# 成長力・収益力・変化対応力の強化｜オムロン（6645）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「「成長力」「収益力」「変化対応力」の強化に取り組んだ。」 — 自走的成長を支える重点的な経営能力として三つの要素を掲げている。 (https://komori.app/company/6645/filing/2015-fy)
- FY2018 前進 「「全事業での『稼ぐ力』の向上による利益創出」においては、すべての事業で「稼ぐ力」が着実に向上し、売上総利益率は2.3ポイント上昇し、41.6%となった。」 — 全事業の稼ぐ力向上を掲げ、売上総利益率が前年同期比2.3ポイント上昇して41.6％となった。 (https://komori.app/company/6645/filing/2017-fy)
- FY2020 前進 「こうした取り組みの結果、売上高が減少する中でもGP率は向上しており、稼ぐ力は確実に高まっています。これは、ソリューション提案による単価アップや競争力の高い新商品の上市、変動費や製造固定費削減など生販開企が一体となって取り組んだ結果です。」 — 売上高が減少する環境下でも、ソリューション提案、新商品、変動費・製造固定費削減により収益力を高めたと説明している。 (https://komori.app/company/6645/filing/2019-fy)
- FY2021-Q1 前進 「また、コロナ禍において防疫必需品や衛生用品などの生産設備や血圧計・体温計への需要が急増し、変化対応力を発揮してこれらの社会的ニーズに応えました。」 — 新型コロナウイルス感染症下で急増した防疫・衛生関連設備および血圧計・体温計の需要に対応したことを、変化対応力の発揮として説明している。 (https://komori.app/company/6645/filing/2020-q1)
- FY2021-Q2 前進 「また、ヘルスケア事業においては、新型コロナウイルス感染症の拡大で健康管理や疾病予防の意識が高まる中、血圧計や体温計の需要増に対して生産能力の増強などでスピーディに対応しました。」 — 感染症下での需要変化に対し、生産能力の増強などを通じて迅速に対応したと説明している。 (https://komori.app/company/6645/filing/2020-q2)
- FY2021-Q3 前進 「当第３四半期連結累計期間では、売上高は前年同期比で減少しましたが、売上総利益率は、付加価値率向上や生産性向上などに継続して取り組み、過去最高となりました。また、期初に計画した年間200億円規模の固定費削減を前倒しで完遂しました。」 — 減収環境下でも、付加価値率・生産性の向上と固定費削減により売上総利益率を過去最高とし、収益力・変化対応力の進展を示している。 (https://komori.app/company/6645/filing/2020-q3)
- FY2021 前進 「この10年間注力してきた売上総利益率を2011年度の36.8％から2020年度に45.5％へと向上させました。」 — VG2020の10年間を通じ、収益力・変化対応力の成果として売上総利益率を36.8％から45.5％へ改善したと説明している。 (https://komori.app/company/6645/filing/2020-fy)
- FY2022-Q1 前進 「営業利益は、これまで高めてきた収益力と売上高増加の相乗効果により、前年同期比で倍増となりました。なお、売上総利益率、営業利益、税引前四半期純利益、および当社株主に帰属する四半期純利益は、第１四半期連結累計期間としては過去最高となりました。」 — 第1四半期の営業利益が前年同期比で倍増し、売上総利益率、営業利益、税引前四半期純利益、親会社株主帰属利益が同期間として過去最高となった。 (https://komori.app/company/6645/filing/2021-q1)
- FY2022-Q2 前進 「売上総利益率は、部材・原材料価格や物流費の高騰の影響を受けましたが、変動費低減や生産効率化などの内部努力により、前年同期比で向上しました。営業利益は、これまでに培ってきた高い収益力と売上高増加の相乗効果により、前年同期比で大きく増加しました。なお、売上総利益率、営業利益および税引前四半期純利益は、第２四半期連結累計期間としては過去最高となりました。」 — 原材料・物流費高騰の影響下でも、変動費低減と生産効率化により売上総利益率を46.2％へ改善し、営業利益は前年同期比85.0％増、税引前四半期純利益は同75.7％増となった。売上総利益率、営業利益、税引前四半期純利益はいずれも第2四半期連結累計期間として過去最高となった。 (https://komori.app/company/6645/filing/2021-q2)
