# ＨＰＣシステムズ（6597） 2026年６月期第２四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6597/disclosure/20260212555469
種別: 決算
開示日: 2026-02-13
Komoriの読み（0-100）: 47
企業ページ: https://komori.app/company/6597

## 何が変わったか

2026年6月期中間期は、売上高が前年同期比6.9％増、営業利益が64.2％増となり、増収増益でした。通期業績予想は据え置きで、年間配当予想は前期の28円から32円に増額されています。

## 会社が挙げた理由

CTO事業で継続顧客・新規顧客向けの大口案件を受注し、価格転嫁などにより採算が改善しました。一方、HPC事業は民間企業向けが低調で減収減益となりました。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年7月1日〜2025年12月31日
- 売上高: {"value":3269,"unit":"百万円","yoy_pct":6.9}
- 営業利益: {"value":311,"unit":"百万円","yoy_pct":64.2}
- 経常利益: {"value":351,"unit":"百万円","yoy_pct":60.2}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":241,"unit":"百万円","yoy_pct":68.6}
- １株当たり当期純利益: 59.29円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":51.6,"前期末":57.6}
- 総資産: {"value":4264,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":2198,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-24792,"unit":"千円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-10400,"unit":"千円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-411537,"unit":"千円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":1530296,"unit":"千円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":7800,"unit":"百万円","yoy_pct":10.4},"営業利益":{"value":705,"unit":"百万円","yoy_pct":10.9},"経常利益":{"value":700,"unit":"百万円","yoy_pct":8.7},"純利益":{"value":480,"unit":"百万円","yoy_pct":13.2}}
- 業績予想の修正: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"修正なし","change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 年間配当予想: {"previous_forecast":28,"revised_forecast":32,"change":4,"change_rate":14.3,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":26625,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":"not_disclosed","特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":32,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし。『該当事項はありません』と記載。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":"―社","除外":"―社","社名":"―"}
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（対象者は記載なし）
- 期末発行済株式数: 4375500
- 期末自己株式数: 508131
- 業績の増減要因: CTO事業では継続顧客・新規顧客向けの大口案件受注、価格転嫁、他案件での利益率確保により増収増益。HPC事業では民間企業向けが低調で減収となり、減収によりセグメント利益も減少。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 計画を下回る（原文: 「売上高は3,269百万円、通期予想は7,800百万円。決算期区分は『第2四半期（中間期）』。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上と利益で揃っている（原文: 「営業利益は311百万円、通期予想は705百万円。売上高は3,269百万円、通期予想は7,800百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「売上高は前年同期比6.9％増、営業利益64.2％増、経常利益60.2％増、親会社株主に帰属する中間純利益68.6％増。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は前年同期比6.9％増、営業利益は前年同期比64.2％増。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益311百万円、経常利益351百万円、親会社株主に帰属する中間純利益241百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「『直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無』。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「『直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無』。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「通期営業利益予想は705百万円、対前期増減率は10.9％。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2025年6月期の年間配当は28.00円、2026年6月期予想は32.00円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「『特別損失 固定資産除却損 32千円』『特別損失合計 32千円』。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「HPC事業の売上高は前年同期比14.7％減、セグメント利益9.3％減。CTO事業の売上高は43.5％増、セグメント利益324.7％増。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「当中間期の売上高3,269,814千円・営業利益311,347千円、前年同期の売上高3,058,341千円・営業利益189,606千円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は2026年6月期中間期51.6％、2025年6月期57.6％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: マイナス（原文: 「『営業活動によるキャッシュ・フローは…24,792千円の支出となりました』。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「『継続顧客、新規顧客向けで大口案件を受注したことで、売上高は前年同期比で増加』。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「『大口案件を受注』『価格転嫁を進めるなど他の案件で一定の利益率を確保したことで、採算が改善』。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として『資源価格の高止まり』『為替相場の不安定な変動』、自社施策として『価格転嫁を進める』『案件管理の徹底を進め』と記載。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「『当社が現在入手している情報及び合理的であると判断する一定の前提に基づいており、その達成を当社として約束する趣旨のものではありません』。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「『2025年7月1日～2025年12月31日』および売上高3,269百万円、営業利益311百万円、前年同期比6.9％増・64.2％増の記載。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「『資源価格の高止まり』『為替相場の不安定な変動』『メモリ価格の高騰』『米国通商政策の不確実性』。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「『（％表示は、対前年中間期増減率）』および前年中間期との比較数値。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「『（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません』。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「①『無』、②『無』、③『無』、④『無』。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「『当中間期における連結範囲の重要な変更：無』。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「『決算補足説明資料作成の有無：有』『決算説明会開催の有無：有』。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「『中期経営計画Vision2027で掲げた目標を達成すべく取り組んでおります』。」）