# 収益認識会計基準の2022年適用｜メディアリンクス（6659）の変遷

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## 経過

- FY2019 初出 「2022年３月期の期首から適用します。」 — 収益認識に関する会計基準等を2022年３月期の期首から適用する予定であり、連結財務諸表への影響額は現時点で評価中としている。 (https://komori.app/company/6659/filing/2018-fy)
- FY2021 再掲 「2022年３月期の期首から適用します。」 — 収益認識に関する会計基準等を2022年３月期の期首から適用する予定であり、影響額は現時点で評価中としている。 (https://komori.app/company/6659/filing/2020-fy)
- FY2022-Q1 達成 「「収益認識に関する会計基準」等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしています。」 — 2022年3月期の期首から適用予定としていた収益認識会計基準等を実際に適用した。利益剰余金の期首残高および当四半期損益への影響はない。 (https://komori.app/company/6659/filing/2021-q1)
- FY2022-Q2 再掲 「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　2018年３月30日公表分。「以下「収益認識会計基準」という。）等を第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしています。」 — 2022年3月期の期首から適用した収益認識会計基準等について、上期においても適用を継続している。期首利益剰余金および上期損益への影響はない。 (https://komori.app/company/6659/filing/2021-q2)
- FY2022-Q3 再掲 「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　2018年３月30日公表分。「以下「収益認識会計基準」という。）等を第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしています。」 — 第１四半期連結会計期間の期首から適用した収益認識会計基準等を継続して適用しており、当第３四半期累計期間の損益への影響はない。 (https://komori.app/company/6659/filing/2021-q3)
- FY2023 再掲 「当社は、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしています。」 — 2022年3月期から適用した収益認識会計基準に基づく処理を継続している。 (https://komori.app/company/6659/filing/2022-fy)
- FY2025-H1 再掲 「当社は、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしています。」 — 2022年3月期から適用した収益認識会計基準に基づく処理を継続している。 (https://komori.app/company/6659/filing/2024-h1)
- FY2025 再掲 「当社は、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしています。」 — 2022年3月期から適用した収益認識会計基準に基づく処理を継続している。 (https://komori.app/company/6659/filing/2024-fy)