# バルミューダ（6612） 2022年12月期 決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6612/disclosure/20221226583292
種別: 決算
開示日: 2023-02-10
Komoriの読み（0-100）: 44
企業ページ: https://komori.app/company/6612

## 何が変わったか

2022年12月期は、売上高が4.3％減少し、営業利益は95.1％減の75百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は3百万円まで落ち込んだ。2023年12月期は減収を見込む一方、営業利益100百万円への回復を予想している。

## 会社が挙げた理由

原材料価格の高騰と記録的な円安ドル高により仕入コストが上昇し、売上総利益率が低下した。国内ではBALMUDA Phoneの初期出荷の反動減、巣ごもり需要の落ち着き、物価上昇による生活防衛の動きも影響した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2022年1月1日〜2022年12月31日
- 売上高: {"value":17595,"unit":"百万円","yoy_pct":-4.3}
- 営業利益: {"value":75,"unit":"百万円","yoy_pct":-95.1}
- 経常利益: {"value":14,"unit":"百万円","yoy_pct":-99}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":3,"unit":"百万円","yoy_pct":-99.7}
- １株当たり当期純利益: 0.36円
- 売上高営業利益率: 0.4%
- 自己資本比率: {"当期末":"63.7%","前期末":"57.8%"}
- 総資産: {"value":9907,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":6312,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":840,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-621,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":5,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":1246,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":16700,"unit":"百万円","yoy_pct":-5.1},"営業利益":{"value":100,"unit":"百万円","yoy_pct":33.3},"経常利益":{"value":50,"unit":"百万円","yoy_pct":254.8},"純利益":{"value":35,"unit":"百万円","yoy_pct":1052.9}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":544,"unit":"百万円"}
- 減損損失: 当連結会計年度は該当事項はありません
- 特別損益の内訳: {"特別利益":"not_disclosed","特別損失":"当連結会計年度は該当事項はありません"}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"社数":0,"社名":"該当なし"},"除外":{"社数":0,"社名":"該当なし"}}
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"有","対象者":"機関投資家・アナリスト向け"}
- 期末発行済株式数: {"value":8382900,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":1367,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 原材料価格の高騰と記録的な円安ドル高による仕入コスト上昇と売上総利益率の低下。国内ではBALMUDA Phoneの初期出荷の反動減、巣ごもり需要の落ち着き、物価上昇による生活防衛の動きが影響し、海外では韓国・北米などの売上が伸長した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「「2022年12月期 決算短信」「１．2022年12月期の連結業績」」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく下振れ（原文: 「「売上高 17,595 △4.3」「営業利益 75 △95.1」「親会社株主に帰属する当期純利益 3 △99.7」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収減益（原文: 「「売上高 18,379 17,595 △4.3」「営業利益 1,518 75 △95.1」」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「連結経営成績の各利益欄に「75」「14」「3」と記載」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「「2023年12月期 100 33.3」および2022年12月期営業利益「75」」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「「2022年12月期 期末 0.00 合計 0.00」「2023年12月期(予想) 期末 0.00 合計 0.00」」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「連結損益計算書の当連結会計年度「特別損失合計 ―」」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「当連結会計年度（自 2022年１月１日 至 2022年12月31日）該当事項はありません。」」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社グループは家電事業のみの単一セグメントであるため、セグメント別の記載を省略しています。」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「売上高営業利益率「2022年12月期 0.4」「2021年12月期 8.3」」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率「2022年12月期 63.7」「2021年12月期 57.8」」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「「営業活動によるキャッシュ・フロー 2022年12月期 840」「2021年12月期 △3,238」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「原材料価格の高騰と記録的な円安ドル高により仕入コストが上昇し、売上総利益率が低下した」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「地域別売上高、製品カテゴリー別売上高の表、および「売上債権の減少2,660百万円」「棚卸資産の増加1,265百万円」等の記載」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境が中心（原文: 「「物価上昇」「巣ごもり需要の落ち着き」「原材料価格の高騰と記録的な円安ドル高」」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「業績予想は、当社グループが現在入手している情報及び合理的であると判断する一定の前提に基づいており」「実際の業績等は、様々な要因により大きく異なる可能性があります」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2022年１月１日～2022年12月31日」および「2023年１月１日～2023年12月31日」と、各業績数値・増減率」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「原材料価格の高騰と記録的な円安ドル高」「物価上昇、供給面での制約、金融資本市場の変動等」」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「連結経営成績表に2022年12月期と2021年12月期の実績および対前期増減率を併記」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「(継続企業の前提に関する注記) 該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動：無」「新規 ― 社、除外 ― 社」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」」）