# 増収と営業利益の改善｜三櫻工業（6584）の変遷

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## 経過

- FY2017-Q1 初出 「売上高は334億49百万円（前年同期比7.0％増）、営業利益は23億99百万円（前年同期比51.1％増）と増収、増益となりました。」 — 営業利益は改善した一方、為替差損や減損損失等により、経常利益と親会社株主に帰属する四半期純利益は減益となった。 (https://komori.app/company/6584/filing/2016-q1)
- FY2017-Q2 再掲 「欧州の業績悪化を北南米・アジア・中国がカバーし、売上高は659億15百万円（前年同期比3.4％増）、営業利益は37億76百万円（前年同期比28.2％増）と増収、増益となりました。」 — 増収・営業増益が続いた一方、経常利益と親会社株主に帰属する四半期純利益は為替差損等により減益となった。 (https://komori.app/company/6584/filing/2016-q2)
- FY2017-Q3 後退 「このような環境のなか、当第３四半期連結累計期間の業績は、売上高は前年同期並みの986億２百万円（前年同期比0.2％減）、営業利益は北南米、中国の業績回復等により47億26百万円（前年同期比2.1％増）と増益となりました。」 — 営業利益の改善は続いた一方、売上高は増収から前年同期並み、わずかな減収へと弱まった。 (https://komori.app/company/6584/filing/2016-q3)
- FY2017 後退 「売上高は1,337億94百万円（前期比0.1％減）、営業利益は欧州セグメントの減益が大きく影響したことにより60億４百万円（前期比6.8％減）と減益となりました。また、為替差損の減少により、経常利益は53億89百万円（前期比22.8％増）、親会社株主に帰属する当期純利益は10億74百万円（前期は７億24百万円の親会社株主に帰属する当期純損失）となりました。」 — 通期では売上高・営業利益が前期を下回り、四半期累計で続いていた増収・営業増益基調が弱まった。一方、為替差損の減少により経常利益と親会社株主に帰属する当期純利益は改善した。 (https://komori.app/company/6584/filing/2016-fy)
- FY2018-Q1 前進 「当第１四半期連結累計期間の業績は、売上高は346億77百万円（前年同期比3.7％増）、営業利益は24億63百万円（前年同期比2.7％増）と増収、増益となりました。」 — 前期通期では売上高・営業利益が減少していたが、当四半期は増収・営業増益に転じた。経常利益も前年同期比124.0％増、親会社株主に帰属する四半期純利益も1,917百万円となった。 (https://komori.app/company/6584/filing/2017-q1)
- FY2018-Q2 後退 「このような環境のなか、当第２四半期連結累計期間の業績は、欧州の業績回復を北南米・日本の減益が上回った結果、売上高は683億49百万円（前年同期比3.7％増）、営業利益は29億97百万円（前年同期比20.6％減）と増収、減益となりました。一方、前期と比べ為替レートが安定して推移した結果、為替差損は大幅に減少し、減損損失等の非経常的な費用が発生しなかったことにより、経常利益は31億49百万円（前年同期比43.2％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は19億63百万円（前年同期比169.5％増）と増益となりました。」 — 売上高は増加したが、営業利益は前年同期比20.6％減となり、増収・営業増益から増収・営業減益へ弱まった。一方、為替差損の減少と減損損失等の非経常費用の不発生により、経常利益・四半期純利益は増益となった。 (https://komori.app/company/6584/filing/2017-q2)
- FY2018-Q3 後退 「欧州の業績回復及びアジアの業績改善を北南米・日本の減益が上回った結果、売上高は1,026億２百万円（前年同期比4.1％増）、営業利益は36億２百万円（前年同期比23.8％減）と増収、減益となりました。」 — 売上高の増加は続いた一方、営業利益の減少幅は前年同期比23.8％減となり、前四半期の20.6％減からさらに弱まった。 (https://komori.app/company/6584/filing/2017-q3)