- FY2022-Q3 前進 「売上総利益率は、部材価格・物流費の高騰の影響を受けましたが、変動費低減や生産効率化などの内部努力により、前年同期比で向上しました。営業利益は、これまでに培ってきた高い収益力と売上高増加により、前年同期比で大きく増加しました。なお、営業利益は第３四半期連結累計期間としては過去最高となりました。」 — 部材価格・物流費高騰の影響下でも、変動費低減や生産効率化により売上総利益率は45.9％へ改善し、営業利益は669億円、前年同期比57.5％増で第3四半期累計期間として過去最高となった。 (https://komori.app/company/6645/filing/2021-q3)
- FY2023-Q1 その他 「売上総利益率は、昨年度から実施している売価の適正化の成果はあるものの、部材・原材料価格や物流費の高騰などの影響を受け、前年同期比で低下しました。」 — 売価の適正化を継続した成果はあるものの、部材・原材料価格と物流費の高騰により、売上総利益率は前年同期比で低下した。 (https://komori.app/company/6645/filing/2022-q1)
- FY2023-Q2 前進 「当第２四半期連結累計期間の業績結果は以下のとおりです。」 — 上海ロックダウン後の生産回復と高水準の受注残に対応する供給力強化により売上高は前年同期比9.5％増となり、営業利益の減少幅も第1四半期の54％減から9％減まで縮小した。一方、部材価格高騰等により売上総利益率は44.9％へ低下した。 (https://komori.app/company/6645/filing/2022-q2)
- FY2023-Q3 前進 「売上総利益率は、部材価格高騰や第１四半期における制御機器事業の主力工場の稼働率低下などの影響を受けましたが、全社で価格適正化などの付加価値率改善に継続して取り組み、前年同期比での低下幅を第２四半期累計実績から縮小しました。また、中期経営計画（SF 1st Stage）の目標達成に向け、将来成長のための積極的な投資は継続しました。これらの結果、営業利益は前年同期比で大幅に増加しました。なお、売上高・営業利益は、ともに第３四半期連結累計期間における過去最高となりました。」 — 部材価格高騰や工場稼働率低下の影響下で、価格適正化・付加価値率改善を継続し、売上高と営業利益が第3四半期累計期間として過去最高となった。 (https://komori.app/company/6645/filing/2022-q3)
- FY2024-Q1 前進 「売上総利益率は、全社で取組んできた価格適正化やコストダウンの成果により、前年同期比で0.9P改善しました。これらの結果、当第１四半期における営業利益は、前年同期比で増加しました。」 — 価格適正化・コストダウンにより売上総利益率が前年同期比0.9ポイント改善し、営業利益も増加した。 (https://komori.app/company/6645/filing/2023-q1)
- FY2024-Q2 その他 「売上総利益率は、継続して価格適正化や変動費コストダウンに取組みましたが、事業構成比変動影響や、制御機器事業における売上高減少に伴う付加価値率低下等により、前年同期比で低下しました。営業利益については、上記要因に加えて、インフレ影響による人件費の増加や、将来の成長に向けた活動費の増加もあり、前年同期比で大きく減少しました。」 — 価格適正化や変動費コストダウンを継続したものの、事業構成、IABの減収、インフレによる人件費、成長活動費の増加により、上期の売上総利益率と営業利益が低下した。 (https://komori.app/company/6645/filing/2023-q2)
- FY2024-Q3 その他 「売上総利益率は、価格適正化や変動費コストダウンの取組みの成果はあったものの、事業構成比変動影響や、制御機器事業における商品の構成比変動、滞留在庫に対する評価損の計上による付加価値率の低下の影響が大きく、前年同期比で低下しました。」 — 価格適正化や変動費コストダウンの成果があった一方、事業・商品構成の変動と滞留在庫の評価損による付加価値率低下が大きく、売上総利益率は45.0％から42.5％へ低下した。営業利益も前年同期比63.5％減となった。 (https://komori.app/company/6645/filing/2023-q3)
- FY2024 悪化 「売上総利益率は、価格適正化や変動費コストダウンの取組みの成果はあったものの、事業構成比変動影響や制御機器事業における商品の構成比変動、滞留在庫に対する評価損の計上による付加価値率の低下の影響が大きく、前期比で低下しました。」 — 価格適正化やコストダウンを継続したものの、事業・商品構成の変動と滞留在庫評価損の影響が上回り、通期の収益性が低下した。 (https://komori.app/company/6645/filing/2023-fy)
