# 増収継続と利益率低下の併存｜マキタ（6586）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「売上高は前期比2.1％増の423,623百万円となり、６期連続の増収で過去最高を更新しました。」 — 一方、営業利益は前期比10.1％減、営業利益率は17.3％から15.3％へ低下。為替や原価率、人件費・研究開発費の増加が説明されている。 (https://komori.app/company/6586/filing/2015-fy)
- FY2017-Q1 再定義 「当第１四半期連結累計期間の当社グループの連結業績は、海外市場において売上が堅調に推移したものの、前年同期に比べ為替レートが円高基調となったことから、売上高は前年同期比5.9％減の101,276百万円となりました。利益面においては、為替の影響などにより原価率が改善したことなどから、営業利益は前年同期比4.1％増の18,056百万円（営業利益率17.8％）となりました。」 — 前年度に記録された『増収継続と利益率低下』から、本四半期は円高の影響で売上高が減少する一方、営業利益と営業利益率が改善する業績パターンとなった。 (https://komori.app/company/6586/filing/2016-q1)
- FY2017-Q2 再掲 「当第２四半期連結累計期間の当社グループの連結業績は、先進国を中心とした国内外市場において売上が堅調に推移したものの、前年同期に比べ為替レートが円高基調となったことから、売上高は前年同期比7.9％減の200,055百万円となりました。利益面においては、為替の影響により原価率が改善した一方で売上高が減少したことなどから、営業利益は前年同期比2.6％減の33,649百万円（営業利益率16.8％）となりました。」 — 前四半期に続き、円高により円ベース売上高が減少する一方、原価率改善により営業利益率は前年同期の15.9％から16.8％へ上昇する業績パターンを記載している。 (https://komori.app/company/6586/filing/2016-q2)
- FY2017-Q3 再掲 「当第３四半期連結累計期間の当社グループの連結業績は、先進国を中心とした国内外市場において売上が堅調に推移したものの、前年同期に比べ為替レートが円高基調となったことから、売上高は前年同期比5.5％減の306,315百万円となりました。営業利益については、前年同期並みの利益率を確保したものの、為替の影響により売上高が減少したことなどから、前年同期比4.7％減の47,615百万円（営業利益率15.5％）となりました。」 — 第1・第2四半期に続き、円高により円ベース売上高が減少する一方、営業利益率は前年同期並みの水準を確保する業績パターンを記載している。 (https://komori.app/company/6586/filing/2016-q3)
- FY2017 再掲 「当連結会計年度の連結業績は、先進国を中心とした国内外市場において売上が堅調に推移したものの、前期に比べ為替レートが円高基調となったことから、売上高は前期を2.0％下回る414,999百万円となりました。営業利益については、前期並みの利益率を確保したものの、為替の影響などにより前期比3.3％減の62,564百万円(営業利益率15.1％)となりました。」 — 円高により円ベース売上高が減少する一方、営業利益率は15.1％と前期並みの水準を確保する業績パターンを通期でも記載している。 (https://komori.app/company/6586/filing/2016-fy)
- FY2018-Q1 再定義 「当第1四半期連結累計期間の当社グループの連結業績は、国内外で売上が堅調に推移したことから、売上高は前年同期比11.6％増の113,064百万円となりました。利益面においては、為替の影響などにより原価率が悪化したものの、売上が増加したことにより、営業利益は前年同期比1.1％増の18,248百万円（営業利益率16.1％）となりました。」 — 前年同期までの円高による円ベース売上高減少から、当四半期は売上高が前年同期比11.6％増に転じた。一方、原価率悪化により営業利益率は前年同期の17.8％から16.1％へ低下している。 (https://komori.app/company/6586/filing/2017-q1)
