# バルミューダ（6612） 2021年12月期 決算説明会資料

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6612/disclosure/20220210585911
種別: 決算説明資料
開示日: 2022-02-10
Komoriの読み（0-100）: 45
企業ページ: https://komori.app/company/6612

## 何が変わったか

2021年12月期は売上高が過去最高となり、営業利益も前年を上回って計画を達成した。一方、サプライチェーン混乱や円安で原価率が上昇し、2022年12月期は売上高横ばいの一方で営業利益が大幅減益となる予想を示した。

## 会社が挙げた理由

2021年12月期は、世界的なサプライチェーンの混乱や円安の影響を受けたが、コストコントロールにより利益面で計画を達成した。2022年12月期については、重点地域への製品展開、原価低減・部材調達力向上、製品開発プロセスの効率化、一部製品の値上げ、BALMUDA Phoneの価値向上と新商品投入を今後の取り組みとして挙げている。

## 開示の要点

- 資料の種類: 決算説明資料
- 対象決算期: 2021年12月期
- 売上高: {"value":183.7,"unit":"億円","yoy_pct":46}
- 営業利益: {"value":15.1,"unit":"億円","yoy_pct":15.3}
- 経常利益: not_disclosed
- 純利益: not_disclosed
- 売上総利益率: {"value":39.8,"yoy_change_points":-3.5}
- 営業利益率: {"value":8.3,"yoy_change_points":-2.2}
- 販管費: {"value":58.1,"unit":"億円","売上高販管費率":31.6}
- 当四半期3か月の実績: {"対象":"2021年10-12月","売上高":{"value":7293,"unit":"百万円"},"売上総利益":{"value":2832,"unit":"百万円"},"販売費及び一般管理費":{"value":1748,"unit":"百万円"},"営業利益":{"value":1083,"unit":"百万円"},"経常利益":{"value":1054,"unit":"百万円"},"親会社株主に帰属する四半期純利益":{"value":747,"unit":"百万円"}}
- 通期業績予想: {"対象":"2022年12月期","売上高":{"value":184.1,"unit":"億円"},"営業利益":{"value":8,"unit":"億円"},"売上原価率":{"value":62.6,"unit":"%"},"販管費率":{"value":33,"unit":"%"},"営業利益率":{"value":4.3,"unit":"%"}}
- 通期予想に対する進捗率: not_disclosed
- 計画に対する自己評価: 計画を達成
- セグメント別実績: {"製品カテゴリー別":{"空調関連":{"value":33.4,"unit":"億円","yoy_pct":-2.1},"キッチン関連":{"value":96.3,"unit":"億円","yoy_pct":38.4},"携帯端末関連":{"value":28.4,"unit":"億円","yoy_pct":"新規"},"その他":{"value":25.4,"unit":"億円","yoy_pct":15.6}},"地域別":{"日本":{"value":135.1,"unit":"億円","yoy_pct":40.8},"海外":{"value":48.6,"unit":"億円","yoy_pct":62.7},"韓国":{"value":33.1,"unit":"億円","yoy_pct":101.7},"北米":{"value":4.4,"unit":"億円","yoy_pct":93.3},"その他":{"value":11,"unit":"億円","yoy_pct":-1}}}
- 増減要因の内訳: not_disclosed
- 主要KPI: {"従業員数":{"value":147,"unit":"人","前年同期比":"20年12月期末110名から増加"}}
- 単価と数量の指標: not_disclosed
- 店舗数・拠点数: not_disclosed
- 従業員数: {"value":147,"unit":"人","期中の増減":"2020年12月期末の110名から増加"}
- 業績見通しの前提: not_disclosed
- 見通しに織り込んだリスク額: not_disclosed
- 中期経営計画の目標: not_disclosed
- 財務目標: not_disclosed
- 年間配当: not_disclosed
- 配当性向: not_disclosed
- 自己株式取得: not_disclosed
- 設備投資額: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 市場規模・シェア: not_disclosed
- 質疑応答の論点: not_disclosed
- 新しい施策: BALMUDA Phoneの投入、BALMUDA The Brewの投入、BALMUDA The Store Aoyamaの開設、重点地域（日本・北米・韓国）への製品展開加速、原価低減・部材調達力向上・製品開発プロセス効率化、一部製品の値上げ、BALMUDA Phoneの継続的な価値向上と新商品投入の加速