- FY2019-Q1 後退 「売上高は347億58百万円（前年同期比0.2％増）、営業利益は17億11百万円（前年同期比30.5％減）と増収、減益となりました。また営業利益減少に加え、前期と比べ為替レートが円高に推移したことにより為替差損が発生したため、経常利益は14億55百万円（前年同期比46.9％減）、減損損失の計上等により、親会社株主に帰属する四半期純利益は４億40百万円（前年同期比77.0％減）とそれぞれ減益となりました。」 — 売上高は微増にとどまり、営業利益は30.5％減、経常利益は46.9％減、親会社株主に帰属する四半期純利益は77.0％減となり、前四半期までの収益改善基調が弱まった。 (https://komori.app/company/6584/filing/2018-q1)
- FY2019-Q2 後退 「売上高は699億86百万円（前年同期比2.4％増）、営業利益は25億２百万円（前年同期比16.5％減）と増収、減益となりました。」 — 売上高は増加した一方、営業利益は減少した。経常利益は前年同期比31.4％減、親会社株主に帰属する四半期純利益は同59.2％減となり、増収・営業減益の状態が続いている。 (https://komori.app/company/6584/filing/2018-q2)
- FY2019-Q3 後退 「当第３四半期連結累計期間の経営成績は、新規立上げや客先生産台数の増大により、アジア及び中国を中心に増収となったものの、人件費等固定費の上昇により、欧州及び中国で減益となりました。またメキシコでの減収により、北南米で減益となりました。この結果、売上高は1,043億74百万円（前年同期比1.7％増）、営業利益は25億58百万円（前年同期比29.0％減）と増収、減益となりました。また営業利益減少に加え、前期と比べ為替レートが円高に推移したことにより為替差損が発生したため、経常利益は18億27百万円（前年同期比52.3％減）、減損損失の計上等により親会社株主に帰属する四半期純損失は４億47百万円（前年同期は21億56百万円の親会社株主に帰属する四半期純利益）と減益となりました。」 — 売上高は1.7％増にとどまる一方、営業利益は29.0％減、経常利益は52.3％減となり、親会社株主に帰属する四半期純損失を計上した。増収・営業減益の傾向がさらに弱まった。 (https://komori.app/company/6584/filing/2018-q3)
- FY2019 悪化 「売上高は1,404億56百万円（前年同期比1.2％増）、営業利益は20億67百万円（前年同期比51.9％減）と増収、減益となりました。また営業利益の減少に加え、前期と比べ為替レートが円高に推移したことにより為替差損が発生したため、経常利益は14億35百万円（前年同期比65.3％減）、減損損失の計上等により親会社株主に帰属する当期純損失は85億25百万円（前年同期は49億35百万円の親会社株主に帰属する当期純利益）と減益となりました。」 — 通期では増収が続いた一方、営業利益は51.9％減、経常利益は65.3％減となり、親会社株主に帰属する当期純損失85億25百万円を計上した。 (https://komori.app/company/6584/filing/2018-fy)
- FY2020-Q1 後退 「売上高は361億65百万円（前年同期比4.0％増）、営業利益は15億74百万円（前年同期比8.0％減）と増収、減益となりました。」 — 売上高の増加率は前年同期の0.2％増から4.0％増へ拡大し、営業利益の減少幅も前年同期の30.5％減から8.0％減へ縮小したが、増収・営業減益は続いている。 (https://komori.app/company/6584/filing/2019-q1)
- FY2020-Q2 前進 「当第２四半期連結累計期間の連結売上高は724億45百万円（前年同期比3.5％増）、営業利益は28億78百万円（前年同期比15.0％増）となりました。」 — 売上高の増加に加え、営業利益が前年同期比15.0％増となり、FY2020-Q1の営業減益から上期累計では営業増益に転じた。 (https://komori.app/company/6584/filing/2019-q2)
- FY2020-Q3 前進 「当第３四半期連結累計期間の連結売上高は1,072億88百万円（前年同期比2.8％増）、営業利益は40億39百万円（前年同期比57.9％増）となりました。」 — 新規量産品の立ち上がり、品質ロスや固定費削減により、増収・営業増益が進んだ。経常利益も36億67百万円（前年同期比100.7％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は26億92百万円となった。 (https://komori.app/company/6584/filing/2019-q3)
