# 最終製品需要・顧客生産・為替変動による業績影響｜テラプローブ（6627）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「当社グループが業務を受託する半導体製品は、スマートフォンなどのモバイル機器を中心に、PC、デジタル家電、車載用途など幅広い分野で使用されております。これらの最終製品の市場動向、顧客の生産動向、同業他社との競争、為替相場の変動等といった当社グループを取り巻く経済状況の変化は、当社グループの財政状態及び経営成績に悪影響を及ぼす可能性があります。」 — スマートフォン、PC、デジタル家電、車載用途などの需要動向を業績影響要因としている。 (https://komori.app/company/6627/filing/2015-fy)
- FY2016-Q2 顕在化 「スマートフォンの成長がグローバルで鈍化傾向にあることなどから、需要が弱含む状況が継続いたしました。」 — 従来リスクとしていた最終製品需要の変動が、スマートフォン需要の弱含みと当四半期の減収減益として現れたと記載している。 (https://komori.app/company/6627/filing/2016-q1)
- FY2016-Q3 顕在化 「ウエハレベルパッケージに関する事業の譲渡、国内のメモリ製品の生産ミックスの変化や熊本地震の影響などにより売上高は8,430百万円(前年同期比27.5%減)となりました。」 — 事業譲渡、生産ミックスの変化、熊本地震が実際の減収要因として引き続き現れている。 (https://komori.app/company/6627/filing/2016-q2)
- FY2016-Q4 顕在化 「その結果、当第３四半期連結累計期間における当社グループの業績につきましては、ウエハレベルパッケージに関する事業の譲渡、国内のメモリ製品の生産ミックスの変化が継続していることや熊本地震の影響などにより、売上高は13,415百万円(前年同期比22.1%減)、営業利益は1,472百万円(前年同期比35.9%減)、経常利益は1,625百万円(前年同期比23.5%減)となりました。」 — 第3四半期累計でも事業譲渡、生産ミックスの変化、熊本地震の影響が減収減益要因として継続している。一方、第3四半期会計期間単体では売上高・営業利益が前四半期から増加した。 (https://komori.app/company/6627/filing/2016-q3)
- FY2017 顕在化 「当社グループでは、当連結会計年度において、台湾の子会社における受託量が大幅に増加いたしましたが、ウエハレベルパッケージに関する事業の譲渡や国内主要顧客製品の生産ミックス、熊本地震の影響などにより、売上高は18,812百万円（前年同期比17.2%減）、営業利益は2,334百万円（前年同期比16.1%減）となりました。」 — 事業譲渡、生産ミックス、熊本地震の影響が通期の減収減益要因として現れた。売上高は188億12百万円、営業利益は23億34百万円となった。 (https://komori.app/company/6627/filing/2016-fy)
- FY2017 顕在化 「近年の半導体市場を牽引してきたスマートフォンの成長には陰りが出てきております。」 — スマートフォン成長鈍化を脅威として引き続き明示し、主要顧客が自社保有設備によるテスト製品へシフトしていることも業績影響要因として記載している。 (https://komori.app/company/6627/filing/2016-fy)
- FY2017-Q2 顕在化 「当第１四半期連結累計期間のメモリ事業は、主要顧客の生産ミックスの変化による影響が大きく、前四半期と比較して、売上高、利益ともに減少いたしました。」 — 主要顧客の生産ミックスの変化がメモリ事業の売上高・利益の減少として当四半期にも現れた。 (https://komori.app/company/6627/filing/2017-q1)
- FY2017-Q3 顕在化 「当第２四半期連結会計期間において、当社グループでは、主要顧客の生産ミックスの変化が継続したことや、その他一部顧客で在庫調整が行われたことなどにより受託量が伸び悩んだため、売上高は5,918百万円（前四半期比0.5%減）、営業利益は607百万円（前四半期比1.8%減）となりました。」 — 主要顧客の生産ミックス変化に加え、一部顧客の在庫調整が受託量の伸び悩みと前四半期比の減収減益として現れた。 (https://komori.app/company/6627/filing/2017-q2)
- FY2018-Q2 顕在化 「車載向けLogic製品及び、民生機器向けLogic製品の需要が堅調に推移したものの、マイクロンメモリ ジャパン株式会社向け半導体テストサービス事業譲渡の影響が大きく、売上高は5,550百万円、営業利益は460百万円、経常利益は486百万円となり、当期第１四半期と比較して減少いたしました。」 — MMJ向け事業譲渡の影響が第2四半期の売上高・営業利益・経常利益の減少として実績化した。一方、車載向け・民生機器向けLogic製品の需要は堅調と記載している。 (https://komori.app/company/6627/filing/2018-q2)