- FY2018-Q2 再掲 「当第２四半期連結累計期間の当社グループの連結業績は、国内外市場において売上が堅調に推移したことや、前年同期に比べ為替レートが円安基調となったことから、売上高は前年同期比15.4％増の230,951百万円となりました。利益面においては、為替の影響などにより原価率は悪化したものの、売上高が増加したことなどから、営業利益は前年同期比13.8％増の38,291百万円（営業利益率16.6％）となりました。」 — 円安と国内外の売上堅調により増収となり、原価率は為替の影響で悪化したものの、増収により営業利益も増加した。前四半期から示されている増収と利益率の変動という業績パターンを継続している。 (https://komori.app/company/6586/filing/2017-q2)
- FY2018-Q3 再掲 「当第3四半期連結累計期間の当社グループの連結業績は、国内外市場において売上が堅調に推移したことや、前年同期に比べ為替レートが円安基調となったことから、売上高は前年同期比16.0％増の355,234百万円となりました。利益面においては、為替の影響などにより原価率が改善し、売上高が増加したことなどから、営業利益は前年同期比24.8％増の59,445百万円（営業利益率16.7％）となりました。」 — 円安と国内外市場の売上堅調により増収となり、原価率改善と増収により営業利益・営業利益率も改善する業績パターンを継続している。 (https://komori.app/company/6586/filing/2017-q3)
- FY2018 再掲 「売上高は前期比15.0％増の477,298百万円となり、過去最高を更新しました。営業利益については、為替の影響などにより原価率が改善し、売上高が増加したことなどから、前期比27.5％増の79,762百万円（営業利益率16.7％）となりました。」 — 増収と利益率変動の業績パターンを通期で記載し、当期は売上高が過去最高、営業利益率は15.1％から16.7％へ改善した。 (https://komori.app/company/6586/filing/2017-fy)
- FY2019-Q1 再掲 「当第１四半期連結累計期間の当社グループの連結業績は、国内外市場において売上が堅調に推移したことから、売上収益は前年同期比8.5％増の122,638百万円となりました。利益面においては、為替の影響などにより原価率が改善したことなどから、営業利益は前年同期比16.3％増の21,029百万円（営業利益率17.1％）となりました。」 — 国内外市場の堅調な売上により増収となり、原価率改善と増収により営業利益・営業利益率も改善する業績パターンを継続している。 (https://komori.app/company/6586/filing/2018-q1)
- FY2019-Q2 再掲 「当第２四半期連結累計期間の当社グループの連結業績は、新興国通貨の下落による売上の目減りがあったものの、国内外市場において売上が堅調に推移したことから、売上収益は前年同期比5.1％増の242,796百万円となりました。利益面においては、販売費及び一般管理費の増加はあるものの、売上収益が増加したことなどから、営業利益は前年同期比5.6％増の40,064百万円（営業利益率16.5％）となりました。」 — 新興国通貨下落による売上目減りがある一方、国内外市場の堅調な売上により増収・営業増益となる業績パターンを継続している。 (https://komori.app/company/6586/filing/2018-q2)
- FY2019-Q3 再掲 「当第３四半期連結累計期間の当社グループの連結業績は、新興国通貨の下落による売上の目減りがあったものの、主に国内市場において売上が堅調に推移したことから、売上収益は前年同期比3.3％増の366,952百万円となりました。利益面においては、販売費及び一般管理費の増加はあるものの、売上収益が増加したことなどから、営業利益は前年同期比1.9％増の60,070百万円（営業利益率16.4％）となりました。」 — 新興国通貨下落による売上目減りや販売費・一般管理費の増加がある一方、主に国内市場の堅調な売上により増収・営業増益となる業績パターンを継続している。 (https://komori.app/company/6586/filing/2018-q3)
- FY2019 再掲 「当連結会計年度の当社グループの連結業績は、新興国通貨の下落による売上収益の目減りがあったものの、主に国内市場において売上収益が堅調に推移したことから、売上収益は前期比2.8％増の490,578百万円となり、過去最高を更新しました。利益面においては、売上収益は増加したものの、為替の影響などにより原価率が悪化したことなどから、営業利益は前期比2.4％減の78,305百万円（営業利益率16.0％）となりました。」 — 売上収益は2.8％増で過去最高を更新した一方、為替等による原価率悪化から営業利益は2.4％減少し、増収と利益率変動の併存を通期で確認した。 (https://komori.app/company/6586/filing/2018-fy)