- FY2021-Q1 悪化 「主に感染症の世界的な拡大により、各国でロックダウン並びに顧客の稼働停止が発生したために、グループ各社での生産活動が大幅に低下した影響により、売上高は258億73百万円（前年同期比28.5％減）となりました。利益については、人員コントロール及び生産性の向上等の合理化を通じた固定費削減に努めたものの、感染症の影響等による販売減少に伴う操業度低下の影響をカバーするに至らず、前年同期比で大幅に減少し、９億83百万円（前年同期は15億74百万円の営業利益）の営業損失となりました。」 — 新型コロナウイルス感染症による顧客稼働停止・生産活動低下を受け、売上高が28.5％減少し、営業利益は前年同期の15億74百万円の利益から9億83百万円の損失へ転じた。 (https://komori.app/company/6584/filing/2020-q1)
- FY2021-Q2 悪化 「当社グループの当第２四半期連結累計期間の経営成績は、主に感染症の世界的な拡大により、各国でロックダウン並びに顧客の稼働停止が発生したために、グループ各社での生産活動が大幅に低下した影響により、売上高は469億48百万円（前年同期比35.2％減）となりました。営業利益については、人員コントロール及び生産性の向上等の合理化を通じた固定費削減に努めたものの、感染症の影響等による販売減少に伴う操業度低下の影響をカバーするに至らず、前年同期比で大幅に減少し、24億80百万円（前年同期は28億78百万円の営業利益）の営業損失となりました。」 — 感染症による生産活動低下を受け、上期累計の売上高は35.2％減少し、営業利益は28億78百万円の利益から24億80百万円の損失へ転じた。経常利益と親会社株主に帰属する四半期純利益も損失となった。 (https://komori.app/company/6584/filing/2020-q2)
- FY2021-Q3 前進 「営業利益については、６億63百万円（前年同期比83.6％減）となり、新型コロナウイルスの感染症拡大の影響等による販売減少を受け、前年同期比では大幅に減少しましたが、2020年７月以降は各地域の売上が回復したことに加え、構造改革を通じた固定費削減の効果により、第２四半期連結累計期間の24億80百万円の営業損失からは大幅に回復いたしました。」 — 営業利益は前年同期比では大幅減益のままだが、第2四半期累計の24億80百万円の営業損失から第3四半期累計では663百万円の営業利益へ回復した。各地域の売上回復と構造改革による固定費削減効果が要因として示されている。 (https://komori.app/company/6584/filing/2020-q3)
- FY2021 後退 「当連結会計年度の売上高は1,136億57百万円（前年同期比20.4％減）、営業利益は34億86百万円（前年同期比36.1％減）となりました。」 — 通期では新型コロナウイルス感染症の影響により減収・営業減益となった。一方、2020年7月以降の売上回復、固定費削減、不採算拠点の整理等により、全地域で通期営業黒字を達成した。 (https://komori.app/company/6584/filing/2020-fy)
- FY2022-Q1 前進 「売上高は294億94百万円（前年同期比14.0％増）となりました。利益については、新型コロナウイルス感染症の影響による売上減少からの回復に加え人員コントロール及び生産性の向上等の合理化を通じた固定費削減の効果が継続したことにより20億59百万円（前年同期は９億83百万円の営業損失）の営業利益となりました。」 — 前年同期の営業損失から営業利益へ転換し、売上高も14.0％増加した。感染症影響からの回復と固定費削減効果の継続が要因として示されている。 (https://komori.app/company/6584/filing/2021-q1)
- FY2022-Q2 前進 「売上高は581億19百万円（前年同期比23.8％増）となりました。」 — 前年同期の感染症影響による減収から回復し、売上高は23.8％増となった。営業利益も前年同期の24億80百万円の営業損失から34億16百万円の利益へ転換した。 (https://komori.app/company/6584/filing/2021-q2)
- FY2022-Q3 前進 「売上高は854億49百万円（前年同期比7.0％増）となりました。利益については、サプライチェーンの混乱に伴う運送費の高騰や原材料価格の高騰の影響を受けたものの、前年同期からの増収効果もあり、営業利益は29億15百万円（前年同期比339.8％増）、経常利益は31億62百万円（前年同期比229.2％増）となりました。」 — 売上高が前年同期比7.0％増、営業利益が前年同期の6億63百万円から29億15百万円へ増加し、増収・営業増益が進んだ。 (https://komori.app/company/6584/filing/2021-q3)
