# ＨＰＣシステムズ（6597） 2024年６月期　第２四半期決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6597/disclosure/20240214537024
種別: 決算
開示日: 2024-02-14
Komoriの読み（0-100）: 27
企業ページ: https://komori.app/company/6597

## 何が変わったか

第2四半期の連結業績を開示し、通期の業績予想と年間配当予想は直近公表値から据え置いた。前年同期は連結決算を作成していないため、単純な前年同期比較はできない。

## 会社が挙げた理由

2024年6月期第1四半期から四半期連結財務諸表を作成したため、前年同期の連結数値と増減率は記載していない。業績予想については、2023年11月13日に公表した数値から変更はない。業績面では、大学・公的研究機関や民間企業向け需要、海外大型案件の受注、価格転嫁、原材料価格の落ち着き、営業経費削減などを挙げている一方、円安による輸入コスト上昇、人件費増加、GPUの入手性悪化も記載している。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2023年7月1日〜2023年12月31日
- 売上高: {"value":3167,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 営業利益: {"value":177,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":125,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":92,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: 21.63円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":"48.80%","前期末":"not_disclosed"}
- 総資産: {"value":4670,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":2281,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 現金及び現金同等物期末残高: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":7510,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"営業利益":{"value":732,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"経常利益":{"value":705,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"純利益":{"value":458,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":25,"revised_forecast":25,"change":0,"change_rate":"0%","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: [object Object]
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし（該当事項はありません）
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"会社数":0,"社名":"―"},"除外":{"会社数":0,"社名":"―"},"本文補足":"本文にはベトナム現地法人を連結子会社化したとの記述があるが、正式社名と異動時期は記載されていない"}
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"有","対象者":"not_disclosed"}
- 期末発行済株式数: 4,358,500株
- 期末自己株式数: 65,931株
- 業績の増減要因: 大学等公的研究機関・民間企業向け需要が堅調に推移したこと、ベトナム現地法人を中心とする海外大型案件を受注したこと、顧客への価格転嫁を進めたこと、原材料価格が落ち着いたこと、営業経費を継続的に削減したこと。円安による輸入コスト上昇、人財強化に伴う人件費増加、GPUの入手性悪化も記載されている。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 計画を下回る（原文: 「「2024年６月期第２四半期」売上高3,167百万円、「通期」売上高予想7,510百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上の進捗が速い（原文: 「売上高3,167百万円／通期予想7,510百万円、営業利益177百万円／通期予想732百万円。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 比較できない（原文: 「「2024年６月期第１四半期より四半期連結財務諸表を作成しているため、2023年６月期第２四半期の数値および対前年同四半期増減率については記載しておりません」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益177百万円、経常利益125百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益92百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2023年６月期の年間配当金は25.00円、2024年６月期予想は25.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当欄には各期の配当金額と修正の有無が記載されているが、配当性向・DOE等の方針数値は記載されていない。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「「固定資産除却損 0」「特別損失合計 0」。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「特別損失の内訳は「固定資産除却損 0」のみで、「減損損失」の記載はない。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 比較できない（原文: 「前年同期の連結業績について「数値および対前年同四半期増減率については記載しておりません」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 比較できない（原文: 「自己資本比率は2024年６月期第2四半期48.80%、2023年６月期「―」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 記載なし（原文: 「添付資料の財務諸表は四半期連結貸借対照表、損益計算書、包括利益計算書で構成され、営業活動によるキャッシュ・フローの記載はない。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「円安進行による輸入コストの上昇等を顧客への価格転嫁を進めているものの、価格転嫁が不十分で一部案件に低採算」、「人財強化に伴う人件費の増加」、「原材料価格も落ち着いてきたことで改善」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「需要、海外大型案件、価格転嫁、輸入コスト、人件費、原材料価格などの説明はあるが、要因別の金額分解はない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「「地政学リスクの顕在化による資源価格の高騰」「為替相場の急激な変動」と、「先端技術開発センターを開設」「顧客への価格転嫁」「営業経費の継続的な削減効果」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「売上を計上することができました」「セグメント利益となりました」とする一方、「需要拡大が期待されます」「事態が想定されます」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「2023年７月１日～2023年12月31日」、売上高3,167百万円、営業利益177百万円など。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「高性能画像処理半導体（GPU）の入手性悪化」、「円安進行による輸入コストの上昇」、「ウクライナ情勢や中東情勢」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「2024年６月期第１四半期より四半期連結財務諸表を作成しているため、2023年６月期第２四半期の数値および対前年同四半期増減率については記載しておりません」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「① 会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「② ①以外の会計方針の変更：無」「③ 会計上の見積りの変更：無」「④ 修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当四半期連結累計期間における重要な子会社の異動：無」「新規―社、除外―社」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「四半期決算補足説明資料作成の有無：有」「四半期決算説明会開催の有無：有」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「「海外大型案件を受注したことで、高水準の売上を計上することができました」。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: なし（原文: 「定性的情報では需要や受注の状況が説明されているが、数値化された事業指標は示されていない。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: なし（原文: 「定性的情報には「人財グランドデザイン」や人的資本強化の説明はあるが、中期経営計画の目標進捗に関する記載はない。」）