# ＨＰＣシステムズ（6597） 2022年６月期　第２四半期決算短信〔日本基準〕（非連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6597/disclosure/20220204580847
種別: 決算
開示日: 2022-02-10
Komoriの読み（0-100）: 51
企業ページ: https://komori.app/company/6597

## 何が変わったか

2022年6月期第2四半期累計は、売上高が前年同期比3.8％減、営業利益が30.6％減となり、減収減益だった。通期業績予想と年間配当予想は据え置かれた。

## 会社が挙げた理由

新型コロナウイルス感染症の影響、前年補正予算特需の反動、公的研究機関の需要の弱含み、受注した大口案件の検収が下期となったことによりHPC事業が減収減益となった。CTO事業は継続顧客向け販売が復調して増収となったが、人員増加や試験・検査装置増強による減価償却費の増加などで減益となった。通期予想は、新型コロナウイルス感染症と電子部品供給不足問題による市場環境の不透明さを勘案して据え置かれた。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2021年7月1日〜2021年12月31日
- 売上高: {"value":2236,"unit":"百万円","yoy_pct":-3.8}
- 営業利益: {"value":137,"unit":"百万円","yoy_pct":-30.6}
- 経常利益: {"value":128,"unit":"百万円","yoy_pct":-36.1}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":84,"unit":"百万円","yoy_pct":-38}
- １株当たり当期純利益: 20.23円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":40.1,"前期末":52.8}
- 総資産: {"value":4657,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":1868,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 現金及び現金同等物期末残高: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":6425,"unit":"百万円","yoy_pct":10.2},"営業利益":{"value":745,"unit":"百万円","yoy_pct":10.2},"経常利益":{"value":741,"unit":"百万円","yoy_pct":11.3},"純利益":{"value":496,"unit":"百万円","yoy_pct":11}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: not_disclosed
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":759,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":0,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし。『該当事項はありません』と記載。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（対象者：not_disclosed）
- 期末発行済株式数: {"value":4294500,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":65747,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: HPC事業は、新型コロナウイルス感染症の影響、前年補正予算特需の反動、公的研究機関の需要の弱含み、大口案件の客先検収が下期となったこと、人員増加による販売管理費の増加により減収減益。CTO事業は、半導体関連産業向け販売、医療機関の設備投資、アミューズメント機器向け出荷が回復して増収となったが、人員増加や試験・検査装置増強に伴う減価償却費の増加などで減益。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率を大きく下回る（原文: 「通期売上高予想は6,425百万円、第2四半期累計の売上高は2,236百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上の進捗が速い（原文: 「第2四半期累計の売上高は2,236百万円、営業利益は137百万円。通期予想は売上高6,425百万円、営業利益745百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく下振れ（原文: 「売上高は前年同四半期比3.8％減、営業利益30.6％減、経常利益36.1％減、四半期純利益38.0％減。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収減益（原文: 「売上高の前年同四半期比は△3.8％、営業利益の前年同四半期比は△30.6％。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益137百万円、経常利益128百万円、四半期純利益84百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「『直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無』。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「『直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無』。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「通期営業利益予想745百万円、対前期増減率10.2％。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2021年6月期の年間配当合計0.00円、2022年6月期予想の年間配当合計0.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当欄には『2022年6月期(予想)』の期末0.00円、合計0.00円と記載されているが、還元方針の数値目標はない。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益『固定資産売却益759』、特別損失『固定資産除却損0』、単位は千円。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「特別損失の記載は『固定資産除却損0』『特別損失合計0』。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが減益（原文: 「HPC事業のセグメント利益は前年同四半期比34.2％減、CTO事業は23.8％減。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「当期の売上高2,236,636千円、営業利益137,707千円。前年同期の売上高2,325,983千円、営業利益198,456千円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は2022年6月期第2四半期40.1％、2021年6月期52.8％。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「『大学等公的研究機関の需要が弱含んだ』『受注した大口案件の客先検収が下期となる』『継続顧客向けの販売が復調した』。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「『人員増加による販売管理費が増加したことで、セグメント利益は減少しました』などの定性的説明。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境が中心（原文: 「『変異株の流行や、原材料価格の高騰』『サプライチェーンの混乱』『世界的な電子部品の供給不足』。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「『期初計画を据え置くことといたしました』に加え、『実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります』と記載。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「『2021年7月1日～2021年12月31日』および売上高2,236百万円、営業利益137百万円などの記載。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「『新型コロナウイルス感染症の影響や電子部品供給不足問題の動向等により、依然として市場環境が不透明』。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「『第１四半期会計期間の期首から収益認識会計基準等を適用』『従来の方法に比べて、当第２四半期累計期間の「HPC事業」の売上高及びセグメント利益はそれぞれ8,284千円減少』。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「『該当事項はありません』。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「『会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有』『①以外の会計方針の変更：無』『会計上の見積りの変更：無』『修正再表示：無』。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「『四半期決算補足説明資料作成の有無：有』『四半期決算説明会開催の有無：有』。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「『受注した大口案件の客先検収が下期となる』との記載はあるが、受注高・受注残高の数値はない。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: なし（原文: 「セグメント情報には売上高とセグメント利益が記載されているが、財務諸表以外の数値KPIの記載はない。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「『2021年8月に公表した「中期経営計画Vision2024」に基づき』『中期経営計画を達成すべく人財採用を積極的に進めており』。」）