# ＨＰＣシステムズ（6597） 2024年６月期　決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6597/disclosure/20240812570477
種別: 決算
開示日: 2024-08-13
Komoriの読み（0-100）: 31
企業ページ: https://komori.app/company/6597

## 何が変わったか

2024年6月期は連結決算を初めて作成し、売上高69.45億円、営業利益4.26億円を計上した。2025年6月期は営業利益6億円を見込み、年間配当は25円から26円へ増配する予想を示した。

## 会社が挙げた理由

計算科学シミュレーション、AI、クラウドなどへの需要が堅調で、大学・公的研究機関や民間企業向けの案件、ベトナム現地法人による海外大規模案件を積み上げた。加えて、顧客への提案力向上、価格転嫁、営業経費削減、人財強化などに取り組み、収益力の改善を図っている。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2023年７月１日～2024年６月30日
- 売上高: {"value":6945,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 営業利益: {"value":425,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":426,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":299,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: 69.66円
- 売上高営業利益率: 6.1%
- 自己資本比率: {"当期末":"52.2%","前期末":"not_disclosed"}
- 総資産: {"value":4765,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":2487,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":4075,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-8,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-3363,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":1732,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":7240,"unit":"百万円","yoy_pct":"4.2%"},"営業利益":{"value":600,"unit":"百万円","yoy_pct":"40.9%"},"経常利益":{"value":592,"unit":"百万円","yoy_pct":"38.9%"},"親会社株主に帰属する当期純利益":{"value":409,"unit":"百万円","yoy_pct":"36.8%"},"注記":"添付資料3頁の業績見通しでは経常利益を529百万円と記載"}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":25,"revised_forecast":26,"change":1,"change_rate":"4.0%","unit":"円 銭"}
- 配当性向: 35.9%
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":83.361,"unit":"千円"}
- 減損損失: 計上なし（該当事項はありません）
- 特別損益の内訳: {"特別利益":"not_disclosed","特別損失":[{"項目":"固定資産売却損","value":4,"unit":"千円"},{"項目":"固定資産除却損","value":197,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"会社数":0,"社名":"—"},"除外":{"会社数":0,"社名":"—"}}
- 重要な後発事象: 2024年8月13日開催の取締役会で、自己株式を200,000株（上限）、取得価額総額2億円（上限）として、2024年8月14日から9月30日まで市場買付けすることを決議。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（対象者：not_disclosed）
- 期末発行済株式数: {"value":4360500,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":65931,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 大学・公的研究機関や民間企業向けの堅調な推移、ベトナム現地法人を中心とした海外大規模案件の受注、大規模・中規模案件の積み上げ。CTO事業では代理店との連携強化、インフラ関連向け受注、輸入コスト上昇分の価格転嫁、営業経費削減が寄与した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題および本文に「2024年６月期 決算短信」と記載されている。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 比較できない（原文: 「連結経営成績の2023年６月期について、売上高・営業利益はいずれも「―」と記載されている。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益425百万円、経常利益426百万円、親会社株主に帰属する当期純利益299百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「2025年６月期通期の営業利益予想は「600百万円」「40.9％」と記載されている。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2024年６月期の年間配当は25.00円、2025年６月期予想は26.00円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別損失として固定資産売却損4千円、固定資産除却損197千円、合計201千円を計上している。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報」「該当事項はありません。」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 比較できない（原文: 「2024年６月期の売上高営業利益率は6.1％だが、2023年６月期は「―」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 比較できない（原文: 「2024年６月期は52.2％、2023年６月期は「―」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「大規模・中規模案件の積み上げ」「海外大規模案件を受注」「インフラ関連向けの受注を獲得」と記載されている。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「円安進行により輸入コストは上昇傾向にあるものの、コスト上昇分を顧客へ価格転嫁を進めた他、営業経費の削減に努めた」と記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「資源価格の高止まりや円安」「中国経済の減速」を、自社施策として「人財強化」「価格転嫁」「営業経費の削減」を記載している。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「景気の先行きには不透明感が残ります」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります。」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間「2023年７月１日～2024年６月30日」、売上高6,945百万円、営業利益425百万円などが記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「為替相場の変動リスク」「深刻化するウクライナ情勢」「中国経済の減速や米国による中国向け半導体関連の輸出管理規制」と記載されている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「2024年６月期より連結財務諸表を作成しているため、2023年６月期の数値および対前年同期増減率については記載しておりません。」」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示の4区分がすべて「無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: あり（原文: 「「2024年８月13日開催の取締役会において…自己株式取得に係る事項を決議いたしました。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「「海外大規模案件を受注」「インフラ関連向けの受注を獲得」と記載されているが、受注高・受注残高の数値はない。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: なし（原文: 「業績説明には「大規模・中規模案件の積み上げ」「受注を獲得」と記載されている。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「新中期経営計画 Vision2027（2025年６月期～2027年６月期）」のもと、「初年度となる2025年６月期」に顧客への提案力を高め、収益力の改善に注力すると記載されている。」）