# 2020中計達成に向けた意識改革・経営基盤の強化｜東光高岳（6617）の変遷

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## 経過

- FY2018 初出 「③ 経営基盤の強化（ベース）・2020中計を達成するために意識改革を徹底します。・21世紀の企業として当然求められる活動を継続します。」 — 2020中期経営計画の達成手段として、意識改革の徹底と企業として当然求められる活動の継続を経営基盤強化の方針として初めて明示している。 (https://komori.app/company/6617/filing/2017-fy)
- FY2019-Q1 再掲 「社員全員が一丸となってカイゼンにチャレンジすることにより」 — 2020中期経営計画の達成に向け、全社員によるカイゼンへの挑戦を経営基盤強化・収益性向上の手段として継続している。 (https://komori.app/company/6617/filing/2018-q1)
- FY2019-Q2 再掲 「社員全員が一丸となってカイゼンにチャレンジすることにより」 — 2020中期経営計画の達成に向け、全社員によるカイゼンへの挑戦を継続している。 (https://komori.app/company/6617/filing/2018-q2)
- FY2019-Q3 再掲 「社員全員が一丸となってカイゼンにチャレンジすることにより、既存事業の収益性向上を一層進めるとともに、新たな収益基盤の構築に向け事業領域の拡大とビジネスモデルの変革に取り組んでおります。」 — 2020中期経営計画の達成に向け、全社員によるカイゼンへの挑戦を継続している。 (https://komori.app/company/6617/filing/2018-q3)
- FY2020-Q1 前進 「カイゼン推進体制の整備により既存事業の収益性向上を一層進めるとともに」 — 2020中期経営計画の達成手段として、従来の全社員によるカイゼンへの挑戦に加え、カイゼン推進体制の整備を明示している。 (https://komori.app/company/6617/filing/2019-q1)
- FY2020-Q2 再掲 「当社グループは「東光高岳グループ2020中期経営計画」に基づいた、カイゼン推進体制の整備により既存事業の収益性向上を一層進めてまいりました。」 — 2020中期経営計画の達成手段として、カイゼン推進体制の整備と既存事業の収益性向上を継続している。 (https://komori.app/company/6617/filing/2019-q2)
- FY2020-Q3 再掲 「当社グループは「東光高岳グループ2020中期経営計画」に基づいた、カイゼン推進体制の整備により既存事業の収益性向上を一層進めてまいりました。」 — 2020中期経営計画の達成手段として、カイゼン推進体制の整備と既存事業の収益性向上を継続している。 (https://komori.app/company/6617/filing/2019-q3)
- FY2021-Q1 再掲 「当社グループは「東光高岳グループ2020中期経営計画」で掲げた基本方針「既存事業の収益性向上」、「新たな収益基盤の構築」、「経営基盤の強化」のもと、新製品の投入の加速、デジタル化への投資による既存事業の収益性向上、エネルギーマネジメントシステムを中核とする新たな収益事業の構築、製品品質の向上等に努めるとともに事業の選択と集中を推進し、非連続の改革に取り組んでいます。」 — 経営基盤の強化を含む2020中期経営計画の実行に向け、新製品投入、デジタル化投資、品質向上及び事業の選択と集中を進めている。 (https://komori.app/company/6617/filing/2020-q1)
- FY2021-Q2 再掲 「引き続き「既存事業の収益性向上」、「新たな収益基盤の構築」、「経営基盤の強化」の基本方針のもと、自治体のプロポーザル方式案件への積極的な参加、新製品の投入、デジタル化への投資による既存事業の収益性向上、エネルギーマネジメントシステムを中核とする新たな収益事業の構築、製品品質の向上等に取り組んでおります。」 — 経営基盤強化を含む2020中期経営計画の実行手段として、自治体案件、新製品、デジタル化投資、EMS及び品質向上を継続している。 (https://komori.app/company/6617/filing/2020-q2)
- FY2021-Q3 再掲 「このような経営環境のもと、2020年４月27日に「東光高岳グループ2020中期経営計画」については、目標数値を修正いたしましたが、引き続き「既存事業の収益性向上」、「新たな収益基盤の構築」、「経営基盤の強化」の基本方針のもと、自治体のプロポーザル方式案件への積極的な参加、新製品の投入、デジタル化への投資による既存事業の収益性向上、エネルギーマネジメントシステムを中核とする新たな収益事業の構築、製品品質の向上等に取り組んでおります。」 — 目標数値修正後の2020中期経営計画について、自治体案件への参加、新製品、デジタル化投資、EMS、品質向上を達成手段として継続している。 (https://komori.app/company/6617/filing/2020-q3)
- FY2021 前進 「このような経営環境の中、当社では、「東光高岳グループ2020中期経営計画」の３つの基本方針「既存事業の収益性向上」、「新たな収益基盤の構築」、「経営基盤の強化」のもと、社員全員が一丸となったカイゼン活動による生産性向上、原価低減、調達改革、自治体のプロポーザル方式案件への積極的な参加、新製品の投入、デジタル化への投資による既存事業の収益性向上、エネルギーマネジメントシステムを中核とする新たな収益事業の構築、製品品質の向上等に取り組んでまいりました。」 — 全社員によるカイゼン活動に加え、生産性向上、原価低減、調達改革、自治体案件、新製品、デジタル化、EMS及び品質向上を具体的な実行施策として列挙している。 (https://komori.app/company/6617/filing/2020-fy)
- FY2022 前進 「利益面では、原材料価格の値上がりや不適切事案の対象製品の点検対応での費用計上もありましたが、スマートメーター事業における固定費の削減、半導体の需要増に伴う三次元検査装置の受注増に加え、全社的カイゼン活動、デジタル化及び調達改革の進展により、営業利益4,625百万円（前年同期比36.8％増）」 — 全社的カイゼン活動、デジタル化、調達改革を含む施策の進展により、営業利益は前年同期比36.8％増の4,625百万円となった。 (https://komori.app/company/6617/filing/2021-fy)
- FY2023 前進 「当連結会計年度の業績につきましては、一部製品において半導体を始めとして部品調達の長納期化による販売機会の逸失や、資材価格の高騰の影響を強く受けましたが、部品先行手配、代替品・市中品の探索、売価の適正化等により影響の極小化に取り組んでまいりました。」 — カイゼン・調達改革に加え、部品先行手配、代替品探索、売価適正化を組み合わせ、調達・価格上昇の影響を抑える運営を進めている。 (https://komori.app/company/6617/filing/2022-fy)