- FY2020-Q1 再定義 「当第1四半期連結累計期間の当社グループの連結業績は、主に国内の販売が好調に推移したものの、為替による海外売上の目減りなどから、売上収益は前年同期比0.1%減の122,480百万円となりました。利益面においては、販管費及び一般管理費等の増加や為替の影響による原価率の悪化などから、営業利益は前年同期比17.4％減の17,375百万円（営業利益率14.2％）となりました。」 — 従来の増収と利益率変動の併存から、当四半期は国内販売が好調だった一方、為替による海外売上の目減り等により売上収益が微減し、営業利益・営業利益率も低下する業績パターンに変化した。 (https://komori.app/company/6586/filing/2019-q1)
- FY2020-Q2 再掲 「当第２四半期連結累計期間の当社グループの連結業績は、為替による海外売上の目減りなどがあったものの、主に国内の販売が好調に推移したことから、売上収益は前年同期比0.3％増の243,547百万円となりました。利益面においては、販売費及び一般管理費等の増加や為替の影響による原価率の上昇などの影響から、営業利益は前年同期比19.1％減の32,416百万円（営業利益率13.3％）となりました。」 — 売上収益は微増を維持した一方、販売費・一般管理費の増加や為替による原価率上昇から営業利益と営業利益率が低下し、増収と利益率低下の併存を継続して確認した。 (https://komori.app/company/6586/filing/2019-q2)
- FY2020-Q3 再掲 「当第３四半期連結累計期間の当社グループの連結業績は、為替による海外売上の目減りなどがあったものの、主に国内の販売が好調に推移したことから、売上収益は前年同期比1.7％増の373,261百万円となりました。利益面においては、販売費及び一般管理費等の増加や為替の影響による原価率の上昇などの影響から、営業利益は前年同期比15.3％減の50,906百万円（営業利益率13.6％）となりました。」 — 為替による海外売上の目減りや費用・原価率上昇がある一方、主に国内販売により増収を確保したものの、営業利益と営業利益率が低下する業績パターンを継続している。 (https://komori.app/company/6586/filing/2019-q3)
- FY2020 再掲 「当連結会計年度の連結売上収益は、前連結会計年度比0.4％(2,039百万円)増加して492,617百万円となりました。上記の結果、営業利益は前連結会計年度比18.2％減の64,046百万円となりました。営業利益率は3.0ポイント悪化し、前連結会計年度の16.0％から13.0％になりました。」 — 売上収益は0.4％増加した一方、営業利益は18.2％減少し、営業利益率は16.0％から13.0％へ低下した。増収と利益率低下の併存を通期で確認した。 (https://komori.app/company/6586/filing/2019-fy)
- FY2021-Q1 再掲 「当第１四半期連結累計期間の当社グループの連結業績は、主に国内、欧州、北米及びオセアニアの販売が好調に推移し、売上収益は前年同期比3.7％増の126,996百万円となりました。利益面においては、為替の影響による原価率の悪化などから、営業利益は前年同期比10.4％減の15,569百万円（営業利益率12.3％）となりました。」 — 国内・欧州・北米・オセアニアの販売好調により増収となった一方、為替による原価率悪化から営業利益と営業利益率が低下する、増収と利益率低下の併存を継続して確認した。 (https://komori.app/company/6586/filing/2020-q1)
- FY2021-Q2 再定義 「当第２四半期連結累計期間の当社グループの連結業績は、為替による海外売上の目減りなどがあったものの、国内及び先進国を中心とした海外販売が好調に推移したことから、売上収益は前年同期比16.3％増の283,156百万円となりました。利益面においては、原価率が上昇したものの、売上収益の増加及び販管費率の低下により、営業利益は前年同期比17.7％増の38,165百万円（営業利益率13.5％）となりました。」 — 前四半期の増収・営業減益から、当四半期は国内および先進国を中心とする海外販売の好調と販管費率低下により、増収・営業増益へ転じた。営業利益率も12.3％から13.5％へ上昇した。 (https://komori.app/company/6586/filing/2020-q2)
