# ＨＰＣシステムズ（6597） 2026年6月期決算短信[日本基準]（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6597/disclosure/20260814520214
種別: 業績予想の修正
開示日: 2026-08-14
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企業ページ: https://komori.app/company/6597

## 何が変わったか

2026年6月期の連結実績を開示し、売上高7,906百万円、営業利益713百万円、親会社株主に帰属する当期純利益455百万円となった。あわせて、2027年6月期は売上高10,400百万円、営業利益1,085百万円、同純利益620百万円を見込む通期予想を示し、年間配当予想は36.00円としている。

## 会社が挙げた理由

2026年6月期の実績について、民間企業向けや継続・新規顧客向けの大口案件受注、CTO事業での価格転嫁による採算改善などを挙げている。2027年6月期については、AI活用やクラウド移行を背景とするIT投資の底堅さと安定需要の継続を前提としている。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":10400,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":1085,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":893,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":620,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":162.74,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円銭"}
- 対象決算期: 2027年６月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 2026年６月期：売上高7,906百万円、営業利益713百万円、経常利益685百万円、親会社株主に帰属する当期純利益455百万円、１株当たり当期純利益119.57円
- 修正の理由: 前回予想との差し替え理由は記載されていない。2027年６月期は、AI活用の進展やクラウド移行を背景に企業等のIT投資が底堅く、安定した需要が継続すると想定している。
- 特別損失の内容と金額: 投資有価証券評価損40,165千円、固定資産除却損60千円、特別損失合計40,225千円
- 配当予想の修正: not_disclosed（2027年６月期の年間配当予想は36.00円、期末配当予想は36.00円と記載）
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 来期以降も対象（原文: 「「2026年６月期の連結業績」／「2027年６月期の連結業績予想」」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「表題「2026年６月期 決算短信〔日本基準〕(連結)」／「2027年６月期の連結業績予想」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「「営業利益 1,085百万円 52.2％」」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「「売上高 10,400百万円 31.5％増」」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を上回る（原文: 「2027年６月期予想は営業利益1,085百万円、経常利益893百万円、当期純利益620百万円。2026年６月期実績はそれぞれ713百万円、685百万円、455百万円。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「投資有価証券評価損 40,165千円」「固定資産除却損 60千円」「特別損失合計 40,225千円」」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「民間企業向けが好調に推移」／「継続顧客、新規顧客向けで大口案件を受注」／「企業等のIT投資は引き続き底堅く推移すると期待され、安定した需要が継続すると想定」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「① HPC事業」／「② CTO事業」／「大学等公的研究機関向け」／「民間企業向け」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「大口案件を受注」／「低粗利での受注」／「人員増により人件費が増加」／「営業経費も増加」／「価格転嫁を進める」／「円安進行による輸入コストの上昇やメモリ価格の歴史的な高騰」」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「「HPC事業の売上高は5,000,558千円、セグメント利益は467,246千円」などの全体数値はあるが、要因別の影響額は記載されていない。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「円安進行による輸入コストの上昇やメモリ価格の歴史的な高騰」／「価格転嫁を進める」／「技術系人材の充実に努め」／「機動的に在庫確保」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2025年７月１日～2026年６月30日」／「売上高は7,906,406千円（前年同期比11.9％増）、営業利益713,224千円（前年同期比12.1％増）」」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 続く前提（原文: 「「今後も市場規模の拡大が見込まれております」／「安定した需要が継続すると想定しております」」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「増収によりセグメント利益は前年同期比で増加」／「価格転嫁を進めるなど他の案件で一定の利益率を確保」／「人員増により人件費が増加」」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「「戦略的に技術系人材の充実に努め」／「組織『リサーチセンター』を新たに設立」」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応の言及なし（原文: 「事業運営、在庫確保、人材拡充、研究開発体制などの施策は記載されているが、工場再編・撤退・拠点整理の記載はない。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期末に近い（原文: 「公表日「2026年８月14日」／対象期間「2025年７月１日～2026年６月30日」」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 確定を避けている（原文: 「「その達成を当社として約束する趣旨のものではありません」／「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」／「継続すると想定しております」」）