- FY2022 悪化 「当連結会計年度の売上高については、前期の新型コロナウイルス感染症の拡大に伴う大幅な生産減の影響からは回復するも半導体不足による生産減の影響が継続した結果、概ね前期と同水準の1,159億40百万円（前期比2.0％増）となりました。利益については、サプライチェーンの混乱に伴う運送費の高騰や原材料価格の高騰の影響に加え、主に米国を中心とする人件費高騰による固定費の増加により営業利益は21億83百万円（前期比37.4％減）」 — 通期売上高は回復したものの、営業利益は前期比37.4％減となり、上期の好調から下期に悪化した。 (https://komori.app/company/6584/filing/2021-fy)
- FY2023-Q1 悪化 「利益については、サプライチェーンの混乱に伴う運送費の高騰や原材料価格の高騰が前期下期から継続し、日本・北米・欧州を中心に急激な生産変動に伴う人件費等の固定費負担が増加した結果、営業利益は１億33百万円（前年同期比93.6％減）、経常利益は３億87百万円（前年同期比82.2％減）と減益となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益も、経常利益の減少により、４億76百万円（前年同期は13億89百万円の親会社株主に帰属する四半期純利益）の純損失となりました。」 — 円安による為替換算影響で売上高は前年同期比5.3％増となった一方、営業利益は93.6％減少し、親会社株主に帰属する四半期純損失へ転じた。 (https://komori.app/company/6584/filing/2022-q1)
- FY2023-Q2 悪化 「売上高については、半導体不足等によるサプライチェーンの混乱及び上海ロックダウンによる生産活動の停止等により生産減となったものの、円安による換算レート影響が補い635億99百万円（前年同期比9.4％増）となりました。利益については、材料費や物流コスト及び人件費の高騰に対し価格転嫁が遅れたことにより、９億10百万円の営業損失（前年同期は34億16百万円の営業利益）」 — 円安換算により増収となった一方、営業利益は前年同期の34億16百万円の利益から9億10百万円の損失へ転じ、収益状況が悪化した。 (https://komori.app/company/6584/filing/2022-q2)
- FY2023-Q3 悪化 「利益については、材料費や物流コスト等の変動費の高騰、インフレ及び人材確保難による人件費の悪化、ロシア・ウクライナ問題等を背景とする光熱費の高騰による固定費の増加に対して、価格転嫁が遅れたことにより、２億78百万円の営業損失となりました（前年同期は29億15百万円の営業利益）。」 — 売上高は前年同期比18.0％増となった一方、営業利益は29億15百万円の利益から2億78百万円の損失へ転じ、価格転嫁の遅れとコスト上昇により収益状況が悪化した。 (https://komori.app/company/6584/filing/2022-q3)
- FY2024-Q1 前進 「当社グループの当第１四半期連結累計期間の売上高については、半導体不足、サプライチェーンの混乱が落ち着いたことによる生産回復及び円安による為替換算影響により364億46百万円（前年同期比17.4％増）と増加しました。利益については、原材料価格をはじめ運送費や人件費、エネルギーコスト高騰の影響は継続したものの、価格転嫁及び稼働状況の安定化に伴い採算性が向上したことにより、営業利益は11億12百万円（前年同期比737.1％増）、経常利益は10億54百万円（前年同期比172.0％増）と増益となりました。」 — 売上高が17.4％増、営業利益が前年同期の1億33百万円から11億12百万円へ増加し、全体の増収・営業増益が進んだ。一方、損害賠償損失引当金繰入額331百万円等により、親会社株主に帰属する四半期純損失は1億39百万円となった。 (https://komori.app/company/6584/filing/2023-q1)
- FY2024-Q2 前進 「当社グループの当第２四半期連結累計期間の売上高については、半導体不足、サプライチェーンの混乱が落ち着いたことによる生産回復及び円安による為替換算影響により745億55百万円（前年同期比17.2％増）と増加しました。利益については、原材料価格をはじめ運送費や人件費、エネルギーコスト高騰の影響は継続したものの、価格転嫁及び稼働状況の安定化に伴い採算性が向上したことにより、営業利益は31億87百万円（前年同期は９億10百万円の営業損失）、経常利益は29億25百万円（前年同期は４億11百万円の経常損失）と増益となりました。」 — 売上高が17.2％増加し、営業利益は前年同期の9億10百万円の損失から31億87百万円の利益へ転換した。価格転嫁と稼働状況の安定化による採算性向上が具体的な改善要因として示された。 (https://komori.app/company/6584/filing/2023-q2)
