# ＨＰＣシステムズ（6597） 2025年６月期決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6597/disclosure/20250813541326
種別: 業績予想の修正
開示日: 2025-08-14
Komoriの読み（0-100）: 64
企業ページ: https://komori.app/company/6597

## 何が変わったか

2025年6月期の連結実績を公表し、売上高は前期比1.7％増、営業利益は49.4％増となりました。2026年6月期は、売上高7,800百万円、営業利益705百万円など、通期で増収増益を見込んでいます。

## 会社が挙げた理由

HPC事業では案件ごとの採算管理、人財採用の一服、販売管理費の抑制により採算と利益が改善しました。CTO事業では継続顧客・新規顧客向けが好調に推移し、販売管理費も減少しました。今後は底堅い需要を見込み、中期経営計画Vision2027の施策を進めるとしています。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":7800,"change":"not_disclosed","change_rate":"10.4％（前期比）","unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":705,"change":"not_disclosed","change_rate":"10.9％（前期比）","unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":700,"change":"not_disclosed","change_rate":"8.7％（前期比）","unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":480,"change":"not_disclosed","change_rate":"13.2％（前期比）","unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":115.05,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円銭"}
- 対象決算期: 2026年６月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 売上高 7,064百万円、営業利益 636百万円、経常利益 644百万円、親会社株主に帰属する当期純利益 423百万円、１株当たり当期純利益 101.59円
- 修正の理由: not_disclosed
- 特別損失の内容と金額: 固定資産除却損 0千円、特別損失合計 0千円
- 配当予想の修正: not_disclosed
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 通期のみ（原文: 「「当社は年次での業務管理を行っておりますので、第２四半期（累計）の業績予想の記載を省略しております。」」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: improvement（原文: 「2025年６月期は営業利益636百万円（49.4％増）、経常利益644百万円（51.2％増）、親会社株主に帰属する当期純利益423百万円（41.7％増）。2026年６月期予想も売上高10.4％増、営業利益10.9％増。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結と個別（原文: 「表題は「決算短信〔日本基準〕(連結)」であり、併せて「(参考) 個別業績の概要」が記載されている。」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「「経常利益 644百万円 51.2％」」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3%未満（原文: 「「売上高 7,064百万円 1.7％」」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を上回る（原文: 「2026年６月期予想「当期純利益 480百万円」、2025年６月期実績「親会社株主に帰属する当期純利益 423百万円」」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「固定資産除却損 0」「特別損失合計 0」、および「賞与引当金」「役員賞与引当金」「製品保証引当金」の記載。」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 価格・コスト（原文: 「「案件毎に採算管理を徹底し、一定の利益率を確保することで採算が改善」「営業経費等販売管理費の抑制に努めた」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「① HPC事業」「② CTO事業」「大学等公的研究機関向け」「民間企業向け」「ベトナム現地法人」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「民間企業向けが低調」「ベトナム現地法人による大型案件の反動減」「案件毎に採算管理」「人財採用が一服」「販売管理費の抑制」「円安による輸入コスト」」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「HPC事業の売上高4,568,789千円・セグメント利益459,636千円、CTO事業の売上高2,495,643千円・セグメント利益176,606千円。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「円安による輸入コストは増加傾向」「民間企業向けが低調」に加え、「案件毎に採算管理を徹底」「販売管理費の抑制に努めた」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「当連結会計年度の売上高は7,064,432千円（前年同期比1.7％増）」および各セグメントの売上高・利益・前年同期比。」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 継続と一過性の混在（原文: 「「先行き不透明な状況が続いております」「前年にあったベトナム現地法人による大型案件の反動減」」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「一定の利益率を確保することで採算が改善」「販売管理費が前年同期に対して減少したこともあり、セグメント利益は前年同期比で増加」」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「「戦略的に技術系人材の充実に努め」「海外向けソフトウエアライセンスビジネスの強化に取り組み」」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応の言及なし（原文: 「「計画達成にむけたさまざまな施策を遂行する」」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期末に近い（原文: 「対象期間「2024年７月１日～2025年６月30日」、開示日「2025年８月14日」」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「底堅い需要は見込まれるものの、経済状況によっては…需要減速の可能性が懸念」「その達成を当社として約束する趣旨のものではありません」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります。」」）