# ＨＰＣシステムズ（6597） 2022年６月期　第１四半期決算短信〔日本基準〕（非連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6597/disclosure/20211110430545
種別: 決算
開示日: 2021-11-12
Komoriの読み（0-100）: 48
企業ページ: https://komori.app/company/6597

## 何が変わったか

2022年6月期第1四半期は、売上高が前年同期比4.2％増、営業利益が303.2％増となり、増収増益だった。通期の業績予想と配当予想は、いずれも従来から変更されていない。

## 会社が挙げた理由

計算科学シミュレーション等への需要が旺盛な中、HPC事業では高採算の大口案件の受注やWEB営業によって利益率が改善した。CTO事業では半導体関連、医療機関、アミューズメント機器向けの販売が回復した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第1四半期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2021年7月1日〜2021年9月30日
- 売上高: {"value":873,"unit":"百万円","yoy_pct":4.2}
- 営業利益: {"value":36,"unit":"百万円","yoy_pct":303.2}
- 経常利益: {"value":32,"unit":"百万円","yoy_pct":232.5}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":20,"unit":"百万円","yoy_pct":313.8}
- １株当たり当期純利益: 4.82円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":44.7,"前期末":52.8}
- 総資産: {"value":3890,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":1738,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 現金及び現金同等物期末残高: not_disclosed
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":6425,"unit":"百万円","yoy_pct":10.2},"営業利益":{"value":745,"unit":"百万円","yoy_pct":10.2},"経常利益":{"value":741,"unit":"百万円","yoy_pct":11.3},"純利益":{"value":496,"unit":"百万円","yoy_pct":11}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: not_disclosed
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":"なし","特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":0,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし（「該当事項はありません」）
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 譲渡制限付株式報酬として、2021年11月26日を払込期日とする自己株式13,900株、処分総額56,086,500円の処分を決議した。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 無（対象者：該当なし）
- 期末発行済株式数: {"value":4256000,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":79622,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: HPC事業では、電子部品の供給不足等により売上高が減少した一方、高採算の大口案件の受注とWEB営業により利益率が改善した。CTO事業では、半導体関連産業向け販売、医療機関の設備投資、アミューズメント機器向け出荷が回復し、売上高・利益が増加した。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 経過率を大きく下回る（原文: 「表紙に「2022年６月期第１四半期」の売上高873百万円、通期予想の売上高6,425百万円と記載されている。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上の進捗が速い（原文: 「第1四半期の売上高は873百万円、営業利益は36百万円、通期予想は売上高6,425百万円、営業利益745百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「前年同期比は売上高4.2％増、営業利益303.2％増、経常利益232.5％増、四半期純利益313.8％増。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は前年同期比4.2％増、営業利益は前年同期比303.2％増。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益36,242千円、経常利益32,047千円、四半期純利益20,065千円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」及び「現時点においては、2021年８月12日に公表した数値から変更ありません。」」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「通期営業利益予想745百万円、対前期増減率10.2％。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2021年6月期の年間配当金合計は0.00円、2022年6月期予想も0.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当欄には前期実績と今期予想がいずれも0.00円と記載されているが、還元方針の数値目標は記載されていない。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「当期の特別利益合計は「－」、特別損失は固定資産除却損0千円、特別損失合計0千円。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが増益（原文: 「HPC事業のセグメント利益は前年同期比10.6％増、CTO事業は前年同期のセグメント損失9,464千円から当期15,827千円の利益となった。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 比較できない（原文: 「表紙の経営成績欄には売上高、営業利益、経常利益、四半期純利益と各増減率が記載されているが、売上高営業利益率の記載はない。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「2022年6月期第1四半期44.7％、2021年6月期52.8％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 記載なし（原文: 「本文および財務諸表には貸借対照表・損益計算書が掲載されているが、営業活動によるキャッシュ・フローの記載はない。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「計算科学シミュレーション、クラウド、人工知能（AI）等の技術革新に対する需要が引き続き旺盛」、「半導体関連産業向け販売が回復」、「継続顧客向け売上が復調」と記載されている。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「高採算の大口案件を受注した」、「利益率が改善」、「販売が回復」などの説明はあるが、要因別の金額・数量分解はない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境が中心（原文: 「「感染力が強い変異株の流行」、「電子部品の供給不足」、「設備投資計画の見直し、意思決定の遅延」などが記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績について「売上高は873,872千円…となりました」と記載され、将来予測については「達成することを当社として約束する趣旨のものではありません」、「大きく異なる可能性があります」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「2021年７月１日～2021年９月30日」、通期予想期間は「2021年７月１日～2022年６月30日」と記載され、各利益数値も示されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「新型コロナウイルス感染症の影響や電子部品供給不足問題の動向等により、依然として市場環境が不透明」と記載されている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「当第１四半期会計期間の期首から収益認識会計基準等を適用」、「当第１四半期累計期間の売上高、営業利益、経常利益及び税引前四半期純利益がそれぞれ1,166千円減少」と記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」、「①以外の会計方針の変更：無」、「会計上の見積りの変更：無」、「修正再表示：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: あり（原文: 「「譲渡制限付株式報酬としての自己株式の処分」として、普通株式13,900株、処分総額56,086,500円の処分を決議したと記載されている。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料のみ（原文: 「「四半期決算補足説明資料作成の有無：有」、「四半期決算説明会開催の有無：無」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「「高採算の大口案件を受注した」と記載されているが、受注金額や受注残高の記載はない。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: なし（原文: 「本文には需要、納期、在庫確保、販売回復等の記述はあるが、店舗数・顧客数・販売数量などの数値は記載されていない。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「2021年８月に公表した『中期経営計画Vision2024』に基づき」、「中期経営計画を達成すべく人財採用を積極的に進めており」と記載されている。」）