# ＨＰＣシステムズ（6597） 2025年６月期第３四半期決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6597/disclosure/20250514551006
種別: 決算
開示日: 2025-05-15
Komoriの読み（0-100）: 47
企業ページ: https://komori.app/company/6597

## 何が変わったか

第3四半期累計は売上高がほぼ横ばいだった一方、営業利益は31.0％増、最終利益は27.6％増となりました。通期業績予想は据え置きで、年間配当予想は前期の25円から26円へ1円増額されています。

## 会社が挙げた理由

HPC事業では民間企業・大学等公的研究機関向けが堅調で、前年同期のベトナム現地法人による大型案件の反動減を吸収しました。また、案件ごとの採算管理、人財採用の一服、営業経費の削減により利益率と収益性が改善しました。CTO事業では新規顧客向け売上は低調でしたが、新規顧客向けの好採算案件と販売管理費の減少により利益が増加しました。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第3四半期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2024年7月1日〜2025年3月31日
- 売上高: {"value":5610,"unit":"百万円","yoy_pct":0.9}
- 営業利益: {"value":592,"unit":"百万円","yoy_pct":31}
- 経常利益: {"value":593,"unit":"百万円","yoy_pct":35.1}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":394,"unit":"百万円","yoy_pct":27.6}
- １株当たり当期純利益: 94.34円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":56.2,"前期末":52.2}
- 総資産: {"value":4584,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":2575,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 現金及び現金同等物期末残高: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":7240,"unit":"百万円","yoy_pct":4.2},"営業利益":{"value":600,"unit":"百万円","yoy_pct":40.9},"経常利益":{"value":592,"unit":"百万円","yoy_pct":38.9},"親会社株主に帰属する当期純利益":{"value":409,"unit":"百万円","yoy_pct":36.8}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":25,"revised_forecast":26,"change":1,"change_rate":4,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":40544,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目名":"固定資産売却益","金額":759,"単位":"千円"}],"特別損失":"当期は該当なし"}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":0,"除外":0,"新規社名":"該当なし","除外社名":"該当なし"}
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 無
- 期末発行済株式数: {"value":4366000,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":217231,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: HPC事業は民間企業・大学等公的研究機関向けが堅調で、ベトナム現地法人による大型案件の反動減を吸収した。案件ごとの採算管理、人財採用の一服、営業経費の削減によりセグメント利益が増加した。CTO事業は新規顧客向け売上が減少したが、好採算案件の寄与と販売管理費の減少によりセグメント利益が増加した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率どおり（原文: 「第3四半期累計売上高は5,610百万円、通期予想は7,240百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 利益の進捗が速い（原文: 「第3四半期累計の営業利益は592百万円、通期予想は600百万円。売上高は5,610百万円、通期予想は7,240百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「売上高は前年同期比0.9％増、営業利益31.0％増、経常利益35.1％増、親会社株主に帰属する四半期純利益27.6％増。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は前年同期比0.9％増、営業利益は前年同期比31.0％増。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益592百万円、経常利益593百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益394百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「通期営業利益予想は600百万円、対前期増減率は40.9％。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2024年6月期の年間配当金は25.00円、2025年6月期予想は26.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当性向やDOE等の株主還元方針に関する記載は提示本文中にありません。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益「固定資産売却益759千円」、特別損失合計「―」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが増益（原文: 「HPC事業のセグメント利益は前年同期比32.6％増、CTO事業は26.0％増。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「当期の売上高5,610,351千円・営業利益592,677千円、前年同期の売上高5,558,786千円・営業利益452,347千円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は当第3四半期末56.2％、前期末52.2％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 記載なし（原文: 「「当第3四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「案件毎に採算管理の徹底を進め、一定の利益率を確保することで採算が改善」「営業経費の削減を進めて販売管理費が減少」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「採算管理、営業経費削減、新規顧客向け好採算案件などの説明はあるが、要因別の金額分解はない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「案件毎に採算管理の徹底」「営業経費の削減」「新規顧客向け好採算案件が寄与」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「その達成を当社として約束する趣旨のものではありません」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は2024年7月1日から2025年3月31日で、売上高5,610百万円、営業利益592百万円などの数値が記載されています。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「関税をはじめとする米国通商政策の不確実性」「円安進行による輸入コストの上昇」「電子部品のサプライチェーン混乱懸念」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「2024年6月期第1四半期より四半期連結財務諸表を作成しているため、2024年6月期第3四半期の対前年同四半期増減率については記載しておりません」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記：該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当四半期連結累計期間における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料のみ（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：無」。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「新たに『中期経営計画 Vision2027』を策定し企業価値の向上に取り組んでおります」。」）