- FY2024-Q3 前進 「当社グループの当第３四半期連結累計期間の売上高については、半導体不足、サプライチェーンの混乱が落ち着いたことによる生産回復及び円安による為替換算影響により1,147億９百万円（前年同期比13.8％増）と増加しました。」 — 売上高は13.8％増、営業利益は前年同期の2億78百万円の損失から54億99百万円の利益へ転換し、経常利益も51億22百万円へ大幅に増加した。 (https://komori.app/company/6584/filing/2023-q3)
- FY2024 前進 「売上高は1,568億14百万円（前期比13.9％増）と増加しました。利益については、原材料価格をはじめ運送費や人件費、エネルギーコスト高騰の影響は継続したものの、価格転嫁及び稼働状況の安定化に伴い採算性が向上したことにより、営業利益は80億53百万円（前期比509.7％増）、経常利益は72億96百万円（前期比389.6％増）と大幅に増加しました。」 — 2023年度は売上高が13.9％増、営業利益が509.7％増となり、親会社株主に帰属する当期純利益も42億16百万円へ回復した。 (https://komori.app/company/6584/filing/2023-fy)
- FY2025-H1 悪化 「利益については、前期からの価格転嫁効果及び北南米を中心に稼働状況が安定するも、中国の減収に伴う減益及び原材料価格をはじめ人件費やエネルギーコスト高騰が続きました。また北南米セグメントで一時的な費用を計上した影響で営業利益は23億84百万円（前年同期比25.2％減）、経常利益は21億56百万円（前年同期比26.3％減）と減益となりました。」 — 売上高は円安による為替換算効果等により8.8％増加した一方、営業利益は25.2％減、経常利益は26.3％減となり、増収・減益へ悪化した。 (https://komori.app/company/6584/filing/2024-h1)
- FY2025 悪化 「利益については、中国における日系取引先の販売減による付加価値減、日本における人件費の増加に加え北南米における一時的な費用の計上により、営業利益は48億60百万円（前期比39.7％減）、経常利益は46億円（前期比37.0％減）と減益となりました。」 — 売上高は前期比1.7％増の1,595億38百万円となった一方、営業利益は39.7％減、経常利益は37.0％減、親会社株主に帰属する当期純利益は82.5％減の7億37百万円となり、増収下で利益が大きく悪化した。 (https://komori.app/company/6584/filing/2024-fy)
- FY2026-H1 その他 「売上高については、日本で新規立上による販売増が寄与したものの、中国、欧州における取引先の販売減及び北南米における円高による為替換算差影響により、785億22百万円（前年同期比3.2％減）と減少しました。利益については、北南米で前期発生した一時的な費用計上は前期比で減少し、さらに日本における新規立上の設備販売と部品販売の増加による付加価値増及び欧州や中国での人員削減による人件費減もあり、営業利益は33億61百万円（前年同期比41.0％増）」 — 売上高は前年同期比3.2％減となった一方、営業利益は41.0％増、経常利益は13.1％増、親会社株主に帰属する中間純利益は158.3％増となった。減収下で、設備・部品販売の増加、人員削減、前期の一時費用減少が利益改善要因として示された。 (https://komori.app/company/6584/filing/2025-h1)
- 2026-04-09 悪化 「３Ｑは、特に北南米セグメントが利益面でスローダウンし、上期で積み上げた利益を一部切り崩す形になりました。」 — 上期までの利益改善に対し、第3四半期は北南米セグメントの減速により利益水準が低下した。 (https://komori.app/company/6584/disclosure/20260409500888)
- 2026-05-14 悪化 「売上高については、日本で新規立上による販売増が寄与したものの、欧州及び中国を中心とした販売不振により、1,593億87百万円（前期比0.1％減）と前期水準となりました。」 — 売上高は前期水準にとどまり、増収要因があったものの販売不振が影響した。営業利益も前期比16.2％減となった。 (https://komori.app/company/6584/disclosure/20260514532708)
- 2026-05-14 前進 「個別実績値につきまして、売上高は新規立上の設備販売と部品販売により増収しました。営業利益は給与水準の引き上げに伴う人件費の増加、設備投資による償却費の増加はあるも、増収により前期実績値を上回りました。」 — 個別実績値では、設備販売・部品販売による増収を受け、営業利益が前期実績値を上回った。連結実績とは対象範囲が異なるが、増収と営業利益改善の実績が示された。 (https://komori.app/company/6584/disclosure/20260514532791)
