# 保守サービスの履行期間に応じた収益認識への変更｜ＨＰＣシステムズ（6597）の変遷

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## 経過

- FY2022-Q1 初出 「これにより、HPC事業において、本体と同時に販売する保守については、本体販売時に一括で収益を認識する方法によっておりましたが、4年目以降の保守については「財又はサービスが合意された仕様に従っているという保証のみである場合」を超えるため、履行義務として識別し、保守期間にわたり収益を認識する方法に変更しております。」 — 収益認識会計基準の適用に伴い、HPC事業の4年目以降の保守収益を保守期間にわたり認識する会計方針へ変更した。 (https://komori.app/company/6597/filing/2021-q2)
- FY2022-Q2 前進 「この結果、当第２四半期累計期間の売上高、営業利益、経常利益及び税引前四半期純利益がそれぞれ8,284千円減少しております。又、利益剰余金の当期首残高は21,248千円減少し、前受金の当期首残高は33,688千円増加しております。」 — 収益認識会計基準の適用について、当第2四半期累計期間の業績及び期首残高への影響額が具体的に開示された。 (https://komori.app/company/6597/filing/2021-q3)
- FY2022-Q3 前進 「この結果、当第３四半期累計期間の売上高、営業利益、経常利益及び税引前四半期純利益がそれぞれ41,517千円減少しております。又、利益剰余金の当期首残高は21,248千円減少し、前受金の当期首残高は33,688千円増加しております。」 — 収益認識会計基準の適用による第3四半期累計期間の業績影響額が41,517千円減少として開示され、前受金及び利益剰余金の期首残高への影響も具体化された。 (https://komori.app/company/6597/filing/2022-q1)
- FY2023-Q1 再掲 「一定時点で移転される財　504,009　409,395　913,405　―　913,405　一定の期間にわたり移転される財又はサービス　31,358　―　31,358　―　31,358」 — 収益認識会計基準の適用後も、HPC事業で一定期間にわたり移転されるサービスの収益31,358千円が区分表示され、保守等の期間対応の収益認識が継続している。 (https://komori.app/company/6597/filing/2022-q2)
- FY2024-Q1 再掲 「一定時点で移転される財　947,264　607,846　1,555,110　―　1,555,110　一定の期間にわたり移転される財又はサービス　31,887　―　31,887　―　31,887」 — 収益認識会計基準の適用後も、HPC事業における一定期間にわたり移転されるサービスの収益31,887千円が区分表示されている。 (https://komori.app/company/6597/filing/2023-q2)
- FY2024-Q2 再掲 「一定時点で移転される財　1,983,028　1,124,885　3,107,914　―　3,107,914　一定の期間にわたり移転される財又はサービス　59,634　―　59,634　―　59,634」 — 収益認識会計基準の適用後も、一定期間にわたり移転されるサービスの収益59,634千円が区分表示され、保守等の期間対応の収益認識が継続している。 (https://komori.app/company/6597/filing/2023-q3)
- FY2024-Q3 再掲 「一定時点で移転される財　3,602,504　1,865,144　5,467,649　－　5,467,649　一定の期間にわたり移転される財又はサービス　91,137　－　91,137　－　91,137」 — 収益認識会計基準の適用後も、一定期間にわたり移転されるサービスの収益91,137千円が区分表示され、保守等の期間対応の収益認識が継続している。 (https://komori.app/company/6597/filing/2024-q1)
- FY2025-H1 再掲 「一定時点で移転される財　1,864,318　1,136,429　3,000,747　―　3,000,747　一定の期間にわたり移転される財又はサービス　57,594　―　57,594　―　57,594」 — 収益認識会計基準の適用後も、一定期間にわたり移転されるサービスの収益57,594千円が区分表示され、保守等の期間対応の収益認識が継続している。 (https://komori.app/company/6597/filing/2024-h1)
- FY2025 再掲 「システムと同時に販売する保守については、「財又はサービスが合意された仕様に従っているという保証のみである場合」を超える４年目以降の保守を履行義務として識別し、当該保守期間にわたり履行義務が充足されると判断し、当該保守期間にわたり均等に収益を認識しております。」 — 保守サービスの履行期間に応じて収益を認識する会計方針が継続している。 (https://komori.app/company/6597/filing/2024-fy)