- FY2025-H1 前進 「営業利益については、売上総利益率が前年同期比で改善したことに加え、2024年２月26日に発表した構造改革プログラム「NEXT2025」の効果もあり収益性は着実に改善しましたが、売上高減少による影響が大きく前年同期比で減少しました。なお、前年同期比での営業利益の減少幅は、第１四半期の△56.2%から当中間連結会計期間では△6.9%まで縮小しています。」 — NEXT2025と粗利率改善により収益性が改善し、営業利益の前年同期比減少幅が第1四半期の56.2％減から上期の6.9％減へ縮小した。一方、売上高減少の影響により営業利益は前年同期を下回った。 (https://komori.app/company/6645/filing/2024-h1)
- FY2025 前進 「当期（2024年度）における当社グループの業績は、売上高は前期比で減収となりましたが、営業利益は増益となりました。営業利益については、売上総利益率が前期比で改善したことに加え、2024年2月26日に発表した「NEXT2025」の効果もあり収益性は着実に改善し、前期比57.4%の増益となりました。」 — 減収下でも、粗利率改善とNEXT2025の効果により営業利益が前期比57.4％増となり、収益力の改善を具体的に示した。 (https://komori.app/company/6645/filing/2024-fy)
- FY2026-H1 その他 「営業利益は、売上高の増加や、構造改革プログラム「NEXT2025」による固定費改善の効果があった一方で、原材料価格の高騰、物流コストの上昇、米国関税政策の影響などによる売上総利益率の低下や、将来成長に向けた開発投資の実行により、前年同期比で減少しました。」 — 売上高は増加したものの、原材料・物流コスト、米国関税政策による粗利率低下と開発投資の実行により、上期営業利益は前年同期比7.8％減となった。 (https://komori.app/company/6645/filing/2025-h1)
- 2026-05-13 前進 「業績悪化の要因となった課題に早急に対応したことで制御機器事業を中心に各事業の再成長への道筋をつけると共に、2024年度および2025年度の2年間で、固定費を2023年度比で約350億円削減したことで、2年連続の増収増益を達成しました。」 — NEXT2025による固定費削減と2年連続の増収増益を実績として示した。一方、収益・成長基盤の再構築は道半ばと記載している。 (https://komori.app/company/6645/disclosure/20260513529706)
- 2026-05-13 実績引用 「全社実績は、制御機器事業がグループを牽引し増収増益」 — 2025年度の全社実績について、制御機器事業が牽引する増収増益を実績として示している。 (https://komori.app/company/6645/disclosure/20260513529795)
- FY2026 前進 「営業利益は、原材料価格の高騰、物流コストの上昇、米国関税政策の影響などによる売上総利益率が低下したほか、2025年11月7日に発表した2030年度までの中期ロードマップ「SF 2nd Stage」の実現に向けた成長投資の実施があったものの、売上拡大および業績状況に応じた固定費コントロールを行った結果、前期比で増加しました。」 — コスト・関税影響と成長投資があった一方、売上拡大と固定費コントロールにより営業利益が前期比で増加した。 (https://komori.app/company/6645/filing/2025-fy)
- 2026-08-05 前進 「営業利益は、主に制御機器事業における増収効果や継続的な収益性向上施策の効果により前年同期を大きく上回りました。」 — 第1四半期の営業利益が前年同期の58億円から189億円へ増加し、増収効果と収益性向上施策の効果を具体的に示した。 (https://komori.app/company/6645/disclosure/20260804509051)
- 2026-08-05 前進 「全社実績は、制御機器事業がグループ全体を牽引し、大幅な増収増益」 — 2026年度第1四半期は、制御機器事業を主因として全社売上高・営業利益が前年同期比で増加し、成長力・収益力の改善を実績で示した。 (https://komori.app/company/6645/disclosure/20260805510293)
- 2026-10-16 前進 「「実行力」を強化し、「結果」に拘る組織へと変革します」 — 統合レポートで、構造改革後の成長を実行力・結果創出の組織変革と結び付けて具体化している。 (https://komori.app/company/6645/disclosure/20261015551848)