- FY2018-Q3 顕在化 「Logic製品については、一部顧客で在庫調整が発生したものの、総じて受託量は増加いたしました。一方、DRAM製品については、当期第２四半期にマイクロンメモリ ジャパン株式会社向け半導体テストサービス事業を譲渡したことなどにより受託量が減少いたしました。」 — 一部顧客の在庫調整及びMMJ向け事業譲渡の影響が、第3四半期のLogic製品の受託動向及びDRAM製品の受託量減少として現れた。 (https://komori.app/company/6627/filing/2018-q3)
- FY2019-Q1 顕在化 「当第１四半期連結累計期間において、当社グループでは、前期後半から続くDRAM製品の需要低迷や車載向けLogic製品の在庫調整の影響などにより、前四半期と比較して売上高は減少いたしました。また、費用の削減に取り組むも、売上高の減少幅を補うことができず、営業損益、経常損益ともに悪化いたしました。一方で、特別利益として地方自治体助成金や固定資産売却益を計上したことなどにより、前四半期と比較して、親会社株主に帰属する四半期純損益は改善いたしました。これらの結果、当第１四半期連結累計期間の当社グループの売上高は4,025百万円（前年同期比36.1％の減少）、営業損益は297百万円の損失（前年同期は886百万円の利益）、経常損益は358百万円の損失（前年同期は827百万円の利益）、親会社株主に帰属する四半期純損益は47百万円の損失（前年同期は159百万円の利益）となりました。」 — 前期後半から続くDRAM需要低迷と車載向けLogic製品の在庫調整が、減収および営業損失・経常損失として実績化した。 (https://komori.app/company/6627/filing/2019-q1)
- FY2019-Q2 悪化 「当第２四半期連結会計期間において、当社グループでは、DRAM製品の需要が緩やかではあるものの回復傾向を示し、また、民生向けLogic製品でも需要が増加いたしましたが、車載向けLogic製品の生産調整が続いたことや、スマートフォン向けイメージセンサの需要が低迷したことなどにより、全体として売上高は当期第１四半期と比較して減少し、3,853百万円（当期第１四半期比4.3%減）となりました。」 — DRAMや民生向けLogicの需要回復・増加がある一方、車載向けLogicの生産調整継続とスマートフォン向けイメージセンサ需要低迷により、売上高が前四半期比4.3％減少した。累計でも売上高は7,879百万円、前年同四半期比33.5％減となり、営業損失673百万円を計上した。 (https://komori.app/company/6627/filing/2019-q2)
- FY2019-Q3 対処 「当第３四半期連結会計期間において、当社グループの売上高は、当期第２四半期と比較して約14％増加いたしました。これは、2018年後半から続いた主要顧客の車載向けLogic製品の生産調整が一段落し、回復基調に転じたことや、スマートフォン向けイメージセンサの当社受託分が、顧客製品ミックスの変化による一時的な落ち込みから持ち直しの兆しを見せたことなどによるものです。」 — 主要顧客の車載向けLogic製品の生産調整が一段落し、スマートフォン向けイメージセンサ受託も持ち直しの兆しを見せたことで、第３四半期会計期間の売上高は前四半期比約14％増加した。一方、第３四半期累計では前年同期比28.2％減収、営業損失498百万円となっており、累計ベースの影響は残っている。 (https://komori.app/company/6627/filing/2019-q3)
- FY2019 悪化 「当連結会計年度において、当社グループの売上高は16,908百万円（前年同期比22.2％減）となり、前年同期と比較して減少いたしました。これは、2018年５月１日付でマイクロンメモリ ジャパン株式会社向け半導体テストサービス事業を譲渡したことや、その他メモリ顧客のDRAM製品の需要が低迷したこと、主要顧客の車載向けLogic製品の前期からの生産調整が終了したものの、受託量が以前の水準までの回復には至っていないことなどによるものです。」 — 事業譲渡、DRAM需要低迷、車載向けLogicの受託量未回復が通期の22.2％減収および営業損失・経常損失として現れた。第3・第4四半期の黒字回復にもかかわらず、通期ではリスク影響が残った。 (https://komori.app/company/6627/filing/2019-fy)
- FY2020-Q1 対処 「当第１四半期連結累計期間において、当社グループでは、前期第４四半期と比較して、主要顧客の車載向けLogic製品の受託量がファイナルテストの増加などにより堅調に推移した一方で、DRAM製品の受託量が生産調整などにより減少したことなどから、売上高は、ほぼ横ばいの4,699百万円（前期第４四半期比1.0％増）となりました。」 — 車載向けLogic製品の受託量増加とファイナルテストの拡大により、需要変動リスクの一部は緩和方向に動いた。一方、DRAM製品では生産調整による受託量減少が続いている。 (https://komori.app/company/6627/filing/2020-q1)
