# 会計上の見積り開示基準の適用｜メディアリンクス（6659）の変遷

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## 経過

- FY2021 初出 「「会計上の見積りの開示に関する会計基準」（企業会計基準第31号　2020年３月31日）を当連結会計年度の年度末に係る連結財務諸表から適用し、連結財務諸表に重要な会計上の見積りに関する注記を記載しております。」 — 当年度末から会計上の見積りに関する注記を適用し、繰延税金資産及び商品・製品の評価に関する見積り情報を開示している。 (https://komori.app/company/6659/filing/2020-fy)
- FY2023 再掲 「重要な会計上の見積りに関する注記を記載しております。」 — 繰延税金資産、商品及び製品の評価など、会計上の見積りに関する情報開示を継続している。 (https://komori.app/company/6659/filing/2022-fy)
- FY2025 再掲 「会計上の見積りにより当連結会計年度に係る連結財務諸表にその額を計上した項目であって、翌連結会計年度に係る連結財務諸表に重要な影響を及ぼす可能性があるものは、次のとおりです。」 — 繰延税金資産、商品及び製品の評価など、会計上の見積りに関する情報開示を継続している。 (https://komori.app/company/6659/filing/2024-fy)