# ＨＰＣシステムズ（6597） 2023年６月期　第２四半期決算短信〔日本基準〕（非連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6597/disclosure/20230209505056
種別: 決算
開示日: 2023-02-13
Komoriの読み（0-100）: 54
企業ページ: https://komori.app/company/6597

## 何が変わったか

第2四半期累計の売上高は前年同期比6.2％減となり、営業・経常・最終損益は黒字から赤字に転じた。通期業績予想と年間配当予想25円は据え置かれた。

## 会社が挙げた理由

原材料価格・資源価格の高騰、円安による輸入コストの上昇、サプライチェーン混乱による電子部品の入手期間長期化、人員増加などによる販売管理費の増加が業績の逆風となった。HPC事業では民間企業向け大口案件のスライド、CTO事業では一部顧客のコストダウン要請による採算悪化も挙げられている。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2022年7月1日〜2022年12月31日
- 売上高: {"value":2097,"unit":"百万円","yoy_pct":-6.2}
- 営業利益: {"value":-114,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":-129,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":-91,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: △21.51円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":27.3,"前期末":48.6}
- 総資産: {"value":7431,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":2029,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 現金及び現金同等物期末残高: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":8400,"unit":"百万円","yoy_pct":39.5},"営業利益":{"value":730,"unit":"百万円","yoy_pct":11.7},"経常利益":{"value":695,"unit":"百万円","yoy_pct":10.2},"純利益":{"value":473,"unit":"百万円","yoy_pct":9.3}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":25,"revised_forecast":25,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":4699,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":0,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし（継続企業の前提に関する注記について『該当事項はありません』）
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（対象者：not_disclosed）
- 期末発行済株式数: 4357000
- 期末自己株式数: 65907
- 業績の増減要因: 原材料価格・資源価格の高騰、円安進行による輸入コストの上昇、人員増加等による販売管理費の増加が全社業績の逆風となった。HPC事業は民間企業向け大口案件のスライドと前年の高採算大口案件の反動、CTO事業は一部顧客のコストダウン要請による採算悪化が影響した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率を大きく下回る（原文: 「第2四半期累計売上高は2,097百万円、通期売上高予想は8,400百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上の進捗が速い（原文: 「第2四半期累計営業損失は114百万円、通期営業利益予想は730百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく下振れ（原文: 「売上高は前年同期比6.2％減、営業利益137百万円から営業損失114百万円、経常利益128百万円から経常損失129百万円、四半期純利益84百万円から四半期純損失91百万円。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収減益（原文: 「売上高は2,236百万円から2,097百万円、営業利益は137百万円から営業損失114百万円。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 全段階で赤字（原文: 「営業損失114百万円、経常損失129百万円、四半期純損失91百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「『直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無』。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「『直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無』。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「通期営業利益予想は730百万円、対前期増減率は11.7％。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2022年6月期の年間配当は25.00円、2023年6月期予想も25.00円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益は固定資産売却益4,699千円、特別損失の固定資産除却損は0千円。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが減益（原文: 「HPC事業は前年同期セグメント利益85,323千円から当期損失91,712千円、CTO事業は52,383千円の利益から22,662千円の損失。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「前年同期の売上高2,236,636千円・営業利益137,707千円、当期の売上高2,097,390千円・営業損失114,375千円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は当第2四半期末27.3％、前期末48.6％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 記載なし（原文: 「添付資料の財務諸表は四半期貸借対照表と四半期損益計算書が示されており、営業活動によるキャッシュ・フローの記載はない。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「『原材料価格や資源価格の上昇、円安進行による輸入コストの上昇』、『人員増加等による販売管理費の増加』が大きな逆風となった。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「要因として『原材料価格の高騰』『円安による輸入コストの上昇』『販売管理費の増加』が記載されているが、各要因の金額は示されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境が中心（原文: 「『ロシアによるウクライナ侵攻の長期化』『歴史的な円安』『物価上昇』『サプライチェーンの混乱』などが記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「『民間企業等における研究開発及び設備投資は堅調に推移すると見込まれる』、『実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります』。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は『2022年7月1日～2022年12月31日』、売上高2,097百万円、営業損失114百万円、通期売上高予想8,400百万円など。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「『新型コロナウイルス感染症の影響、原材料や資源価格の高騰、ウクライナ情勢の緊迫化、為替相場の動向』。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「『2023年6月期第2四半期（2022年7月1日～2022年12月31日）』と前年同期の数値、および『対前年同四半期増減率』が示されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「『継続企業の前提に関する注記：該当事項はありません』。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「『会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有』『①以外の会計方針の変更：無』『会計上の見積りの変更：無』『修正再表示：無』。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「『四半期決算補足説明資料作成の有無：有』『四半期決算説明会開催の有無：有』。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「『2021年8月に公表した「中期経営計画Vision2024」に基づき』、『中期経営計画の達成に向けた体制強化』。」）