- 2026-05-14 悪化 「売上高:         日本で新規立上により販売は増加したが、欧州・中国での販売不振、北南米での円高による為替換算差影響により減収。営業利益:        北南米で米国関税措置の影響、輸入トラブル費用、新規立上のコストの増加等の要因が、日本での新規立上、欧州や中国での人員削減、ドイツ工場の閉鎖による収益改善効果を圧迫し▲787百万円の減益。」 — 2026年3月期は、前期までの利益改善から、減収・営業減益へ転じた。 (https://komori.app/company/6584/disclosure/20260514532807)
- 2026-05-28 悪化 「売上高: 日本で新規立上により販売は増加したが、欧州・中国での販売不振、北南米での円高による為替換算差影響により減収。営業利益: 北南米で米国関税措置の影響、輸入トラブル費用、新規立上のコストの増加等の要因が、日本での新規立上、欧州や中国での人員削減、ドイツ工場の閉鎖による収益改善効果を圧迫し▲787百万円の減益。」 — 日本の新規立上や欧州・中国の人員削減、ドイツ工場閉鎖による改善効果が示された一方、全体では減収・営業減益となった。 (https://komori.app/company/6584/disclosure/20260528551892)
- 2026-06-08 悪化 「これらを上回るマイナス要因が減益の理由と考えています。」 — 前期の計画未達・減益について、外部環境や想定外コストが改善要因を上回ったとの説明が加わった。 (https://komori.app/company/6584/disclosure/20260608564982)
- 2026-06-09 悪化 「利益については、日本における新規立上による販売増や、欧州及び中国での人件費削減の効果はあったものの、北南米における米国関税措置の影響や異常費用の発生等により収益性が大きく悪化し、これらの影響が増益要因を上回った結果、営業利益は40億73百万円（前期比16.2％減）と減益となりました。」 — FY2026の業績について、売上高は前期比0.1％減、営業利益は16.2％減となり、全体の収益性悪化が記載された。 (https://komori.app/company/6584/disclosure/20260608565326)
- FY2026 悪化 「利益については、日本における新規立上による販売増や、欧州及び中国での人件費削減の効果はあったものの、北南米における米国関税措置の影響や異常費用の発生等により収益性が大きく悪化し、これらの影響が増益要因を上回った結果、営業利益は40億73百万円（前期比16.2％減）と減益となりました。」 — 売上高は前期比0.1％減にとどまった一方、営業利益は16.2％減、経常利益は34.0％減となり、北南米の関税措置・異常費用等が収益性を悪化させた。 (https://komori.app/company/6584/filing/2025-fy)
- 2026-08-07 悪化 「利益については、日本における前年同期の新規立上の販売による付加価値増が剥落し、北南米における新規立上費用の増加、メキシコペソ高に伴う売上影響、米国関税措置の価格転嫁の一部未了、欧州での一時費用の計上により、営業利益は９億38百万円（前年同期比58.3％減）と減益となりました。」 — 第1四半期は売上高が増加した一方、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益が減少し、増収下の利益悪化が示された。 (https://komori.app/company/6584/disclosure/20260807513888)
- 2026-08-07 悪化 「➢売上高:         日本での前期の新規立上による販売の寄与が剥落したものの、
              北南米での新規連結や関税補償の獲得、為替換算の影響により増収。

➢営業利益:        日本での前期の新規立上による販売の寄与が剥落したことに加え、
              北南米における新規立上費用の増加、メキシコペソ高に伴う為替影響、
              関税措置の価格転嫁の一部未了、欧州での一時費用計上の影響に
              より▲1,313百万円の減益。」 — 第1四半期は増収となった一方、日本の販売寄与剥落、北南米の新規立上費用、為替影響、関税転嫁の一部未了、欧州の一時費用により営業減益となった。 (https://komori.app/company/6584/disclosure/20260807513912)
