# マブチモーター（6592） 2021年12月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6592/disclosure/20220203578965
種別: 業績予想の修正
開示日: 2022-02-14
Komoriの読み（0-100）: 79
企業ページ: https://komori.app/company/6592

## 何が変わったか

2021年12月期の連結実績を確定し、2022年12月期の通期業績予想を新たに示した。来期は売上高・営業利益が増える一方、為替差損益を見込まない前提で経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益は減る見通し。

## 会社が挙げた理由

会社は、販売数量の増加や売価・プロダクトミックスの改善が増益要因になる一方、銅・鋼材等の市況品価格の上昇や研究開発費の増額が減益要因になると説明している。また、為替差損益を業績予想に含めていないため、経常利益と親会社株主に帰属する当期純利益は減少する見通しとしている。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":1480,"change":"not_disclosed","change_rate":10,"unit":"億円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":155,"change":"not_disclosed","change_rate":12.3,"unit":"億円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":173,"change":"not_disclosed","change_rate":-11.6,"unit":"億円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":123,"change":"not_disclosed","change_rate":-13.7,"unit":"億円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 対象決算期: 2022年12月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 売上高1,345億9千5百万円、営業利益138億円、経常利益195億7千万円、親会社株主に帰属する当期純利益142億5千1百万円、1株当たり当期純利益216.75円
- 修正の理由: 販売数量の増加や売価・プロダクトミックスの改善等の増益要因が、銅・鋼材等の市況品価格の上昇や研究開発費増額等の減益要因を上回る見込み。一方、為替差損益は予想に含めていないため、経常利益と親会社株主に帰属する当期純利益は前期比で減少する見込み。
- 特別損失の内容と金額: 固定資産処分損164百万円、臨時退職金130百万円、感染症関連損失433百万円、ゴルフ会員権売却損1百万円、特別損失合計729百万円（2021年12月期連結）
- 配当予想の修正: 次期年間配当135円（中間67円、期末68円）を予定。修正の方向および修正額はnot_disclosed。
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 来期以降も対象（原文: 「「2022年12月期の通期業績予想」」）
- どの科目が動いているか。: 売上と利益（原文: 「「売上高1,480億円（前期比10.0％増）」「営業利益155億円（前期比12.3％増）」「経常利益173億円（前期比11.6％減少）」「親会社株主に帰属する当期純利益123億円（前期比13.7％減少）」」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 強弱が混在（原文: 「「営業利益は前期比12.3％増加の155億円」「経常利益は前期比11.6％減少の173億円」「親会社株主に帰属する当期純利益は13.7％減少の123億円」」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 増収減益・減収増益（原文: 「「次期売上高は、前期比10.0％増の1,480億円」「経常利益は前期比11.6％減少」「親会社株主に帰属する当期純利益は13.7％減少」」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「「連結業績予想」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「「親会社株主に帰属する当期純利益は13.7％減少の123億円」」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「「次期売上高は、前期比10.0％増の1,480億円」」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を下回る（原文: 「「親会社株主に帰属する当期純利益は142億5千1百万円」「親会社株主に帰属する当期純利益は13.7％減少の123億円」」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「特別損失合計729百万円」「固定資産処分損164」「臨時退職金130」「感染症関連損失433」」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 価格・コスト（原文: 「「銅・鋼材等の市況品の上昇」「販売数量の増加や売価・プロダクトミックスの改善等の増益要因」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「自動車電装機器市場は、世界の自動車需要の回復を背景に」「民生・業務機器市場は、各地域市場において需要の増加が見込まれ」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「販売数量の増加や売価・プロダクトミックスの改善」「銅・鋼材等の市況品の上昇、研究開発費増額」「計画には為替差損益を含んでいない」」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「「増益要因」「減益要因」との説明はあるが、要因別の影響額の記載はない。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「世界の自動車需要の回復」「銅・鋼材等の市況品の上昇」「研究開発費増額」「為替差損益を含んでいない」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 定性的（原文: 「「営業利益は前期比12.3％増加の155億円」といった全体予想はあるが、要因別の数値は記載されていない。」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 続く前提（原文: 「「引き続き銅・鋼材等の市況品の上昇、研究開発費増額等減益要因はあるものの」」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 一部が本業の外（原文: 「「販売数量の増加や売価・プロダクトミックスの改善等の増益要因」「計画には為替差損益を含んでいないことから、経常利益は前期比11.6％減少」」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 投資増に言及（原文: 「「研究開発費増額等減益要因」」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応の言及なし（原文: 「翌期業績予想の理由として「販売数量の増加」「売価・プロダクトミックスの改善」「市況品の上昇」「研究開発費増額」が記載されている。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期初に近い（原文: 「「当連結会計年度（自2021年1月1日至2021年12月31日）」「2022年12月期の通期業績予想」」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「次期売上高は…と予想しております」「業績は、今後の様々な要因により見通しと異なることがあります。」」）