- FY2021-Q3 再掲 「当第３四半期連結累計期間の当社グループの連結業績は、為替による海外売上の目減りなどがあったものの、国内及び先進国を中心とした海外での販売が好調に推移したことから、売上収益は前年同期比18.2％増の441,184百万円となりました。利益面においては、原価率が上昇したものの、売上収益の増加により、営業利益は前年同期比29.1％増の65,703百万円（営業利益率 14.9％）となりました。」 — 前四半期に続き、国内・先進国を中心とする海外販売の好調により増収・営業増益となった。原価率は上昇したが、売上収益の増加により営業利益率は14.9％へ上昇した。 (https://komori.app/company/6586/filing/2020-q3)
- FY2021 再定義 「当連結会計年度の連結売上収益は、前連結会計年度比23.5％(115,714百万円)増加して608,331百万円となりました。」 — 前期の増収・利益率低下から、当期は売上収益が23.5％増、営業利益が38.1％増、営業利益率が14.5％となる増収増益の業績パターンへ変化した。 (https://komori.app/company/6586/filing/2020-fy)
- FY2022-Q1 再定義 「当第１四半期連結累計期間の当社グループの連結業績は、国内、海外ともに販売が好調に推移し、売上収益は前年同期比45.9％増の185,297百万円となりました。利益面においては、売上収益の増加や為替の影響による原価率の改善により、営業利益は前年同期比82.3％増の28,382百万円（営業利益率15.3％）となりました。」 — 前年同期の増収・営業減益から、当四半期は国内外の販売好調と原価率改善により増収・営業増益へ転じた。営業利益率も前年同期の12.3％から15.3％へ上昇した。 (https://komori.app/company/6586/filing/2021-q1)
- FY2022-Q2 再掲 「当第２四半期連結累計期間の当社グループの連結業績は、国内、海外ともに販売が好調に推移し、売上収益は前年同期比28.6％増の364,230百万円となりました。利益面においては、運送費の高騰によるコストアップを受けましたが、売上収益の増加や為替の影響により、営業利益は前年同期比36.7％増の52,160百万円（営業利益率14.3％）となりました。」 — 前四半期に続き、国内外の販売好調による増収増益を確認した。運送費高騰によるコストアップがある一方、営業利益率は前年同期の13.5％から14.3％へ上昇した。 (https://komori.app/company/6586/filing/2021-q2)
- FY2022-Q3 再掲 「当第３四半期連結累計期間の当社グループの連結業績は、国内、海外ともに販売が好調に推移し、売上収益は前年同期比23.9％増の546,831百万円となりました。利益面においては、運送費の高騰によるコストアップを受けましたが、売上収益の増加により、営業利益は前年同期比11.5％増の73,233百万円（営業利益率 13.4％）となりました。」 — 国内外の販売好調による増収増益を継続している一方、運送費高騰によるコストアップにより営業利益率は前年同期の14.9％から13.4％へ低下した。 (https://komori.app/company/6586/filing/2021-q3)
- FY2022 再掲 「当連結会計年度の連結売上収益は、前連結会計年度比21.5％(130,929百万円)増加して739,260百万円となりました。」 — 売上収益は21.5％増加し過去最高水準となる一方、営業利益は3.7％増、営業利益率は12.4％となり、増収と利益率の相対的な低下が併存した。 (https://komori.app/company/6586/filing/2021-fy)
- FY2023-Q1 再定義 「当第1四半期連結累計期間の当社グループの連結業績は、国内、オセアニア、中南米における販売が堅調に推移したことに加え、円安現地通貨高の影響により売上収益は前年同期比5.4％増の195,348百万円となりました。利益面においては、為替の影響、中国のロックダウンによって当社の主力工場である中国工場が一時操業を停止した影響、原材料価格の高騰により原価率が悪化したことに加え、販管費が増加したことから、営業利益は前年同期比46.3％減の15,228百万円（営業利益率7.8％）となりました。」 — 前年同期の増収増益から、当四半期は売上収益が5.4％増加する一方、営業利益が46.3％減少する増収減益へ業績パターンが変化した。 (https://komori.app/company/6586/filing/2022-q1)