- FY2020-Q2 顕在化 「当第２四半期連結会計期間において、主要国間の貿易摩擦の影響や、個別顧客・個別製品の動向など、業績に影響する多様な要因がありましたが、新型コロナウイルス感染症の影響が顕在化し始めたことによる車載向けLogic製品の需要減少の影響がもっとも大きく、当社グループの売上高は、前四半期と比較して減少し、4,476百万円（当期第１四半期比4.7％減）となりました。」 — 新型コロナウイルス感染症による車載向けLogic製品の需要減少が顕在化し、第２四半期会計期間の売上高は前四半期比4.7％減少した。 (https://komori.app/company/6627/filing/2020-q2)
- FY2020-Q3 悪化 「当第３四半期連結会計期間において、当社グループでは、主に車載向けLogic製品に対する新型コロナウイルス感染症拡大の影響に加えて、主要国間の貿易摩擦の影響などによる需要の減少があった一方で、その新型コロナウイルス感染症による影響からの回復の兆しや、DRAM製品の需要増加など、明るい材料も見え始めました。これらの結果、当社グループの売上高は、当期第２四半期と比較して減少し、4,297百万円（当期第２四半期比4.0％減）となりました。」 — 新型コロナウイルス感染症と貿易摩擦による需要減少が継続し、第3四半期会計期間の売上高は前四半期比4.0％減少した。回復の兆しやDRAM需要増加も記載されているが、四半期損益は営業損失53百万円、経常損失161百万円となり、前四半期から悪化した。 (https://komori.app/company/6627/filing/2020-q3)
- FY2020 対処 「当連結会計年度において、主要国間の貿易摩擦の影響や、特に車載向けLogic製品に対する新型コロナウイルス感染症の影響による受託量の減少があった一方で、一昨年後半から始まった主要顧客の車載向けLogic製品の生産調整によって減少した受託量が前期第２四半期を底に回復に転じていたことや、新たなファイナルテストの受託を獲得したこと、また、新型コロナウイルス感染症による受託量の減少から回復し始めたことなどにより、売上高は18,339百万円（前年同期比8.5％増）となりました。」 — 貿易摩擦・感染症による需要減少は残ったが、車載Logic受託量の回復、新規ファイナルテスト、感染症影響からの回復により通期売上高は前年同期比8.5％増となった。 (https://komori.app/company/6627/filing/2020-fy)
- FY2021-Q1 対処 「当第１四半期連結累計期間において、当社グループの売上高は、車載向けロジック製品を中心に、需要が一段と強含みで推移したことから、前四半期と比較して増加し、5,490百万円（前期第４四半期比12.8％増）となりました。」 — 車載向けロジック製品を中心に需要が強含み、売上高は前四半期比12.8％増となった。需要変動リスクの影響は緩和方向に動いている。 (https://komori.app/company/6627/filing/2021-q1)
- FY2021-Q2 対処 「当第２四半期連結累計期間について、当社グループの売上高は、主要国間の貿易摩擦の影響と思われる受託量の減少などがあったものの、新型コロナウイルス感染症の影響を受けて減少していた車載向けロジック製品の受託量が回復し、また追加設備投資分の寄与も含め堅調に推移したことなどにより、前年同期と比較して増加し、11,809百万円（前年同期比28.7％増）となりました。」 — 貿易摩擦による受託量減少は残るものの、車載向けロジック製品の受託量回復と追加設備投資の寄与により、累計売上高は前年同期比28.7％増となった。 (https://komori.app/company/6627/filing/2021-q2)
- FY2021-Q3 顕在化 「当第３四半期連結会計期間において、当社グループの売上高は、メモリ製品の需要減があったものの、ロジック製品については、車載向けをはじめとして引き続き堅調な需要を維持し、当第３四半期に新規投資した設備分も寄与し始めたことなどから、前四半期と比較して増加し、6,693百万円（当期第２四半期比5.9％増）となりました。」 — メモリ製品の需要減が実際に生じた一方、車載向けを含むロジック製品の堅調な需要と新規設備の寄与により、第3四半期会計期間の売上高は前四半期比5.9％増となった。 (https://komori.app/company/6627/filing/2021-q3)
