# 技術・規格変化による製品陳腐化リスク｜メディアリンクス（6659）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「急激な技術の進歩、規格・標準の変化により、当社が開発する製品が市場が求める通信方式や放送方式等に適合できない可能性があること。」 — 新製品投入の遅れ、市場支持を得られない可能性、開発資金・資源の確保もリスクとしている。 (https://komori.app/company/6659/filing/2015-fy)
- FY2017 顕在化 「欧州市場とアジア市場は、通信キャリア向け映像伝送装置関連の開発が遅れ、新製品が投入できず…新規開拓低調がだったことにより、減収となりました。」 — 技術・製品開発の遅延が新製品投入不能と欧州・アジアの新規開拓低調、減収として実際に表れている。 (https://komori.app/company/6659/filing/2016-fy)
- FY2018 顕在化 「また、映像伝送の標準規格であるSMPTE2110により、新しいIPカプセル化と時刻同期の基準についての標準化が定まりつつありますが、完全なソリューションがなく、放送システムとしての導入が進んでいない状況です。」 — 技術・規格の変化に対して完全なソリューションがなく、放送システムへの導入が進まない状況が実際の市場停滞要因として記載された。 (https://komori.app/company/6659/filing/2017-fy)
- FY2019 再掲 「急激な技術革新が進んでいます。その性質から、製品の開発と市場への投入プロセスは、不確実なものであり、以下をはじめとした様々なリスクが含まれており、これらの要因が当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」 — 技術革新、規格変化、新製品投入遅延、市場支持獲得の不確実性を引き続き開示している。 (https://komori.app/company/6659/filing/2018-fy)
- FY2021 再掲 「その性質から、製品の開発と市場への投入プロセスは、不確実なものであり、以下をはじめとした様々なリスクが含まれており、これらの要因が当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」 — 技術革新、規格変化、新製品投入遅延、市場支持獲得の不確実性を引き続き開示している。 (https://komori.app/company/6659/filing/2020-fy)
- FY2023 再掲 「その性質から、製品の開発と市場への投入プロセスは不確実なものであり、以下をはじめとした様々なリスクが含まれており、これらの要因が当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」 — 技術革新、規格変化、新製品投入遅延、市場支持獲得の不確実性を引き続き開示している。 (https://komori.app/company/6659/filing/2022-fy)
- FY2025-H1 再掲 「なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」 — 技術・規格変化、新製品開発と市場投入の不確実性に関する研究開発活動について、重要な変更はないと記載されている。 (https://komori.app/company/6659/filing/2024-h1)
- FY2025 再掲 「その性質から、製品の開発と市場への投入プロセスは不確実なものであり、以下をはじめとした様々なリスクが含まれており、これらの要因が当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」 — 技術革新、規格変化、新製品投入遅延、市場支持獲得の不確実性を引き続き開示している。 (https://komori.app/company/6659/filing/2024-fy)
- 2026-05-12 初出 「当社は、モデルチェンジによる旧型製品の販売終了を決定いたしました。」 — モデルチェンジに伴う旧型製品の販売終了決定と、それに伴う棚卸資産評価損503百万円の計上が初めて適時開示された。 (https://komori.app/company/6659/disclosure/20260512524655)
- 2026-05-14 前進 「当期純損失が膨らんだ理由は、モデルチェンジによる旧型製品の販売終了の決定に伴う棚卸資産評価損を特別損失に計上したことによるものです。」 — 5月12日に開示された旧型製品の販売終了と過剰在庫評価について、棚卸資産評価損503百万円の計上が通期決算で確認され、会計上の影響が具体化した。 (https://komori.app/company/6659/disclosure/20260514533249)
- 2026-06-05 達成 「販売を終了した製品に加えて販売終了を予定している製品の原材料についての棚卸資産評価損を売上原価に計上した影響で、売上総利益率は45.1％、売上総利益は1,053百万円（同32.6％減）となりました。」 — 旧型製品の販売終了決定に伴う棚卸資産評価損に加え、販売終了予定製品の原材料についても評価損が計上され、会計上の影響が通期計算書類で確認された。 (https://komori.app/company/6659/disclosure/20260604562397)
- FY2026 顕在化 「販売を終了した製品に加えて販売終了を予定している製品の原材料についての棚卸資産評価損を売上原価に計上した影響で、売上総利益率は45.1％、売上総利益は1,053百万円（同32.6％減）となりました。」 — モデルチェンジに伴う旧型製品の販売終了と販売終了予定製品の原材料評価により、棚卸資産評価損が計上され、製品陳腐化・移行リスクが実際の損失として現れた。 (https://komori.app/company/6659/filing/2025-fy)