- FY2023-Q2 再掲 「当第２四半期連結累計期間の当社グループの連結業績は、国内、アジア、オセアニアにおける販売が堅調に推移したことに加え、円安現地通貨高の影響により、売上収益は前年同期比7.4％増の391,318百万円となりました。利益面においては、為替の影響や原材料価格の高騰により原価率が悪化したことに加え、販管費が増加したことから、営業利益は前年同期比58.0％減の21,919百万円（営業利益率5.6％）となりました。」 — 売上収益が増加する一方、原材料価格、為替、販管費の影響により営業利益と営業利益率が大幅に低下する構図を継続している。 (https://komori.app/company/6586/filing/2022-q2)
- FY2023-Q3 再掲 「当第３四半期連結累計期間の当社グループの連結業績は、欧州・北米地域における販売が低調に推移したものの、国内やオセアニア地域における堅調な販売および円安現地通貨高の影響により、売上収益は前年同期比6.1％増の580,283百万円となりました。利益面においては、為替の影響や原材料価格の高騰により原価率が悪化したことに加え、販管費が増加したことから、営業利益は前年同期比62.9％減の27,158百万円（営業利益率 4.7％）となりました。」 — 欧州・北米の販売低調などがある中で国内・オセアニア販売と円安により増収を確保した一方、原価率悪化と販管費増加により営業利益が大幅に減少する、増収と利益率低下の併存を継続している。 (https://komori.app/company/6586/filing/2022-q3)
- FY2023 悪化 「当連結会計年度の連結売上収益は、前連結会計年度比3.4％(25,442百万円)増加して764,702百万円となりました。全通貨の加重平均では13.1％の円安、為替による売上収益の増加額は74,106百万円となります。このドル高及びユーロ高といった為替の影響を除いた場合、当社グループの連結売上収益は6.6％(48,664百万円)減少となります。また当連結会計年度の販売台数は前連結会計年度比17.1％減少となりました。利益面においては、為替の影響や原材料価格の高騰により原価率が悪化したことに加え、販管費が増加したことから、営業利益は前期比69.2％減の28,246百万円（営業利益率 3.7％）となりました。」 — 円安により円ベースでは増収となった一方、為替影響を除く売上収益は6.6％減、販売台数は17.1％減、営業利益は69.2％減となった。増収と利益率低下の併存が通期でさらに悪化した。 (https://komori.app/company/6586/filing/2022-fy)
- FY2024-Q1 再定義 「各国での金融引き締めによる住宅需要の低迷及び建築・建設市場への投資の抑制により販売が低調に推移し、売上収益は前年同期比5.6％減の184,455百万円となりました。利益面においては、為替の影響に加え、販管費が減少したことから、営業利益は前年同期比7.1％増の16,311百万円（営業利益率8.8％）となりました。」 — 前年同期の増収・営業減益から、当四半期は金融引き締め等により売上収益が5.6％減少する一方、販管費の減少等により営業利益は7.1％増加する、減収増益の業績パターンへ変化した。 (https://komori.app/company/6586/filing/2023-q1)
- FY2024-Q2 再掲 「各国での金融引き締めによる住宅需要の低迷及び建設・建築市場への投資の抑制により販売が低調に推移し、売上収益は前年同期比5.5％減の369,667百万円となりました。利益面においては、為替の影響などにより原価率が改善したことから、営業利益は前年同期比44.9％増の31,760百万円（営業利益率8.6％）となりました。」 — 前四半期に続き、販売低調による減収と、原価率改善による営業増益が併存する減収増益の業績パターンを確認した。 (https://komori.app/company/6586/filing/2023-q2)
- FY2024-Q3 再掲 「当第３四半期連結累計期間の当社グループの連結業績は、各国の金融引き締めによる住宅需要の低迷及び建築・建設市場への投資抑制の影響を受け、多くの地域で販売が減少し、売上収益は前年同期比5.1％減の550,614 百万円となりました。利益面においては、為替の影響などにより原価率が改善したことから、営業利益は前年同期比76.9％増の48,049 百万円（営業利益率 8.7％）となりました。」 — 金融引き締め等による減収と、原価率改善による営業増益が併存する減収増益の業績パターンを継続している。 (https://komori.app/company/6586/filing/2023-q3)
