# マブチモーター（6592） 2021年12月期第3四半期決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/6592/disclosure/20211027417400
種別: 決算
開示日: 2021-11-02
Komoriの読み（0-100）: 49
企業ページ: https://komori.app/company/6592

## 何が変わったか

2021年12月期第3四半期累計の売上高は前年同期比24.7％増、営業利益は同71.9％増となり、利益の伸びが売上高を上回った。通期業績予想と配当予想は変更されていない。

## 会社が挙げた理由

自動車需要や民生・業務機器需要の回復を背景に販売数量が増加し、売価・プロダクトミックスも改善した。原材料費の増加は減益要因となったが、為替差損益の改善も利益を押し上げた。

## 開示の要点

- 決算期区分: 第3四半期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2021年1月1日〜2021年9月30日
- 売上高: {"value":101335,"unit":"百万円","yoy_pct":24.7}
- 営業利益: {"value":11118,"unit":"百万円","yoy_pct":71.9}
- 経常利益: {"value":15533,"unit":"百万円","yoy_pct":166}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":10965,"unit":"百万円","yoy_pct":163.6}
- １株当たり当期純利益: not_disclosed
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: not_disclosed
- 総資産: {"value":277334,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":252976,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: not_disclosed
- 現金及び現金同等物期末残高: not_disclosed
- 通期業績予想: not_disclosed
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: not_disclosed
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":132,"unit":"百万円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産処分益","value":4,"unit":"百万円"},{"項目":"在外子会社清算に伴う為替換算調整勘定取崩益","value":256,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産処分損","value":105,"unit":"百万円"},{"項目":"臨時退職金","value":18,"unit":"百万円"},{"項目":"感染症関連損失","value":427,"unit":"百万円"},{"項目":"ゴルフ会員権売却損","value":1,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"not_disclosed","それ以外の変更":"not_disclosed","見積りの変更":"not_disclosed","修正再表示":"not_disclosed"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"会社数":1,"社名":["Electromag SA"]},"除外":{"会社数":0,"社名":[]}}
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: not_disclosed
- 決算説明会の有無: not_disclosed
- 期末発行済株式数: not_disclosed
- 期末自己株式数: not_disclosed
- 業績の増減要因: 自動車需要および民生・業務機器需要の回復を背景とした販売数量の増加、売価・プロダクトミックスの改善、為替差損益の改善。原材料費の増加は減益要因。

## 評価の根拠

- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「「売上高は1,013億3千5百万円（前年同期比24.7％増）」「111億1千8百万円（前年同期比71.9％増）」「経常利益は、…（前年同期比166.0％増）」「親会社株主に帰属する四半期純利益は…（前年同期比163.6％増）」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は「前年同期比24.7％増」、営業利益は「前年同期比71.9％増」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益「11,118」、経常利益「15,533」、親会社株主に帰属する四半期純利益「10,965」（単位：百万円）。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「連結業績予想並びに配当予想につきましては、変更を行っておりません。」」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「連結業績予想並びに配当予想につきましては、変更を行っておりません。」」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「「特別利益合計 260」「特別損失合計 552」「税金等調整前四半期純利益 15,240」（単位：百万円）。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが増益（原文: 「売上高は日本8,114→9,342、アジア40,723→51,125、アメリカ13,994→18,637、ヨーロッパ18,417→22,229。セグメント利益は日本1,988→4,564、アジア4,073→7,424、アメリカ347→570、ヨーロッパ△497→△463（単位：百万円）。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 比較できない（原文: 「売上高と営業利益の金額は記載されているが、「売上高営業利益率」の記載は提示本文にない。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 比較できない（原文: 「「自己資本比率」の記載は、提示本文では確認できない。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 記載なし（原文: 「添付資料の目次および提示本文に、キャッシュ・フロー計算書の記載はない。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「モーター販売実績は、数量で前年同期比20.9％の増加」「販売数量の増加、売価・プロダクトミックスの改善等の増益要因」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「「数量で前年同期比20.9％の増加、金額では前年同期比24.7％の増加」とある一方、利益については「原材料費の増加」「販売数量の増加」「売価・プロダクトミックスの改善」と説明されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境が中心（原文: 「「資源価格及び物流費の高騰、並びに半導体の供給不足」「自動車需要の回復を背景として堅調に推移」と記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績について「売上高は…増となりました」「営業利益…となりました」とし、見通しについて「依然として先行きに不透明感があります」「下振れする懸念があります」と記載。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「当第3四半期連結累計期間（2021年1月1日～2021年9月30日）」および各科目の金額・前年同期比が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「為替相場の変動」「銅・鋼材・レアアース等の相場の変動」「半導体をはじめとする部品の供給不足」「中国経済の減速」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「売上高、営業利益などについて「前年同期比」の比較が記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「Electromag SAの全株式を取得し、連結の範囲に含めたことにより」と記載されている。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「モーター販売実績は、数量で前年同期比20.9％の増加」。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「2023年を最終年度とする『中期経営計画』」「『健康・医療用途の拡大』…を重点取組事項の一つと位置付け」「重点取組事項の推進を一層加速させ」と記載されている。」）