# ＨＰＣシステムズ（6597） 2023年６月期 決算短信〔日本基準〕(非連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6597/disclosure/20230814542240
種別: 決算
開示日: 2023-08-14
Komoriの読み（0-100）: 49
企業ページ: https://komori.app/company/6597

## 何が変わったか

2023年6月期は、過去最大規模の案件などで売上高が大きく増えた一方、原材料高・円安による輸入コスト上昇や人員増強に伴う販管費増で利益が大きく減少した。2024年6月期は、売上高減少を見込む一方、営業利益は755百万円まで回復する予想を示した。

## 会社が挙げた理由

過去最大規模の案件受注や民間企業向けの好調により売上高が増加した一方、原材料価格の高騰、歴史的な円安による輸入コスト上昇、先行投資としての人員増強などによる販売管理費増加が利益を押し下げた。次期については、GPUの入手性リスクなど中期経営計画策定時と異なる事業環境を業績見通しの前提としている。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2022年7月1日〜2023年6月30日
- 売上高: {"value":8854,"unit":"百万円","yoy_pct":47}
- 営業利益: {"value":258,"unit":"百万円","yoy_pct":-60.4}
- 経常利益: {"value":275,"unit":"百万円","yoy_pct":-56.3}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":183,"unit":"百万円","yoy_pct":-57.6}
- １株当たり当期純利益: 42.93円
- 売上高営業利益率: 2.9%
- 自己資本比率: {"当期末":"29.3%","前期末":"48.6%"}
- 総資産: {"value":7878,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":2305,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-2792,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-235,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":2754,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":1017,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":7500,"unit":"百万円","yoy_pct":-15.3},"営業利益":{"value":755,"unit":"百万円","yoy_pct":191.9},"経常利益":{"value":729,"unit":"百万円","yoy_pct":164.8},"純利益":{"value":488,"unit":"百万円","yoy_pct":165.6}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":25,"revised_forecast":25,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: 58.2%（2023年6月期実績）、22.0%（2024年6月期予想）
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: {"HPC事業":{"value":6755015,"unit":"千円","yoy_pct":70.7},"CTO事業":{"value":2099161,"unit":"千円","yoy_pct":1.6}}
- セグメント別利益: {"HPC事業":{"value":157450,"unit":"千円","yoy_pct":-63.4},"CTO事業":{"value":101219,"unit":"千円","yoy_pct":-54.7}}
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":78670,"unit":"千円"}
- 減損損失: 該当事項はありません
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":6956,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":155,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（対象者：not_disclosed）
- 期末発行済株式数: {"value":4358000,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":65907,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 過去最大規模の案件受注や民間企業向けの好調により売上高は増加した。一方、原材料価格の高騰や円安進行による輸入コスト増加、人員増強等による販売管理費増加で利益は減少した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題「2023年６月期 決算短信〔日本基準〕(非連結)」」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 通期の確定値（原文: 「「１．2023年６月期の業績（2022年７月１日～2023年６月30日）」」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高「8,854百万円、47.0％増」、営業利益「258百万円、△60.4％」、経常利益「275百万円、△56.3％」、当期純利益「183百万円、△57.6％」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収減益（原文: 「売上高「前期比47.0％増」、営業利益「前期比60.4％減」」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益258百万円、経常利益275百万円、当期純利益183百万円」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「2024年６月期営業利益予想「755百万円（前期比191.9％増）」、2023年６月期営業利益「258百万円」」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2023年６月期「合計25.00円」、2024年６月期（予想）「合計25.00円」」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益「固定資産売却益6,956千円」、特別損失「固定資産除却損155千円」」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「当事業年度（2022年７月１日 至2023年６月30日） 該当事項はありません。」」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが減益（原文: 「HPC事業セグメント利益「前期比63.4％減」、CTO事業セグメント利益「前期比54.7％減」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「売上高営業利益率「2023年６月期2.9％」「2022年６月期10.8％」」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率「2023年６月期29.3％」「2022年６月期48.6％」」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: マイナス（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フロー「△2,792百万円」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「原材料価格の高騰や歴史的な円安による輸入コストの上昇等の他、先行投資としての人員増強等で販売管理費が増加した影響は大きく、利益面の大きな逆風となりました。」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「原材料価格の高騰」「急速な円安進行による輸入コストの増加」「販売管理費の増加」などの説明はあるが、要因別金額は示されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境「ロシアによるウクライナ侵攻の長期化、円安に伴う原材料価格の高騰」／自社施策「過去最大規模の案件を受注」「積極的な人財採用」「海外認証を取得」」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「研究開発及び設備投資は拡大の傾向にあると見込んでおります」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2023年６月期の業績（2022年７月１日～2023年６月30日）」および各利益項目の百万円・対前期増減率」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「為替相場の急変動」「GPUの急激な需要の増加に伴う品不足からの長納期化・入手性悪化」「景気後退リスクやGPUの入手性リスク」」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「前期「自2021年７月１日至2022年６月30日」、当期「自2022年７月１日至2023年６月30日」」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「(継続企業の前提に関する注記) 該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「① 会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」「② ①以外の会計方針の変更：無」「③ 会計上の見積りの変更：無」「④ 修正再表示：無」」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「(重要な後発事象) 該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有」」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「中期経営計画『Vision2024（2022年6月期～2024年6月期）『売上高100億円への挑戦』』の最終年度を迎えます」「中期経営計画で掲げた重点施策は引き続き実施してまいります。」」）