- FY2024 再定義 「当連結会計年度の連結売上収益は、前連結会計年度比3.0％(23,311百万円)減少して741,391百万円となりました。利益面においては、輸送コストの低減と為替の影響などにより原価率が改善したことから、営業利益は前期比134.3％増の66,169百万円（営業利益率 8.9％）となりました。」 — 前期の増収・大幅減益から、当期は減収となる一方、輸送コスト低減や原価率改善により営業増益となる減収増益の構図へ変化した。 (https://komori.app/company/6586/filing/2023-fy)
- FY2025-H1 再定義 「当中間連結会計期間の当社グループの連結業績は、依然として各国での金利水準が高く、これによる住宅需要の低迷及び建設・建築市場への投資の抑制が継続しましたが、新製品の積極的な投入及び円安現地通貨高の影響により売上収益は前年同期比4.5％増の386,443百万円となりました。利益面においては、輸送コストの低減と為替の影響などにより原価率が改善したことから、営業利益は前年同期比61.9％増の51,415百万円（営業利益率13.3％）となりました。」 — 前期中間期までの減収増益から、当中間期は新製品投入や円安により増収となり、輸送コスト低減・原価率改善により営業増益となる構図へ変化した。 (https://komori.app/company/6586/filing/2024-h1)
- FY2025 再定義 「当連結会計年度の連結売上収益は、前連結会計年度比1.6％(11,739百万円)増加して753,130百万円となりました。」 — 前期の減収増益から、当期は売上収益が1.6％増加し、営業利益も61.8％増加する増収増益の構図へ変化した。一方、為替影響を除く売上収益は1.5％減少し、販売台数も1.5％減少した。 (https://komori.app/company/6586/filing/2024-fy)
- FY2026-H1 再定義 「当中間連結会計期間の当社グループの連結業績は、依然として各国での金利水準が高く、これによる住宅需要の低迷及び建設・建築市場への投資抑制に加えて、米国の関税措置による市場混乱の影響により、売上収益は前年同期比2.1％減の378,421百万円となりました。利益面においては、為替の影響及びコストダウンにより原価率が改善したことから、営業利益は前年同期比0.2％増の51,495百万円（営業利益率13.6％）となりました。」 — 前期通期の増収増益から、当中間期は売上収益が減少する一方、為替とコストダウンによる原価率改善で営業利益が小幅に増加する減収増益の構図へ変化した。 (https://komori.app/company/6586/filing/2025-h1)
- 2026-04-28 再定義 「当期の当社グループの連結業績は、米国の関税措置による市場混乱や住宅需要の低迷、建築・建設市場への投資抑制の影響により一部地域で伸び悩みが見られたものの、為替の影響により売上収益は前期比3.2％増の777,600百万円となりました。」 — 前期の増収増益から、当期は増収である一方、営業利益は減益となる構図へ変化した。 (https://komori.app/company/6586/disclosure/20260427511319)
- FY2026 再定義 「当連結会計年度の連結売上収益は、前連結会計年度比3.2％(24,470百万円)増加して777,600百万円となりました。…また当連結会計年度の販売台数は前連結会計年度比2.7％減少となりました。…営業利益は前期比2.2％減の104,705百万円（営業利益率13.5％）となりました。」 — 前期の増収増益から、当期は為替影響を除く売上収益が0.2％増にとどまり、販売台数が2.7％減少する一方、営業利益は2.2％減少する増収減益の構図へ変化した。 (https://komori.app/company/6586/filing/2025-fy)
- 2026-07-29 再定義 「現地通貨ベースでは前年並みでしたが、円安現地通貨高の影響により売上収益は前年同期比10.7％増の206,550百万円となりました。利益面においては、米国関税の還付により原価率が改善したことから、営業利益は前年同期比17.2％増の30,565百万円(営業利益率14.8％)となりまし
た。」 — 前期通期の増収減益から、当第1四半期は円安と米国関税の還付による原価率改善を伴う増収増益へ構図が変化した。 (https://komori.app/company/6586/disclosure/20260728501219)