- FY2021 対処 「当社グループでは、当連結会計年度において、新型コロナウイルス感染症の感染拡大による業績への悪影響は限定的であり、当該感染症に端を発する半導体不足を背景とした需要の増加によって、受託量が増える状況にありました。」 — 感染症による業績への悪影響は限定的とし、半導体不足を背景とした需要・受託量の増加が生じた。通期売上高も前年同期比41.5％増となった。 (https://komori.app/company/6627/filing/2021-fy)
- FY2022-Q1 顕在化 「当第１四半期連結累計期間において、当社グループの売上高は、メモリ製品や、ロジック製品であるディスプレイコントローラの受託量が減少したものの、車載向けや5G基地局向け製品及びフラッシュメモリコントローラなどのロジック製品の受託量が増加したことに加え、連結決算時の外貨換算額が円安進行の影響を受けたため、前四半期と比較して増加し、7,578百万円（前期第４四半期比1.9％増）となりました。」 — メモリ製品およびディスプレイコントローラの受託量減少が実際に発生した。一方、車載・5G基地局向け等の受託量増加と円安による外貨換算の影響により、全体売上高は前四半期比1.9％増となった。 (https://komori.app/company/6627/filing/2022-q1)
- FY2022-Q3 顕在化 「当第３四半期連結会計期間において、当社グループの売上高は、メモリ製品や、ロジック製品であるディスプレイコントローラ等のコンシューマ向け製品の受託量が減少したものの、車載向けやフラッシュメモリコントローラなどのロジック製品の受託量が増加したことに加え、連結決算時の外貨換算額が円安進行の影響を受けたため、前四半期と比較して増加し、8,715百万円（当期第２四半期比6.0％増）となりました。」 — メモリ製品およびコンシューマ向けディスプレイコントローラ等の受託量減少が実際に発生した。一方、車載・フラッシュメモリコントローラ等のロジック製品の増加と円安の影響により、四半期売上高は前四半期比6.0％増となった。 (https://komori.app/company/6627/filing/2022-q3)
- FY2022 顕在化 「当連結会計年度において、コンシューマ向け製品の需給調整により、メモリ製品や、ロジック製品であるディスプレイコントローラ等の受託量が減少したものの、車載向けやフラッシュメモリコントローラ、5G基地局向け、サーバー用CPUなどのロジック製品の受託量が増加したこと、連結決算時の外貨換算額が円安進行の影響を受けたことなどから、前年同期と比較して増加し、33,212百万円（前年同期比28.0％増）となりました。」 — コンシューマ向け製品の需給調整による受託量減少が実際に発生した一方、成長分野のロジック製品の受託量増加と円安の影響により、通期売上高は前年同期比28.0％増となった。 (https://komori.app/company/6627/filing/2022-fy)
- FY2023-Q1 顕在化 「当第１四半期連結累計期間において、当社グループでは、5G基地局向けロジック製品の受託量が増加したものの、コンシューマ向け製品の需要低迷の影響を受け、メモリ製品や、ロジック製品であるフラッシュメモリコントローラの受託量が減少いたしました。また、車載向けロジック製品の受託量も、顧客ごとに動向の違いはあるものの、全体として若干減少いたしました。これらに加え、連結決算時の外貨換算額が、円高方向に変わった為替レートの影響を受けたことなどから、当社グループの売上高は、前四半期と比較して減少し、8,245百万円（前期第４四半期比5.2％減）となりました。」 — コンシューマ向け需要低迷、メモリ・フラッシュメモリコントローラの受託量減少、車載向け受託量の若干減少、円高方向の為替レートが実際の業績に現れ、売上高は前期第4四半期比5.2％減となった。 (https://komori.app/company/6627/filing/2023-q1)
- FY2023-Q2 顕在化 「当第２四半期連結会計期間において、当社グループでは、一時的な在庫調整により車載向けロジック製品の受託量が減少し、また、ロジック製品であるフラッシュメモリコントローラの受託量が前四半期に続き減少したものの、メモリ製品やロジック製品であるディスプレイコントローラの受託量の減少が底を打ったことや、同じくロジック製品であるサーバー用CPU・GPUの受託量が増加したこと、連結決算時の為替レートが円安になったことなどから、売上高は、前四半期と比較して増加し、8,616百万円（当期第１四半期比4.5％増）となりました。」 — 在庫調整、製品別受託量の減少、為替変動が四半期業績に実際に影響した。車載向け・フラッシュメモリコントローラの減少があった一方、サーバー用CPU・GPU等の増加と円安により売上高は前四半期比4.5％増となった。 (https://komori.app/company/6627/filing/2023-q2)
