# 統合報告書によるサステナビリティ・ステークホルダー情報開示の充実｜東光高岳（6617）の変遷

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## 経過

- FY2024-Q2 初出 「2023年9月には、「統合報告書2023」を発行※4いたしました。「2030VISION」(2021年4月公表)で掲げた「総合エネルギー事業プロバイダー」に向けた取り組みとして新たに設置した「人財育成センター」のセンター長インタビューや、当社取締役会の実効性を示すトピックとして「独立社外取締役座談会」を掲載したほか、上述の「東光高岳グループ人権方針」、株主との対話の実施状況、TCFDへの対応状況の公開など情報開示の充実化を図り、2022年度までの「東光高岳レポート」から「統合報告書」に名称を変更いたしました。」 — 従来の「東光高岳レポート」から「統合報告書」へ名称を変更し、人財育成、取締役会の実効性、人権方針、株主との対話、TCFD対応状況を含む情報開示を拡充した。 (https://komori.app/company/6617/filing/2023-q2)
- FY2026-H1 前進 「当社は2025年９月に『統合報告書2025』を発刊いたしました。」 — 統合報告書を2025年9月に発刊し、新経営理念、2027中期経営計画、社会インフラへの貢献、人財育成、ガバナンス、資本効率等の情報開示を拡充している。 (https://komori.app/company/6617/filing/2025-h1)