益・経常利益・最終利益はいずれも前年同期の赤字から黒字に転じた。
- [2026-04-03 譲渡制限付株式報酬としての新株式の払込完了に関するお知らせ](https://komori.app/company/6663/disclosure/20260330592777) — 譲渡制限付株式報酬として、取締役4名への新株式70,000株の発行について払込みが完了した。
- [2026-03-18 譲渡制限付株式報酬としての新株式発行に関するお知らせ](https://komori.app/company/6663/disclosure/20260316582165) — 取締役4名に対し、譲渡制限付株式報酬として普通株式70,000株を新たに発行することを決議した。株式は30年間の譲渡制限付きで、一定の退任条件などに該当すると会社が無償取得する。
- [2026-03-18 代表取締役の異動及び新役員体制に関するお知らせ](https://komori.app/company/6663/disclosure/20260316582135) — 代表取締役会長の細江美則氏が取締役会長となり、代表取締役を退任しました。代表取締役は従来の2名体制から、代表取締役社長の細江正大氏1名体制に変更されました。
- [2026-03-18 コーポレート・ガバナンスに関する報告書 2026/03/18](https://komori.app/company/6663/disclosure/20260216562801) — コーポレート・ガバナンス体制と適時開示体制を示した報告書だが、前回からの具体的な変更内容は記載されていない。
- [2026-03-09 資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応について（更新版）](https://komori.app/company/6663/disclosure/20260303574771) — 従来の資本コストを意識した経営方針を更新し、2026年12月期から2028年12月期までの中期経営計画、事業戦略、財務戦略、KPIを再策定した。2025年12月期は売上高が計画を下回った一方、営業利益と当期純利益は計画を上回り、ROEは5.3％まで改善した。