# Vision 2020連動の業績連動型株式報酬・グローバル幹部インセンティブ制度｜ニデック（6594）の変遷

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## 経過

- FY2018 初出 「当社及びグループ会社は、グループ一体となって中期経営計画「Vision 2020」の実現及び中長期的な企業価値拡大に向けて、対象取締役等の報酬等と当社の株式価値との連動性をより明確にし、中期経営計画における業績目標達成等の意欲を高めること及び、対象取締役等による自社株保有の促進を通じて持続的な企業価値（株式価値）向上への貢献意欲を高めることを目的として、本制度を導入致します。」 — 取締役・執行役員向けBIP信託と国内外グループ幹部向けESOP信託を新設。対象期間は2019年3月期から2021年3月期までの3事業年度、信託金額はBIP10.5億円、ESOP3.8億円を予定し、連結売上高・連結営業利益の目標達成率に応じて株式数を決定する仕組みを導入している。 (https://komori.app/company/6594/filing/2017-fy)
- FY2019-Q1 前進 「NIDECは、当第１四半期連結会計期間より、業績連動型株式報酬制度を導入しております。業績連動型株式報酬制度により算定された報酬は費用として認識し、同額を資本剰余金の増加として認識しております。」 — FY2018に導入を決定した業績連動型株式報酬制度について、当第1四半期から実際の会計処理を開始した。 (https://komori.app/company/6594/filing/2018-q1)
- FY2019 前進 「短期業績ポイントの業績連動に使用する指標、数値及び評価ウェイト　連結売上高　2018年度目標1兆5,750億円　実績1兆5,183億円　連結営業利益　目標1,900億円　実績1,386億円」 — Vision 2020連動の業績連動型株式報酬制度について、2018年度の評価指標、目標、実績および連動係数の運用実績を開示している。 (https://komori.app/company/6594/filing/2018-fy)
- FY2021 再定義 「年度計画で掲げる連結売上高及び連結営業利益の目標達成度に応じて報酬が変動する仕組みと致しました。」 — Vision 2020連動制度を見直し、2022年3月期から2024年3月期までの3事業年度について、連結売上高と連結営業利益を各50%の評価ウェイトとする制度へ変更した。 (https://komori.app/company/6594/filing/2020-fy)
- FY2022-Q1 前進 「本自己株式処分は、ＢＩＰ信託及びＥＳＯＰ信託の継続に伴い、当社が三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社との間で締結する各信託契約の共同受託者である日本マスタートラスト信託銀行株式会社に対し、第三者割当による自己株式の処分を行うものであります。」 — BIP信託及びESOP信託を継続するため、2021年8月5日に合計325,100株、処分総額41億25百万円の自己株式処分を完了した。 (https://komori.app/company/6594/filing/2021-q1)
- FY2022 前進 「使用指標　評価ウェイト　FY21　目標　FY21　実績　連結売上高　50%　1兆7,600億円　1兆9,182億円　連結営業利益　50%　2,000億円　1,715億円」 — 改定後の業績連動型株式報酬制度について、FY21の売上高・営業利益を各50%の評価指標とし、目標と実績を開示して運用している。 (https://komori.app/company/6594/filing/2021-fy)
- FY2023 前進 「連結売上高　50%　２兆3,000億円　２兆921億円　連結営業利益　50%　2,370億円　957億円」 — 改定後の業績連動型株式報酬制度について、FY22の売上高・営業利益の目標と実績を各50％の評価指標として開示している。 (https://komori.app/company/6594/filing/2022-fy)
- FY2024 再定義 「業績目標の達成度等をはかる指標については、年度計画で掲げる連結売上高及び連結営業利益の計画達成度に加えて、新たに主たるESG評価（MSCI、FTSE、CDPの３銘柄）における目標達成銘柄数を加えることとしております。」 — 従来の財務目標連動に加え、MSCI、FTSE、CDPのESG評価を業績連動型株式報酬の指標へ組み込む制度へ変更した。 (https://komori.app/company/6594/filing/2023-fy)
- FY2025 前進 「業績目標の達成度等を図る指標については、年度計画で掲げる連結売上高及び連結営業利益の計画達成度に加えて、新たに主たるESG評価（MSCI、FTSE、CDPの３銘柄）における目標達成銘柄数を加えることとしています。」 — 業績連動型株式報酬にESG評価を組み込んだ制度を運用し、FY24は売上高目標2兆4,500億円に対し2兆6,078億円、営業利益目標2,600億円に対し2,381億円、ESG達成銘柄はCDPの1銘柄となった。 (https://komori.app/company/6594/filing/2024-fy)
- FY2026 再定義 「STI（短期インセンティブ）では単年度の売上・営業利益・FCF（フリーキャッシュフロー）に加えて、2026年度は内部管理体制の視点からの要素も組み込んだ新たな役員報酬評価基準を同年３月に策定し、プロセスや中長期の観点への意識付けを行っています。」 — 従来の売上高・営業利益・ESG評価連動から、FCF及び内部管理体制の要素を含む報酬評価へ再構成し、短期業績偏重の是正を明示した。 (https://komori.app/company/6594/filing/2025-fy)