## 評価の根拠

- 通期予想に対する進捗率は、どの粒度で示されているか。: 記載なし（原文: 「「業績予想比較」では売上高「対業績予想 +1.5%」、営業利益「＋4.7%」と記載されているが、「進捗率」の記載はない。」）
- 実績が自社の計画に対してどうだったかを、会社自身がどう評価しているか。: 計画を上回る（原文: 「「コストコントロールにより利益面においても計画を達成」」）
- 累計だけでなく、当四半期の3か月単独の数値が示されているか。: あり（原文: 「「21年 10-12月」として売上高7,293百万円、営業利益1,083百万円、経常利益1,054百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益747百万円を掲載。」）
- 売上・利益・KPIのいずれかで「過去最高」を更新したという主張があるか。: あり（原文: 「「売上高は過去最高を更新」」）
- この資料の中で、通期予想を修正した、または据え置いたことが明示されているか。: なし（原文: 「「修正前業績予想」「業績予想」「2021年12月期 対業績予想」の比較表がある。」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 文章での対比（原文: 「「世界的なサプライチェーンの混乱や円安影響はあるも、コストコントロールにより利益面においても計画を達成」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「サプライチェーンの混乱や円安影響」「コストコントロール」「更なる原価低減」「一部製品の値上げ」」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: セグメント別の売上のみ（原文: 「「製品カテゴリー別売上高」「地域別売上高」の表に売上高のみ掲載。」）
- 売上原価または販管費の内訳・増加要因が数値で示されているか。: あり（原文: 「「主な販管費」として人件費12.8億円、広告宣伝費6.5億円、試験研究費11.4億円を掲載。」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に金額あり（原文: 「2021年12月期の売上原価率は「＋3.5p」、営業利益率は「▲2.2p」、2022年12月期営業利益予想は「▲47.3%」。」）
- 業績見通しの前提は、どこまで数値で示されているか。: 記載なし（原文: 「「現在入手している情報及び合理的であると判断する一定の前提に基づいて」と記載。」）
- 見通しに織り込んだリスクやマイナス要因の金額が示されているか。: なし（原文: 「「世界的なサプライチェーンの混乱や円安影響はあるも」と記載。」）
- 通期予想の達成に向けて、残り期間に何が必要かがどこまで示されているか。: 言及のみ（原文: 「「今後に向けた取り組み」として重点地域への製品展開、原価低減、製品の値上げ、新商品投入を記載。」）
- 中期経営計画は、この資料でどこまで扱われているか。: 記載なし（原文: 「資料の見出し・本文に中期経営計画の記載はない。」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: あり（原文: 「「BALMUDA Phone」「BALMUDA The Brew」「BALMUDA The Store Aoyama」および「今後に向けた取り組み」を掲載。」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 1名（原文: 「「従業員数147名へ（20/12期末110名）」」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 多くが改善（原文: 「「従業員数147名へ（20/12期末110名）」」）
- 客数と客単価、数量と単価、ARPUと契約数のように、単価と量に分解した指標が示されているか。: なし（原文: 「製品カテゴリー別・地域別の売上高はあるが、数量や単価の記載はない。」）
- 従業員数または採用の状況が数値で示されているか。: あり（原文: 「「従業員数147名へ（20/12期末110名）」」）
- 市場規模、シェア、競合との比較が数値で示されているか。: なし（原文: 「市場規模・シェア・競合比較に関する記載はない。」）
- 株主還元は、どこまで具体的に示されているか。: 記載なし（原文: 「年間配当、配当性向、総還元性向、DOEに関する記載はない。」）
- 自己株式の取得または消却への言及があるか。: なし（原文: 「自己株式取得・消却に関する記載はない。」）
- ROE・ROIC・D/Eレシオ・自己資本比率などの財務目標の数値が示されているか。: なし（原文: 「財務目標に関する記載はない。」）
- 設備投資額・成長投資額・研究開発費のいずれかが金額で示されているか。: あり（原文: 「2021年12月期の試験研究費「11.4億円」、うち携帯端末事業関連「8.4億円」。」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 決算説明資料（原文: 「表題が「2021年12月期 決算説明会資料」で、サマリー、主要指標、業績予想、取り組みをスライド形式で掲載。」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁がある程度ある（原文: 「冒頭に「免責事項」「私たちの理念」がある一方、主要部分は決算サマリー、比較表、損益計算書、売上高内訳。」）
- 「差し控えたい」「未定」など、数値の開示を明確に見送った箇所があるか。: なし（原文: 「「差し控えたい」「未定」などの記載はない。」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 条件付き（原文: 「「その達成を当社グループとして約束する趣旨のものではありません」「実際の業績等は、様々な要因により大きく異なる可能性があります」」）