# 開発プロセス管理と要素技術の先行蓄積｜ミマキエンジニアリング（6638）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「製品開発プロセスを要所で区切って進行状況の期限管理を徹底する一方で、次の開発ステップに移行可能かどうかの審査を厳格化して、常に設計品質の向上に努めてまいります。また、製品を成り立たせる根幹となる要素技術の開発への取り組みを強化し、製品開発に先行して要素技術を蓄積することにより、製品の品質向上と開発期間の短縮につなげてまいります。」 — 開発段階の期限管理・審査厳格化と、製品開発に先行する要素技術蓄積を施策としている。 (https://komori.app/company/6638/filing/2015-fy)
- FY2017-Q1 再掲 「当社では、市場ニーズに合わせて素早く製品化するため、製品を成り立たせる根幹となる要素技術の開発を製品開発に先行して進めております。要素技術を各プロジェクトが共有し、積極的に共通化・標準化設計を展開することにより、開発期間の短縮を図るとともに高品質かつコストパフォーマンスの高い製品開発を行っております。」 — 要素技術の先行開発方針を、プロジェクト間共有、共通化・標準化設計とともに再確認している。 (https://komori.app/company/6638/filing/2016-q1)
- FY2017-Q3 再掲 「当社では、市場ニーズに合わせて素早く製品化するため、製品を成り立たせる根幹となる要素技術の開発を製品開発に先行して進めております。製品開発に直結する開発体制としては、機構設計技術（メカ）、制御設計技術（ハード）、機器組み込みソフトウェア技術（ファームウェア）、アプリケーションソフトウェア技術及びインク技術の５分野からなる技術を結集して、技術本部内のプロジェクトチームが製品化を進めております。」 — 要素技術の先行開発と、5分野の技術を結集したプロジェクトチームによる製品化を再確認している。 (https://komori.app/company/6638/filing/2016-q3)
- FY2018-Q1 再掲 「当社では、市場ニーズに合わせて素早く製品化するため、製品を成り立たせる根幹となる要素技術の開発を製品開発に先行して進めております。製品開発に直結する開発体制としては、機構設計技術（メカ）、制御設計技術（ハード）、機器組み込みソフトウェア技術（ファームウェア）、アプリケーションソフトウェア技術及びインク技術の５分野からなる技術を結集して、技術本部内のプロジェクトチームが製品化を進めております。要素技術を各プロジェクトが共有し、積極的に共通化・標準化設計を展開することにより、開発期間の短縮を図るとともに高品質かつコストパフォーマンスの高い製品開発を行っております。」 — 要素技術の先行開発、5分野の技術を結集したプロジェクトチーム、共通化・標準化設計による開発期間短縮と品質向上の方針を再確認している。 (https://komori.app/company/6638/filing/2017-q1)
- FY2018-Q2 再掲 「当社の総人員の約３割にあたる約260名が開発部門に属し、研究開発活動を積極的に進めております。当社では、市場ニーズに合わせて素早く製品化するため、製品を成り立たせる根幹となる要素技術の開発を製品開発に先行して進めております。」 — 総人員の約3割にあたる約260名を開発部門に配置し、要素技術を製品開発に先行して蓄積する方針を再確認している。 (https://komori.app/company/6638/filing/2017-q2)
- FY2018-Q3 再掲 「当社の総人員の約３割にあたる約260名が開発部門に属し、研究開発活動を積極的に進めております。当社では、市場ニーズに合わせて素早く製品化するため、製品を成り立たせる根幹となる要素技術の開発を製品開発に先行して進めております。製品開発に直結する開発体制としては、機構設計技術（メカ）、制御設計技術（ハード）、機器組み込みソフトウェア技術（ファームウェア）、アプリケーションソフトウェア技術及びインク技術の５分野からなる技術を結集して、技術本部内のプロジェクトチームが製品化を進めております。」 — 開発部門に約260名を配置し、要素技術の先行開発と5分野の技術を結集したプロジェクトチームによる製品化を継続している。 (https://komori.app/company/6638/filing/2017-q3)
- FY2021-Q3 再掲 「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動に係る費用の総額は、23億97百万円であります。なお、当該金額には既存製品の改良、応用等に関する費用が含まれており、「研究開発費等に係る会計基準」（企業会計審議会）に規定する「研究開発費」は、14億１百万円であります。また、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」 — 研究開発活動の状況に重要な変更はないとしつつ、第3四半期累計の活動費総額23億97百万円、会計上の研究開発費14億1百万円を記載している。 (https://komori.app/company/6638/filing/2020-q3)
- FY2021 再定義 「要求機能に対し、あらかじめ準備された製品・ユニット・部品・技術情報より適切なものを選び、組合せにより新しい製品を開発するモジュール開発により、売上高の拡大と同時にSKU＝在庫の削減につなげること等に取り組んでまいります。また、基盤となる製品プラットフォームを横展開して、短期間で効率的に新製品を投入する開発プロセスを確立し、開発サイクルの短縮化を進めてまいります。」 — 要素技術の先行蓄積に加え、モジュール開発と製品プラットフォームの横展開による開発サイクル短縮・SKU削減へ施策を具体化している。 (https://komori.app/company/6638/filing/2020-fy)
- FY2022 前進 「これらの活動の結果、2022年3月期には、上期６機種、下期４機種の合計10機種の新製品を発表し市場投入するなど、既に具体的な成果に繋がっていますので、今後もこの取組みの一層の強化・充実を図ってまいります。」 — モジュール開発、製品プラットフォームの横展開、開発サイクル短縮の取り組みについて、2022年3月期に上期6機種・下期4機種、合計10機種を市場投入した実績を記載している。 (https://komori.app/company/6638/filing/2021-fy)
- FY2024 前進 「これらの活動の結果、2022年３月期から2024年３月期にかけての二年間で合計19機種の新製品を発表し市場投入するなど、既に具体的な成果に繋がっていますので、今後もこの取り組みの一層の強化・充実を図ることにより、「新しさと違い」を出せる製品の市場投入を進めてまいります。」 — モジュール開発、製品プラットフォームの横展開、開発サイクル短縮の取り組みについて、2022年3月期から2024年3月期までの2年間に合計19機種を市場投入した実績を記載している。 (https://komori.app/company/6638/filing/2023-fy)
- FY2025 前進 「国内従業員の約４割にあたる約500名が開発部門に属し、研究開発活動を積極的に進めております。」「これらの活動の結果、2024年３月期から2025年３月期までの２年間で合計16機種の新製品を発表し市場投入を実現しております。」 — 開発部門の人員を約500名と示し、2024年3月期から2025年3月期までの2年間で16機種を市場投入した実績を記載している。 (https://komori.app/company/6638/filing/2024-fy)
- 2026-06-01 前進 「これらの活動の結果、2024年３月期から2026年３月期までの３年間においてプリンタ本体は、合計22機種の新製品を市場投入しました。」 — 新製品の市場投入実績を、2024年3月期から2026年3月期までの3年間で合計22機種と具体化している。 (https://komori.app/company/6638/disclosure/20260529555436)
- FY2026 前進 「これらの活動の結果、2024年３月期から2026年３月期までの３年間においてプリンタ本体は、合計22機種の新製品を市場投入しました。」 — モジュール開発、製品プラットフォームの横展開、開発サイクル短縮の取り組みについて、2024年3月期から2026年3月期までの3年間にプリンタ本体22機種を市場投入した実績を記載している。 (https://komori.app/company/6638/filing/2025-fy)