- FY2023-Q3 対処 「当第３四半期連結会計期間において、当社グループの売上高は、5G基地局向けロジック製品が減少したものの、一時的な在庫調整により減少していた車載向けロジック製品の受託量が回復に転じ、サーバー用CPU・GPUの受託量も増加したこと、為替レートが円安で推移したことなどから、前四半期と比較して増加しました。」 — 5G基地局向けは減少したものの、在庫調整で減少していた車載向け受託量が回復に転じ、サーバー用CPU・GPUも増加した。第3四半期会計期間の売上高は前四半期比6.6％増となり、需要変動リスクの一部は緩和方向に動いた。 (https://komori.app/company/6627/filing/2023-q3)
- FY2023 顕在化 「当連結会計年度において、当社グループの売上高は、メモリ製品や、ロジック製品のうち、フラッシュメモリコントローラの受託量が減少したものの、車載向けや5G基地局向け、サーバー用CPU・GPUなどの受託量が増加したこと、為替レートが円安で推移したことなどから、前年同期と比較して増加し、35,403百万円（前年同期比6.6％増）となりました。」 — メモリ製品・フラッシュメモリコントローラの受託量減少が通期でも発生した。一方、車載、5G基地局、サーバー用CPU・GPU等の受託増加と円安により、売上高は前年同期比6.6％増となった。 (https://komori.app/company/6627/filing/2023-fy)
- FY2024-Q1 顕在化 「当第１四半期連結累計期間において、当社グループでは、サーバー用CPU・GPU及び車載向けロジック製品は全体として堅調に推移したものの、一部顧客の在庫調整により、売上高は前四半期と比較して減少し、8,949百万円（前期第４四半期比4.4％減）となりました。」 — 一部顧客の在庫調整が実際に発生し、前四半期比で売上高が4.4％減少した。サーバー用CPU・GPU及び車載向けロジック製品は堅調だったが、在庫調整の影響が全体業績に現れた。 (https://komori.app/company/6627/filing/2024-q1)
- FY2024-H1 顕在化 「当中間連結会計期間について、当社グループの売上高は、5G基地局向けの受託量が減少したものの、車載向けや、増強したサーバー用CPU・GPU及びセンサなどのロジック製品の受託量が堅調に推移したことから、売上高は、前年同期と比較して増加しました。」 — 製品・顧客分野の需要変動リスクが、5G基地局向け受託量の減少として実際に発生した。一方、車載向け、サーバー用CPU・GPU及びセンサ等の受託量が堅調に推移し、中間期売上高は前年同期比12.0％増となった。 (https://komori.app/company/6627/filing/2024-h1)
- FY2024 顕在化 「当連結会計年度において、当社グループでは、車載向けロジック製品の受託量が上期は堅調に推移し、下期に在庫調整の影響を受けたものの、通期では前年同期比で増加しました。サーバー用CPU・GPUについては、在庫調整が第３四半期で終了し、前年同期比横ばいで推移しました。」 — 需要変動リスクが、車載向けの下期在庫調整及びサーバー用CPU・GPUの在庫調整として実際に発生した。車載向けは通期で増加し、サーバー用CPU・GPUは第3四半期に調整終了と説明している。 (https://komori.app/company/6627/filing/2024-fy)
- FY2025-H1 顕在化 「当中間連結会計期間においては、車載向けロジック製品の受託量が在庫調整の継続により減少した一方で、サーバー向け及びAI関連製品の受託量増加が寄与したことにより、売上高は19,017百万円（前年同期比0.7％増）となりました。」 — 顧客の在庫調整による車載向け受託量の減少が上期にも実際に発生した。一方、サーバー向け・AI関連製品の受託増加により全体売上高は前年同期比0.7％増となった。 (https://komori.app/company/6627/filing/2025-h1)
- FY2025 顕在化 「当連結会計年度において、一部顧客の車載向けロジック製品が低調に推移したものの、サーバー向け及びAI関連製品における旺盛な需要の継続に加え、特定顧客向けEV製品の取引拡大により、当社グループの売上高は前年同期を上回り、41,746百万円（前年同期比12.5％増）となりました。」 — 需要変動リスクが一部顧客の車載向けロジック製品の低調として実際に発生した。一方、サーバー・AI関連需要とEV製品取引の拡大が影響を吸収し、売上高は前年同期比12.5％増となった。 (https://komori.app/company/6627/filing/2025-fy)
- FY2026-H1 対処 「当中間連結会計期間においては、データセンタ向けプロセッサーの継続した需要拡大に加え、EV向け製品も寄与したことから、売上高は27,310百万円（前年同期比43.6％増）となりました。」 — 最終製品需要の変動リスクに対して、データセンタ向けプロセッサーの継続的な需要拡大とEV向け製品の寄与が上期の増収要因として記載された。 (https://komori.app/company/6627/filing/2026-h1)