# ＨＰＣシステムズ（6597） 2022年６月期　決算短信〔日本基準〕（非連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6597/disclosure/20220810517244
種別: 決算
開示日: 2022-08-12
Komoriの読み（0-100）: 50
企業ページ: https://komori.app/company/6597

## 何が変わったか

2022年6月期は売上高が前年同期比3.3％増となった一方、営業利益は3.4％減、当期純利益は3.2％減となりました。2023年6月期は売上高8,400百万円、営業利益730百万円を見込んでいます。

## 会社が挙げた理由

HPC事業では民間企業向けの大口案件などで売上高が増加しましたが、人員増加による販売管理費の増加でセグメント利益が減少しました。CTO事業では半導体関連、医療機関、アミューズメント機器向けの販売が回復し、売上高と利益が増加しました。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2021年7月1日〜2022年6月30日
- 売上高: {"value":6021,"unit":"百万円","yoy_pct":3.3}
- 営業利益: {"value":653,"unit":"百万円","yoy_pct":-3.4}
- 経常利益: {"value":630,"unit":"百万円","yoy_pct":-5.3}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":432,"unit":"百万円","yoy_pct":-3.2}
- １株当たり当期純利益: 102.92円
- 売上高営業利益率: 10.8%
- 自己資本比率: {"当期末":"48.6%","前期末":"52.8%"}
- 総資産: {"value":4569,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":2218,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-1162,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-103,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":829,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":1300,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":8400,"unit":"百万円","yoy_pct":39.5},"営業利益":{"value":730,"unit":"百万円","yoy_pct":11.7},"経常利益":{"value":695,"unit":"百万円","yoy_pct":10.2},"純利益":{"value":473,"unit":"百万円","yoy_pct":9.3}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":25,"change":25,"change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: {"2022年6月期実績":24.3,"2023年6月期予想":22.4,"unit":"%"}
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: [object Object]
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":60.73,"unit":"百万円"}
- 減損損失: 当事業年度は該当事項なし
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":803,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":568,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（対象者：not_disclosed）
- 期末発行済株式数: {"value":4302000,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":65747,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: HPC事業は民間企業向けの深層学習計算機の大口案件等により売上高が増加した一方、人員増加による販売管理費の増加でセグメント利益が減少。CTO事業は半導体関連産業、医療機関、アミューズメント機器向けの販売回復により売上高が増加し、売上増加と利益率改善でセグメント利益が増加。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2022年６月期 決算短信」で、業績欄も「2022年６月期の業績」と記載されています。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高は「前期比3.3％増」、営業利益は「前期比3.4％減」、経常利益は「前期比5.3％減」、当期純利益は「前期比3.2％減」です。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収減益（原文: 「2022年6月期の売上高は6,021百万円、前年同期比3.3％増、営業利益は653百万円、前年同期比3.4％減です。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益653百万円、経常利益630百万円、当期純利益432百万円と記載されています。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「2023年6月期営業利益予想は「730百万円（前期比11.7％増）」、2022年6月期実績は653百万円です。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 配当開始（原文: 「2021年6月期の年間配当金は「0.00」、2023年6月期予想は「25.00」です。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益は固定資産売却益803千円、特別損失は固定資産除却損568千円です。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「当事業年度…該当事項はありません」と記載されています。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「HPC事業のセグメント利益は前期比12.9％減、CTO事業は前期比22.1％増です。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 低下（原文: 「売上高営業利益率は2022年6月期10.8％、2021年6月期11.6％です。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は2022年6月期48.6％、2021年6月期52.8％です。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: マイナス（原文: 「2022年6月期の営業活動によるキャッシュ・フローは「△1,162百万円」です。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「HPC事業では「大手企業への深層学習計算機の大口案件等により好調」、CTO事業では「継続顧客向けの販売が復調」と記載されています。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「セグメントごとの売上高・セグメント利益と前期比は記載されていますが、要因別の金額は記載されていません。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「電子部品の供給不足」「円安」等、自社施策として「人財採用」「一定の在庫を確保」等が記載されています。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績は「となりました」、見通しは「売上の伸びを見込んでおります」「為替変動等が懸念されます」と記載されています。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2021年７月１日～2022年６月30日」の期間と、売上高6,021百万円、営業利益653百万円などの数値が記載されています。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「新型コロナウイルス感染症の影響、原材料やエネルギー価格の変動によるコスト上昇、ウクライナ情勢の緊迫化、為替相場の急変動」と記載されています。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」です。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「重要な後発事象　該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有」です。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「中期経営計画Vision2024（2022年6月期～2024年6月期）『売上高100億円への挑戦』」および「2年目を迎え」と記載されています。」）